とりあえず、さようなら東京。

現在航空自衛隊の3個高射群に配備されている地対空誘導弾パトリオット3(PAC3)を6個高射群へ拡大配備する計画で、防衛大綱「別表」の修正が必要となる。

これに対し社民党の福島党首は「的中率」「有効性」「費用」を問題視し、党内で議論する考えを示す一方、国民新党の亀井党首は、PAC3の拡大配備を支持する立場を明らかにした。

予算が色々と組みかえられている中で、その中には防衛費ももちろん含まれている。その中で本当に使い物になるのかどうかも怪しいパトリオットミサイルについても議論の対象となっている。

個人的にはパトリオットミサイルなど不要と思っている。正確には意味のないぐらい少数のパトリオットミサイルでは不要という言い方が正しいだろう。社民党の福島党首がどのような考えで発言したかは分からないが、パトリオットが不要である点では結論は同じである。

元記事：国防をないがしろにする福島党首の妄言は笑えない - livedoor ニュースより

どこの新聞記者でも週刊誌の記者でもいい。福島党首に「パトリオット・ミサイル3(PAC3)とはどんなものですか?」と尋ねてみてほしい。福島党首は答えられないだろう。なぜなら福島党首はPAC3を知らないからだ。知っていれば、冒頭のような発言が出てくるはずがない。

福島党首の発言は、軍事に疎い人が政治家になったら、国家の防衛戦略がないがしろにされるという好例だ。安全保障政策に直接かかわっていないことが不幸中の幸いといえる。

福島党首がいう「(ミサイルの)的中率」が「命中率」あるいは「命中精度」を言い間違えたと好意的に解釈しても、あの言い方では「起こるかどうか分からない自動車事故に保険をかけるなんてムダよ!」ということになって、それは「(ミサイルの)命中率が100%を確保できないなら要らない」という理屈になってしまう。

分かっていないのは、このPJのほうだろう。確かに福島党首は軍事に疎いのは、見れば分かるが軍事に疎くても損得勘定は行える。

現状、日本にミサイルを撃ってくる国など限られたもので、日本にミサイルを撃ってくる可能性があり、なおかつミサイルを撃てる国となると北朝鮮に限定される。北朝鮮からミサイル攻撃を想定した場合には、使用されるミサイルは最近実験をおこなったテポドン２号のようなものではなく、ノドンで射程は十分である。となると、テポドンのように発射サイトが必要ではないノドンであれば、ありったけのミサイルを日本に打ち込むことも可能である。

また、そのミサイルの中の１つに核弾頭がセットされていたらどうであろうか。何十、何百と打ち込まれるミサイル全てを撃ち落とさないと核攻撃に日本がさらされてしまうことになる。

つまり、パトリオットを少しぐらい増やしたとしても、日本における被害回避率や軽減率が対して上がらないのなら、それに対して不要だという考えは間違っていない。

元記事：国防をないがしろにする福島党首の妄言は笑えない - livedoor ニュースより

保険は不測の事態に備えて掛けるものだ。 安全保障政策は国防のために保険をかけるようなもの。防衛戦略は「抑止力としての防衛力」をいかに整備するかにかかっている。福島党首には「抑止力」という概念が通用しないらしい。

保険は不測の事態が起きた場合に、その事後処理としてかけるものだが、ミサイル攻撃による被害に逢わないようにするのが国防である。そのため保険とは大きく異なる。むしろパトリオットミサイルは単に対処療法としての処置に過ぎない。

しかし、いずれにしても多少のパトリオットでは日本国中どこに打たれるのか分からないミサイルを完全に防ぐことはできない以上は、重きを置くべきはパトリオットミサイルを北朝鮮がミサイルを満たないように抑止することである。そのためには、むしろMADに基づく敵国攻撃能力を保有するという議論はあってしかるべきだと言える。

しかし、最近CMを見ていて気になるキャンペーンがコレ。

元記事：ニュースリリース - 2009/11/20 | 会社情報 : トレンドマイクロより

ウイルスバスター™2010 「湯けむりNo.1(※1）祭り」キャンペーン実施～毎日1組2名様に、温泉で"ほっとする安心感"をプレゼント～

トレンドマイクロ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：エバ・チェン　東証一部：4704）では、トレンドマイクロ・オンラインショップ＜http://VirusBuster.jp＞ほか、ダウンロード販売店や全国の家電量販店・パソコンショップにおいて、総合セキュリティソフト「ウイルスバスター2010」を購入後ユーザ登録した方の中から抽選で、毎日1組2名様、総勢132組264名様に1泊2食付ペア温泉旅行が当たる（※2）「湯けむりNo. 1祭り」キャンペーンを11月20日（金）から開始します。

TVCMだけを見ていると、どうしてウィルスバスターと温泉なのかが分かりませんでしたが、リリースを見て意図している部分は分かりました。ウィルスバスターを導入したことによってウィルスなどの被害から守られて「ほっと」する安心と、温泉に入ったときの「ほっと」する気持ちをかけているようです。

しかし意図は分かりましたが、イマイチな感じです。そもそも温泉に浸かったときの「ほっと」する気持ちがそもそも安心感ではないという点。そしてウィルスバスターの安心感はずっと続くべきものに対して、温泉の「ほっと」するのは瞬間であり定常的ではないという点。むしろ温泉に長く浸かるとのぼせるし、湯ざめの危険性も高まります。

そもそもウィルスバスターやNortonにしても何にしても、何かしらのインターネットセキュリティ対策ソフトを導入している人は、もう飽和状態ではないでしょうか。いま、何も対策ソフトを導入していない人は、おそらく今後も導入することはないように思えます（参考記事：あなたはアンチウイルスソフト（ウイルス対策ソフト）を使っていますか？）。感染したら再インストールすれば良いじゃんぐらいに考えているのでしょう。となると、今後ターゲットにするユーザーは他製品の利用ユーザーからの乗り換えか、もしくは既存ユーザーの他製品への乗り換えを防ぐことに注力されるべきでしょう。

だとすると、もっとシンプルなユーザーメリットを出す方がいいのではないでしょうか。たとえばバージョンとかに関係なく通年でウィルスバスターを長年使ってきた人は更新料やバージョンアップが安くなるとか。一度その製品を使い始めると、とりあえず使い続けた方がお得な仕組みを作るべきでしょう。

イトーヨーカドーの３階になる携帯販売をしているコーナーで店員に声をかけると、まさにそのとき「たんすケータイあつめタイ＼(^o^)／」のポスターを貼っている最中でした。というわけで、携帯を渡すと、まず所有権放棄の同意書を書かされます。そして目の前で携帯に穴をあけていきます。なんでも携帯のボタンの「５」と残り２つを５の対角の位置２か所に穴をあけていました。それで使えなくなるそうです。

穴をあけ終わったら、最後に応募券を台数分だけもらいます。応募券といっても単に７ケタのシリアルが２つ書かれていて、QRコードがついているだけのものです。

で、家に帰ってさっそく応募を開始します。シリアルを入力してアンケートに答えると、タンスが出てきて、そのタンスの引き出しから携帯が出てくると当選、出てこないと外れというものです。すっかり後日の抽選かと思ったら、その場で当選結果が分かります。

しかし、その場で当選結果が分かるということはどういうことなのでしょうか？？予めシリアルに対して当選結果が付与されているということなのかな。でもそうしたら応募者が少なかったら当選金が余るということになります。逆に確率で抽選としているとしたら応募者が多かったら当選金が予算を超えたり、もしくは後から応募しても外ればっかりということになりそうです。そのあたりはどうなんでしょうか。

しかし、それらがある程度の横並びになった段階で、上位表示を目指すべきに必要なものは外的要因に移った。如何に適切なトピックスのページから適切なアンカーテキストでリンクを受けるかが大きなポイントになった。しかし、そもそも外的要因については自然リンクをGoogleが評価する以上は人為的に操作できるものではない。サイト運営側ができることは、自然リンクを受けやすいようなツールなどを提供したり、自然リンクを促すようなアプローチをユーザーに行うだけであった。

ただ、ユーザーが検索エンジンを多用するようになると、単に上位に表示されただけでは流入が見込まれなくなってきた。なぜなら、ユーザーが単に上位に表示されたサイトをクリックし、そこにランディングするのではなく、上位30位程度までは一通り結果に目を通すようになってきたためである。その理由としては、1つはリスティング広告など広告が上位に表示されたこともあるだろう。

いずれにしても、単に上位に表示されることがクリックされる要因ではなく、ある程度の上位に表示され、さらに表示結果がユーザーが求めている情報かどうかを示せるかどうかが、クリックされる要因となっている。

今まで検索結果に表示される情報は、タイトルやURLに加えてGoogleがKWIC方式で抽出したテキスト部分のみであった。そのため、サイト運営側が意図的に操作できる範囲は限られたものであった。具体的には、想定される検索キーワードをタイトルに加えたり、HTML本運中において、想定される検索キーワードの前後にユーザーが求めている情報を記述する程度のことであった。

しかし、ここにきてGoogleの結果表示について大きな変更が増えてきた。大きな変更点では「プレビュー表示」「リッチスニペット」「パンくず表示」の3点だろう。

「プレビュー表示」によって、その先のサイトがどのようなものか直感的にユーザーは理解することができる。例えば、商品名などで検索した際に、そのサイトがアフィリエイトサイトなのか、レビューサイトなのか、販売サイトなのかは区別が付く。

「リッチスニペット」によって、ユーザーが購入目的でページを探している場合は価格を表示することで販売サイトであることを明示するとともに、購入判断基準である価格や評価を事前にユーザーに明示することができる。

「パンくず表示」によって、そのページのカテゴリなどのページの付随情報を表示できるようになる。

また、これらの最も大きなメリットとしてはサイト運営側が情報を操作できるという点にある。今まではGoogle側に委ねていたスニペットでの表示内容をサイト運営側が操作できるようになったことで、より適切なサイト構築を行うことによって検索結果ページでのクリック率を高めることができるようになる。

具体的には、今までURLなどでカテゴリなどをユーザーに伝えるべく頑張ってきたが、これからは適切にhタグとパンくずリストをサイト用意することで、そのような苦労は要らなくなる。むしろ今まではURLの縛りがあったがパンくずリストになることで、日本語なども気兼ねなく使えます。

更にリッチスニペットはレビューや製品サイトがメインになるが、一般的なブログも「パンくずリスト」は対応することが可能である。実際にこのブログでも対応している。サイト運営者としては、パンくずリストの対応は必須になるだろう。

Google の検索結果では、皆様のウェブページの有益性がユーザーに分かりやすくなるように 「スニペット」と呼ばれるページの説明文をタイトルの下に表示 しています｡スニペットは様々な技術を駆使して生成されており、ユーザーが検索結果からサイトへ飛んだとき、どのような情報が閲覧できるのかを示すものです。

ついにGoogleがmicroformatsを使ってサイト内のデータをスニペットとして表示するようになりました。具体的には下記のように見えます。

つまりmicroformatsやRDFsによって構造化されたHTMLを書いていけばGoogleのSERPにおいてレビューや製品に関する詳細なデータをスニペットとして掲載することが可能になるわけです。具体的には、製品情報に関しては、下記のような情報が利用できます。

元記事：製品 - ウェブマスター/サイト所有者 ヘルプより

プロパティ	説明
brand	製品のブランドです（例: ACME）。
category	製品のカテゴリです（例: 「書籍 - フィクション」、「工業用製品」、「車」）。
description	製品の説明です。
name（fn）	製品名です。
price	価格です。ドルなどでは小数点表記も可能です。
photo	製品写真の URL です。
url	製品ページの URL です。

これをECサイトなどが利用すれば、製品名などを入れて検索するとSERPである程度の価格比較までできてしまいます。商品の購買を決定づけるものとして、価格の提示がある以上は、このような手法は非常に有効であり、なおかつ有益と言えるでしょう。ECサイト側はいち早い対応が望まれるでしょう。

しかし、同時にGoogleのSERPだけで、ある程度事が足りるようになれあなるほど、SERPからのCTRは低下していきます。そうした場合にランディングしてきたページで表示させる広告で収益がある企業としては、非常に手痛い打撃になるかもしれません。その中で、やはり下記のような話は出てくるのかもしれません。

元記事：Googleを検索エンジンのトップから引きずりおろす方法 : Grope in the Dark... | livedoor Blog（ブログ）より

米国の実業家であり、NBAのDallas Mavericksのオーナーでもあるマーク・キューバン氏は、Googleを検索業界トップから下ろす方法として、訪問数の多い1000サイトに各100万ドルを支払いGoogleインデックスから登録を削除するという考えを思いついたそうだ

サイト運営者の皆様はお気づきかと思いますが、最近、GoogleがJavascriptを認識できるようになり始めています。

ただ、その精度はまだまだ低く、幾つか弊害と思われる事象が確認できております。

いずれGooglebotも認識するようになるであろうとは思われていたJavaScriptですが、今は中途半端に読めるようです。まぁ、これが困ったもので、JavaScriptを使ったリンクなどはrel="nofollow"をつけるなどをして一先ず回避措置は取った方がよさそうです。しかし、検索エンジンのJavaScriptの読解には今後も注視が必要でしょう。

それを最も簡単に調べる方法として利用されるのが「カードソーティング」という手法である。これは非常に簡単に実際にWeb画面上でユーザーに提示するキーワードやフレーズ、画像などをカードに書いて、ユーザーに見せてユーザーがそれをある目的に対して、「見たい（積極的にみる）」「見る」「見ない」にカードを分類していくというもの。

具体的にはWebページのナビゲーションに並んでいるフレーズやページのトピックス、バナーなどのイメージでカードを作成し、それをユーザーに提示する。そしてユーザーに対して、「○○○○を探してください」というような目的を与えて、それに対してユーザーがどのようなカードを選ぶかによって、実際にユーザーがWeb画面上でもどのような選択をするのかを把握する。

このメリットは、まずWeb画面になる前の段階でいくらでも行うことが可能ということ。カードを作成するだけなので時間もかからずに多くのケースを試すことができる。

ただし、選択肢が少なくなればユーザーは限られたなかでしか選びようがなく、より良い選択ができない。つまり、予めより多くの選択肢を用意しておく必要がある。あとユーザーの数も多めでなければ偏りが多く出てしまう。

元記事：Alertbox: カードソーティング：ユーザーに言葉合わせを乗り越えさせる(2009年08月31日）より

元記事：Alertbox: カードソーティング：何人のユーザでテストすべきか（2004年7月19日）より

元記事：カードを使って簡単にユーザニーズを探る方法 (ユーザビリティ実践メモ)より

元記事：大学教授によるセクハラへの抗議活動として、どんな行為が行われたのか教育科学省前で再現 - GIGAZINEより

大学教授による学生へのセクハラに対する抗議として、女性人権活動団体がウクライナの首都にある教育科学省の前で、セクハラ現場を再現したとのこと。抗議活動に参加している女性は下着を見せつけるような姿も見せ、付近はなんとも異様な光景になったようです。

米国の実業家であり、NBAのDallas Mavericksのオーナーでもあるマーク・キューバン氏は、Googleを検索業界トップから下ろす方法として、訪問数の多い1000サイトに各100万ドルを支払いGoogleインデックスから登録を削除するという考えを思いついたそうだ（キューバン氏のブログ、本家/.記事）。

キューバン氏は検索業界のパワーバランスをひっくり返し、Googleをトップの座から下ろすにはどんな方法があるかと考えを巡らせていたところ、この案を思いついたそうだ。検索上位1000サイトに各100万ドルを支払うことでGoogleインデックスからそれらサイトの登録を削除できた場合、検索エンジンの信頼性が顕著に下がると同氏は指摘する。また、Googleインデックスに掲載されない分のトラフィックはMicrosoftやYahooが保証すればよいとのことだが、そもそもGoogleの検索結果が信憑性が薄れればMicrosfotやYahooにトラフィックが流れるのは必須であると見ているとのこと。

あくまでキューバン氏の考えるシミュレーションであるが、もしこれを実現した場合どのような状況が発生し得るだろうか？また100万ドルとはGoogleを去るのに見合うだけの金額であるだろうか？

Googleが検索業界にTOPとして君臨して、ネットにおけるトラフィックを左右する大きなポイントとして検索エンジンがある以上は、Googleはネットにおける発言力は大きなものがある。そうなってくると、Googleに勝ちたいと思う人は多くいて、またGoogleの力が寡占的なことを嫌う人も多く出てくる。だた、Googleに勝つことは難しいのは分かっているので、どうにかしてGoogleを引きずり降ろそうと考える。

しかし、その方法は案外限られたものでしかない。なぜなら、Googleがどうして最も使われる検索エンジンであるかを考えると明らかである。検索エンジンにおいて求められるべきものは、多くのページをインデックスし、ユーザーが提示する検索キーワードに対して、適切なページを返すだけにしか過ぎない。Googleが優れているのは、まさに「多くのページをインデックス」している点、そして「適切なページを返す」点である。後者に関してはGoogleのアルゴリズムが優れている以上はどうしようもない。

なので、対抗する手段としては、1つ。Googleにページをインデックスさせないということ。Googlebotが来たら追い返してページをインデックスさせない、もしくは内容の異なるページをインデックスさせるといった手段を用いる。また、このことを行うことでGoogleの検索エンジンのアルゴリズムが他のページの評価に基づき対象となるページの評価基準を決めていることから、Googleの「適切なページを返す」ことの品質を下げることにもつながる。

GoogleがWeb検索にとどまらず、Blog検索/ニュース検索/乗換検索/郵便番号検索/書籍検索と次々と今までそれぞれを検索するサービスがあったものをドンドンと取り入れて、検索するという行為に関する全てを呑みこもうとしている。今後もEC検索など肥大化することは予想される。

そうなった場合に今までのECサイト（特にモールのような形）の在り方そのものが問われることになるだろう。そうなる前にGoogleへの対抗手段として様々なことが取り上げられるのは必然だろう。

Microsoftは米国時間11月13日、Windowsデスクトップで広告を販売するためのパイロットプログラム「Windows Personalization Gallery」を開始したことを明らかにした。

広告を販売したい業者はMicrosoftからまずその権利を購入することによって、Windows 7のデスクトップイメージをカスタマイズして商品を宣伝するためのテーマやカスタムサウンドの提供が可能になる。もっともMicrosoftは、これを利用するか否か、さらに利用するとしてもどれにするかを選択するのはユーザーであると強調している。

Microsoftによれば、同広告プログラムは試験段階にあり、2010年10月までの提供が予定されているという。

かつてアクティブデスクトップを使って広告を配信したり、デスクトップにガジェットを配置して広告を配信したり。そのどれもが普及しているとは言い難い。

なぜだか考えると当り前のことであるが、パソコンは何か作業をするために使うものであり、その使い勝手が悪くなるような広告は使われないということである。

アクティブデスクトップを利用して、壁紙の一部がちょこまかと画面が切り替わって見えるのはウザったい。ガジェットを配置してデスクトップの領域を取られるのも不便。

その点、デスクトップテーマそのものを広告として利用するというのは非常に有効かもしれない。メインの広告を背景画像にし、それに合わせて文字色やマウスカーソルなどを変化させ、システムサウンドをカスタマイズすることで、より統一的な広告になる可能性は高い。

しかし、それにしても先ほどの当り前のことは同じように適用させ、例えばスーパーのチラシのようなものが背景画像になれば、これは不便極まりない。なるべく背景画像は文字などを少なくし、画像のみにでアピールするような形が良いだろう。また文字色やマウスカーソルなども製品などのイメージカラーを意識しるぎる事で可読性が低下しては意味がない。システムサウンドにしても奇をてらい過ぎて、音から直感的にシステム動作が予測できないようなものでは意味がない。

多くのことができるから、多くのことをするのではなく、多くのことができるならから、広告としてふさわしいものだけを行うようにすることが必要であろう。

ただ、これは私の個人的な思想信条の問題であり、何のためにデジタル機器が存在するのか、という問題に行き着くわけだ。データの漏洩を恐れるが余り、一律にデジタル機器の持ち込みを制限したりするのは不自由である。不自由すぎる。

情報漏洩対策を行う上でしっかり考えなければならないことは目的を明確化することである。そのために必要なものだけを防げばいい。それを考えずに、とりあえず形だけの制限を行うと利便性が著しく低下するだけでなく、利便性が低下することを嫌がり逆に対策をすり抜けて情報を持ち出そうとする人が増え、無理な情報の持ち出しを行うことで逆に情報漏洩事故が増える結果になりかねない。

いくらデジタル機器の持ち込みを制限しようが、私はデータの持ち出しは技術的には可能だと思う。いくらでもセキュリティホールはあるからだ。特に人的なセキュリティホールは不正を働くものにとっては利用しやすい。本来ならば、もっと法整備をしてデータを盗む、あるいは不正利用するものを厳しく取り締まるのがスジだろう。

また、モラルを教育し、例えばパスワードを付箋でモニターの横に貼り付けたり、メモ帳に書いたりするようなアホな行為をやらないようにすべきだろう。

この点についても正しい。デジタル機器や情報の持ち出しや持ち込みを一律に制限しようとしても、どうしても無理がある。なぜなら、業務上のやり取りとしてUSBメモリやCD/DVDメディアへの情報の移動が全く存在しないといえば、それは難しい。メールなどの送受信を一切行わずに業務ができるわけがない。いくら制限をしようとしても、かならず例外がある以上は完全に防ぎきることはできない。

そのために必要なことは、情報が保存されているデバイスや情報がやり取りされる経路（メール・メッセンジャー・P2P・USBデバイス・CD/DVD・Webなど）を制限するのではなく、持ち出されてはいけない情報そのものに対して制限を行うという考え方である。

そして、それらの情報が持ち出されてはならないことを利用者に教育することで、その情報に対する取り扱いを改善し、利用者のモラル・リテラシィを向上させることが必要になる。

そういったことを行える情報漏洩策製品も最近では増えてきている。具体的にはTrendmicro「LeakProof」やSymantec「Symantec Data Loss Prevention」、McAfee「McAfee Host Data Loss Prevention」といった製品である。いままでAntiVirusとしてPCに対するインバウンドのデータの中からパターンマッチングで悪意のあるデータを検出しブロックするという技術を利用し、今度はPCからのアウトバウンドのデータの中からパターンマッチングで機密情報・個人情報など持ち出されては困るデータを検出しブロックするというものである。そして、AntiVirusのようにバックグラウンドで動作し通常の利用においては全くユーザーの利便性を低下させない。

今後望まれる製品はこういった情報漏洩対策製品になるのは間違いない。

そんな『ｍｉｘｉ』のコミュニティに、『頑張れ市橋達也応援ファンクラブ』というコミュニティがあるのをご存知だろうか？

コミュニティ説明として、「市橋達也『公式』ファンクラブです。東スポ揺れるハートで紹介されました。超イケメン市橋達也さんを応援しましょう！　☆我々は市橋達也さんの無罪を心から信じています☆無罪であって欲しいです…☆　逃げろ市橋。完全黙秘なのだわーいわーいわーい。警察のでっちあげに負けるな。でもイッチーの健康が心配です…」と記述されている。ただただ、ア然である。

市橋達也容疑者に対して、どのような感情を抱こうと、それは自由ではあるが、それを公のコミュニティとして存在させることに対してのモラルは無いのだろうか？仮にこれが実名SNSであれば、こうはならないだろう。つまり、バレなければ何をしても良い、そういった気持ちを持った人が多くいることを示している。おそらく、そういった人はネットに限らず現実世界でも同じような思考形態を持っているに違いない。単にネット上がばれないという安心感が現実世界に比べて高いだけである。

そう考えるとカスペルスキーの考えもあながち間違ってはいない。

元記事：カスペルスキー氏曰く、「インターネットの匿名性を廃止したい」 - スラッシュドット・ジャパンより

カスペルスキー氏はZDnet Asiaのインタビューで「ITセキュリティに関して世界を3つ変えられるとしたら何を変えるか」と尋ねられたところ、同氏は「一つだけでいい。インターネットの設計を変えたい」と述べたそうだ。

「インターネットは米国の科学者や軍での利用を目的として設計されており、公共利用は想定されておらず、その設計のまま導入されてしまったのは間違いである」と述べ、インターネットでの匿名性を廃止して各人に「インターネット・パスポート」とも呼ぶべきIDを義務付けるべきとの考えを示した。また、パスポートに加え、「インターネット警察」や「インターネット規定に関する国際協定」などの法規を導入してインターネットの設計そのものを変えたいとのことで、この体制に従わない国は切断すればいいとまで述べたそうだ。

インターネットによる利用が増えれば増えるほど、こうした匿名性の排除といったものは非常に有効だろう。インターネットを介した向こう側にいるのは、結局は人である。つまり人と人とをつなげるものであれば、自分が誰であるのか、相手が誰であるのかを知るための方法を考えるのは当然であろう。

特に今後IPアドレスの枯渇に伴い、キャリアグレードNAT（ラージスケールNAT）が実現してくると、サービス提供側が今までのようにIPアドレスだけを基準に個人を特定しようとするのは根本的に無理が出てくる。

しかし、インターネットが国境を越えて広がっている以上は、国際的な統一ルールがそれを実現するのは非常に困難であり時間もかかるだろう。ただ国際的に取り組む必要があるのは間違いない。

トレーディングゲームの概要

国別のチームに分かれて一定時間の間に最終的に最も資金を増やした国が勝つという経済ゲーム。

具体的には、紙（資源）をはさみやカッター、鉛筆（技術）を用いて人（労働力）が加工を行い、丸や三角、四角といったもの（生産物）を製造し、それを市場に対して供給するという一連の経済活動の中で資金を増やしていく。

トレーディングゲームのプレーヤー

プレーヤーは下記の通り

• 国連：ゲーム全体を統括する
• 市場：製品を買い取り、対価として資金を供する
• 金融市場：国からの資金を受けて運用を行い、一定の割合で利子をつけて戻す
• 国：チームの基本単位。資源・資産の運用、物の製造を行う

国が保有する要素

国が保有する要素としては下記の通り

• 資金：初期に保有する資金を経済活動により増やしていく
• 資源：ゲームでは紙
• 技術：はさみ、カッター、定規、鉛筆など（紙を切り取り、生産物を作る上で必要そうなもの）
• 労働力：チームのメンバーの数

このゲームのポイントとしては、国によって保有している資金・資源・技術・労働力に差があるという点。資金と技術は豊富にあるが、資源や労働力が乏しい日本のような国や、逆に資源だけは豊富な国とか、労働力が豊富な国といった、どれもが比較的揃っている国など、人数が多くなればなるほどバラエティに富んだ前提でゲームを始めることが可能になる。

ゲームのルール

基本的にルールは何もなくて自由に何を行っても良い。資金で資源を購入し自国で製造しても良いし、逆に資金援助や技術援助を行い、他国で製造して、その収益を分配することも可能である。ただし、戦争などの暴力行為によって他国の資金・資源・技術・労働力を奪うとかは禁止していた方が良いだろう（もし、体育会系のノリで人数が確保できるのであれば軍事力という要素を加えても良いかもしれない）。また、国同士が経済活動において協力体制を構築するのは自由だが、国同士が統合するは不可とする（そうしないと、全ての国が統合して、統一国家が出来てしまえば、競争がなくなるのでゲームが成り立たない）。

市場は丸、三角、四角などの生産物を買い取っていく。基本的には技術的に作成が困難なもの（丸）は高値で買われ、容易なもの（四角）などは安価になる。ただ、それらの生産物も需要に基づいているために、需要に対して供給が過剰になった場合は買い取り価格が下落する。逆に供給が少なくなれば、値上がりをおこす。この需要の変化については、ある程度の予測可能な状態にする。

また更に生産物の品質によって、ある程度の品質に到達しなければ買い取り価格を低くする。

金融市場は資金を国から一定期間預かることで金利をつけて国に返す。ただし、一定の確率でマイナスになることがある。この点については予測不可能な状態にする。

ゲームのポイント

このゲームのポイントとしては、自国だけで完結することはなく、必ず他国との間での協調が必要になる点である。そのためにも、まずは自国が持っている優位性を把握し、他国に対して劣っている点を把握する必要がある。次に、その優位性を生かすことができる方法、劣っている点を補うことができる方法を考え、それを行える相手国を探すことが必要になる。

次に、その相手国との交渉になるが、その際には自国が常に有利な立場になるように、状況を作り上げる必要がある。そのような状況を作り上げたうえで交渉に臨み、より有利な条件を勝ち取ることが必要になる。

ただし、他の第３国も同時に交渉を進めるのだから、何よりも決断力が求められる。決断が遅れることで状況は変わっていき交渉の場から取り残される可能性も出てくる。

もう１つのポイントとしては、このゲームにおいて変わるものと、変わらないものがあるということである。つまり、資金は国全体では基本的に増えていく一方である。逆に資源は減っていく一方である。技術は、生産できるものの価格に合わせてニーズが変化する。しかし、労働力は変化しない。これを理解し、ゲームの進行に合わせて国の持つ優位性の変化を見極め、交渉を繰り返していく必要がある。

おそらくゲーム初心者は何を作るかを判断するだけに終始し、それで終わるために世界全体の資源・技術・労働力を十分に活用できずに終わってしまうだろう。しかし、ゲーム上級者になれば、何を作るのかよりも、何をどう活用するかに戦略的な点に視点が移り、その結果として世界全体での生産量は大幅に増えることになるだろう。

実際には市場をどの程度コントロールするのか、最初の国による要素にどれだけの幅を持たせるのか、などによってゲームの難易度がかなり変化するだろうが、やればやるほど面白いゲームに思える。

その時の一様に口から出てくる言葉といえば、これから、どうなるんだろうという不安だった。

しかし、不安があるのは分かる。愚痴の１つや２つをこぼしたいのも分かる。ただ、片方で自ら状況を打開しようという気概が乏しいのもうかがい知れる。

元記事：「仕分け」会議を聞いて勿体ないと思ったこと - akoblog@はてなより

それは、博士課程で学位を得た人間を「活用しよう」というデザインがみえてこないことだ。

自然淘汰というのはある意味言い得ていて、学位を得たからと言ってその先は保証されないのは確かだ。学位という「免許」を持って、どこまで創造性を発揮するかは、個人の努力と周囲の環境にゆだねられるだろう。問題は後者だ。それだけの時間とコストをかけて育成した「博士」を、使わないことが、一番の無駄ではないか。

この話も同じようなものだ。事業仕分けが行われ、大学などの研究におけるおカネがドンドンと削られていく。それに対して不安があり、愚痴も出るが、それじゃ何の解決にもならないし、なによりイニシアティブを相手に渡してしまっては自分で前に進むことはできない。

かつて２年・３年という短い期間であったがLinux系OSのディストリビュータとして働いていた時期がある。その時のチームのメンバーは、その点では自らイニシアティブをとり自ら前に進もうとする気持ちが強かった。

もともとOSなんてMicrosoft Windowsがコンシューマは大半を占めていて、明らかな寡占状態にも関わらず、Microsoftには勝てなくても頑張ればAppleぐらいにはなれるんじゃないか、と希望を抱くだけでもかなりのドンキホーテだろうし、その上一番一生懸命仕事をした期間でもあった。

最近感じるのは、そうした自分で自分の仕事に対して将来像とか、ToBeとか、ゴールとか、表現は色々あるが目指すべき方向を定めて、それに向かって会社のおカネ、会社の人、会社の時間を使って我武者羅に頑張るという気持ちを持った人が本当に少なくなってしまった。

それじゃ、働いている人にとっても不幸だし、会社だって上手く回らず、強いては国や社会全体に対しても悪影響を及ぼすことになる。

米Dellは11月12日、重箱のような形の小型デスクトップPC「Inspiron Zino HD」を米国で発売した。価格は229～649ドル程度。

OSはWindows 7またはUbuntu、内蔵無線LANカードは802.11 b/gまたは802.11 a/b/g/nを選択できる。AMDのAthlonプロセッサを採用し、メモリは最高8Gバイトまで、HDDは最高1T（テラ）バイトまで搭載可能。

MacBook Airを真似た「Adamo」を出したと思えば、今度はMac miniを真似た重箱ですか。あの、ダサいけど安いDellのPCはもう見れないのでしょうか。

案外、ユーザーがDellに求めているものはMacやVAIOに代わるようなものではなく、MacやVAIOより安いものだと思います。

英ITニュースサイトV3.co.ukが、同サイトが選んだMicrosoft製品のワースト10を発表した。

元記事：Top 10 worst Microsoft products of all time - V3.co.uk - formerly vnunet.comより

So this week, we count down 10 of what we think are Microsoft's biggest duds.

というわけで、さっそくランキングの発表です。

1. Windows Me：99年に発売されたWindows98SEと2001年に発売されたXPとの狭間で、非常に中途半端な印象しかない可哀そうなOSが見事に１位。でも、システムの復元機能とか、その後のOSでは標準の機能が搭載されたり、結構画期的な部分もありましたが、いかんせん不安定だったのがダメでしたね。しかし、その不安定さ、不人気さゆえに「OSたん」が初めて書かれたOSとしては、エポックメイキングなのかもしれません。
2. Clippy：人工知能を搭載して、もしかするとすごく優秀な存在になりえたかもしれないけど、いかんせん登場するタイミングが悪いClippy君（クリッパー）。忙しくOfficeで作業をしていると、のこのこと現れて、それがマシンスペックを食いイライラさせるだけの存在。これもOffice XPから外されてしまいました。
3. Vista Capable：これは、ちょっと詐欺のような話でしたね。Vista Capableのシールが貼られていても、実際に動くのはVista Home Basicの動作を保証するだけで、Vista Home BasicだとAeroも使えないしMedia Centerも使えない。これじゃXPも同じ。
4. Windows Vista：VistaもSP1が出て安定感が出てきましたが、最初は酷かった。でも、個人的には革新的なOSだと思います。ただXPが余りにも長く使われ続けて、XPから余りにも大きく変わりすぎたのが受け入れられなかっただけのような気がします。
5. ActiveX：韓国はこのおかげで非常に苦労しています。Windows+IEの組み合わせから脱却は難しいでしょう。ただ、ActiveXって怖すぎます。Web側からログオンしているユーザーの権限範囲内で自由にファイルにアクセスすることができるのですから。
6. Bob：これも今となっては良い勉強になった失敗作の１つでしょう。
7. Zune：iPodには勝てないって。
8. Windows 95：95は個人的には十分に画期的なOSだったと思います。Appleとのイザコザの後に本格的なGUIを搭載したOSとして、やはり一気にコンシューマーに対してパソコンを身近なものにしたOSです。
9. Internet Explorer 5：IEに関しては、歴史的な経緯もありますが、IE5.5とかIE6もそうだけどWeb泣かせです。
10. MS-DOS 4.0：古すぎてコメントなし

ただ、これらの製品の失敗を糧にして、今の便利な状況があるわけですし、Microsoftの人だって人間です。やっぱり間違いや失敗もあります。それを理解すれば、笑いの種としては十分に楽しめます。

元記事：経産省が使用済み携帯電話の回収キャンペーンを実施--全国量販店など1800店で:モバイル - CNET Japanより

経済産業省は11月11日、使用済みの携帯電話を回収するキャンペーン「たんすケータイあつめタイ＼(^o^)／」を発表した。11月21日から2010年2月18日まで、全国の家電量販店・総合スーパーなどを拠点に展開する。

古い携帯を回収するキャンペーンですが、経済産業省は何を思ったのか、結構突っ込みどころの多いキャンペーンです。

まず、誰もが気にするのが、この顔文字。何のためにあって何をしたいのかが全く分かりません。なんとなく携帯メールをイメージしてみたのかもしれませんが、それをキャンペーン名につける必要があるのか、って言いたいです。POPやパネルを作るときにキャンペーン名とは別にこういった顔文字を乗せるのは分かりますが、キャンペーン名につけられたら、逆に扱いづらいように思えるのですが。っていうか、既に経産省のチラシからも「＼(^o^)／」顔文字の部分は削られているし、それなら最初からなくせば良いのに。

次に、このキャンペーンの目指すところが不明確なのが気になります。これは「タンス」の中に眠っている携帯を回収するのが目的なのか、機種変更をした際に「タンス」に入れさせないのか、どちらをメインにしているのでしょうか。キャンペーンタイトルなどからイメージするのは既に家にある古い携帯を集めるということのように思えますが、キャンペーンの内容をみると機種変更したい際の応募のほうが当選金額が大きかったりします。タンスの中に眠っている携帯を一気に集めたいのであれば、機種変更云々などを抜きにして携帯を１台持ってきたら１枚の応募券、それで抽選を行い、当選者には数万円という方が、全然インパクトも高いでしょう。

もう少し、そのあたりを考慮したほうがいいと思います。

とはいうものの、２１日になったら携帯を持ってイトーヨーカドーにでも行こうかな。

• DLP News

livedoor ディレクターブログでも以前に取り上げられていたが、そこでは利用しているのは「\n」「\t」の2つだけとの記事があった。

元記事：超初心者向け！正規表現で「的確に素早く」ラクしよう - livedoor ディレクターブログより

「そんなの正規表現っていえないよ！」というツッコミが目に浮かぶようですが、私が使っているのはこの２つだけです。

\n
\t

これだけです。

さすがに2つだけじゃ、ちょっと厳しいですけど「.」「*」「^」「\n」「\t」の5つがあればテキストファイルの作業においては実は十分だったりする。それぞれメタキャラクタの意味は下記の通り。

「.」

改行を除く任意の1文字

「*」

直前にある1文字（正規表現で指定された文字でも可）の任意の数（0個を含む）の並び

「^」

行の先頭を指定する

「\n」

改行を指定する

「\t」

タブを指定する

livedoor ディレクターブログの中では下記のような使用例があります。

TMLのソースや調査資料などをコピー＆ペーストしていると、余分な改行がある場合があります。そんなとき、無駄な改行を無くしたい！ですよね。勘の鋭い方はもうおわかりかも知れませんが、こういった場合は先ほどの「改行」を正規表現で置換してやります。

ここでは、「検索」に　\n\n（改行２つ）　を指定し、「置換」に　\n（改行）という指定をします。改行２つを改行１つにしてね、ってことです。

2つ続く改行を1つに置換していくことを繰り返して、無駄な空白行を削除していくわけですが、繰り返すのも面倒なので、そんなときに便利なのが「^」です。

空白行というのは、行の先頭が改行ということなので「^\n」を「」（何もなし）に置換することで一発で空白行を削除することが可能です。

さすがに本当に2つしか知らないということは無いでしょうが、知っていても普段使うのは数個というのは本当なのでしょう。

詳説 正規表現 第3版
著者：Jeffrey E.F. Friedl
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デジタル放送専用のＤＶＤ録画機について、売り上げの一部を著作権者に分配する補償金を東芝が支払わないのは違法だとして、私的録画補償金管理協会（東京都港区）は１０日、東芝に約３２００万円の支払いを求める訴訟を東京地裁に起こした。

東芝が私的録画補償金を支払わないのは違法として提訴されました。パナソニックもおそらく、このまま推移すれば同じように私的録画補償金を支払わないので提訴されるでしょう。

今回の件に関して私的録画補償金管理協会は下記のようなコメントをしました。

元記事：「メーカーの主張は子どものわがまま」　SARVHの東芝提訴受け権利者団体が会見 - ITmedia Newsより

「メーカーの主張は子どものわがままと同じレベルだ」「補償金の原点に立ち返って議論を再開すべき」

しかし、権利、権利と主張し過ぎで、それこそ「子供のわがまま」と同じなのはSARVHの方ではないだろうか。

確かにアナログ放送をデジタル録画（DVDやHDに録画）したり、CDをコピーしたりした場合には、その録画が無制限に行えるために、著作権法で認められている私的録画であっても権利者に対して補償をしましょう、という話は分かります。

しかし、デジタル放送になった場合には「コピーワンス」「ダビング10」と私的録画においても、そのコピーを制限する技術を適用しているので、その上に補償をする必要はないというメーカーの主張は至極もっともな話である。

もし、やっぱり補償をするのであれば、そもそもデジタル放送に対して「ダビング10」などの制限を解除するべきである。制限によってユーザーに不便を強いている上に、さらに補償金を強制的に徴収するということは許されるべきではないだろう。

一度手にしたお金をデジタル放送化が進むことで手放すことになることに対して不安があるのは分かるが、強制的にお金を巻き上げることを考えるよりも、ユーザーが自ら率先してお金を払いたくなるような、素晴らしい作品を作ることにもっと情熱を傾けるべきだろう。

１つ目はDell Inspiron 630m。これはA4ノートとして、長らくの間仕事に使用していたもの。基本性能も高くバランスが取れていたので、非常に好きなモデルでした。結構、面白くてS-Video出力端子がついていたり、PCカードスロットは無いのに、Expressカードスロットがあったりと。しかし、余りに長く使い、また移動による持ち運びが多かったために、至る所にボロが出てしまい、最終的にはBIOS画面にもならないという状態にまで陥りました。なので、ポイします。

2つ目はDell Dimension 2400c。これは妻が結婚する前に使用したパソコンで、テレビチューナーが内蔵の液晶ディスプレイで、スリムタイプ、Word/Excelとインターネットができれば良い、という要望から選んだものです。しかし、電源ユニットに不良があって火を吹くとか吹かないとか、さまざまな曰くがあるモデルでした。ただ、如何せん古くなったのと、デスクトップという形での利用がなくなったので、ポイします。

しかしパソコンは勝手に捨てるわけにはいきませんし、DellのPCリサイクルのページから申し込みを行いました。サービスタグを調べておけばDellの場合は余り細かいことは気にしなくても平気ですが、製品名と型番を送信して終了。

後はDellから送り状が届く予定なので、それを梱包したものに貼りつけて送り返すだけです。

ECサイトにおけるレコメンデーションを考えるにあたり、「お菓子」の横に「足用消臭剤」が並んでおすすめされてよいのかと考えてみてほしいのです。

もし、消費者としてリアルな店舗にいったときに、お菓子の横に、いくら売れ筋であるからといって足用の消臭剤がおかれていれば、かなりな違和感を感じるはずでしょう。

ECサイトにおいて商品をレコメンドする際に、やはり忘れていはならないのは、TPOを忘れないことだろう。

ユーザーの購買行動を測定すると、もしかしたら「お菓子」と「足用消臭剤」の間には強い相関があり、「お菓子」好きの人の多くが足が臭い人が多く、「足用消臭剤」を買うことが多いのかもしれない。

しかし、ここで分かっていることは「お菓子」を"買った"人が「足用消臭剤」も"買う"ということである。つまり「足用消臭剤」をレコメンドするべきターゲットは「お菓子」を"買った"人でなければならない。そう考えると、「足用消臭剤」をユーザーに提示するのはユーザーが「お菓子」を買った後（買おうと思った後）でなければならず、レコメンドするべき場所としては「お菓子」をカートに入れた後や、購入後完了画面、購入後のメルマガなどになる。

これを理解せずに、「お菓子」を購入する前から「足用消臭剤」をレコメンドすることで、逆に「お菓子」の購買意欲そのものを低下させてしまっては本末転倒である。

「お菓子」と「足用消臭剤」を並べてレコメンドして良い場合としては、ユーザーの行動解析の結果、多くのユーザーが「お菓子」と「足用消臭剤」のどちらかを買うのか悩んでいて、その両方のページを行き来するような行動が見られた場合になる（決してそんなことは無いと思うが）。そういった場合は「お菓子」と「足用消臭剤」を並べることでユーザーが商品の比較や検討を行いやすくなり、購買につながりやすくなる。

単純に分けると、購買履歴によるレコメンドはカート以降で行い、同一セッションもしくは短期間でのPV履歴によるレコメンドは商品ページ内で行うことになる。

独立行政法人 国民生活センターは11月4日、アフィリエイトやドロップシッピングに関する相談が増加しているとし、苦情相談の現況を公表した。

国民生活センターでは消費者へのアドバイスとして、「自分で努力せずにお金が儲けられるなどという話は信じない」「高額な費用が必要になる場合、契約するかどうか慎重に検討する」「契約前に仕組みについて十分に説明を受け、契約書類を確かめる」「自分の仕事の事業者的性質に注意する」「最寄りの消費生活センターへ相談する」といった点を挙げている。

アフィリエイトにしても、ドロップシッピングにしても、何にしても基本的に儲け話を人に教える人がいるわけが無いことが、どうして分からないのかが分かりません。

特にアフィリエイトやドロップシッピングといった人の売買に対して仲介するような場合は特にそうです。たとえば「アフィリエイトで月100万円確実に稼ぐ方法」を5万人の人が実行したら、アフィリエイト報酬額が全体で月に500億円です。アフィリエイト報酬率を取引金額の5%としたらアフィリエイトを経由した取引金額が1兆円、年間にすると12兆円です。そう考えると、現実的じゃないことが分かります（2008年の年間のBtoC ECの市場規模が6.5兆円）。

結局は限られた市場の中で限られた利益の取り合いをしている以上は、人に儲け話を持ちかけるわけがなく、むしろ書籍で書いている方法で儲けるよりも、その書籍を売ったほうが儲けが出るから本として売っていると考えるべきです。

冷静な判断があれば、まず無駄な出費はしないで済むでしょう。

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ページタイトル | サイトタイトル

ページタイトル : サイトタイトル

ページタイトル - サイトタイトル

このような書き方になるのは、TOPページから順番にユーザーが遷移していくのではなく、検索エンジンなどから直接末端のページにユーザーがランディングしてくる現状を考えると、どのページにもサイトタイトルを記載する必要がある以上は必然のことといえる。

また、サイトタイトルにメインターゲットとするキーワードを設定し、その上でサイトタイトルをページタイトルとして全ページに配置することで、SEO対策を担う意図もある。

で、それらを踏まえた上でどのような区切り文字を使うのが適切かという話。

元記事：title要素の区切り線に使う装飾記号は、半角、全角どちらを使えば良いですか？?|?αSEO(アルファSEO)より

半角記号を用いて記述した方が良いでしょう。

なぜなら、title要素の区切り線として全角記号を用いた場合、Yahoo!の検索結果画面では半角記号に自動変換され、表示してしまうからです。(2009年10月23日現在)このように、Yahoo!ではtitle要素の区切り線に全角記号を用いると、検索結果画面には半角に自動変換された「文字と文字の間に余白がないタイトル文」が表示されてしまいます。この「文字と文字の間に余白がないタイトル文」は、各フレーズの区切りが分かり難いため、検索ユーザはリンク先ページの内容が把握しづらくなります。

ここで、取り上げられているのは「｜」（全角の縦線）と「|」（半角の縦線）の違い。Yahoo!では全角の縦線が反感に自動変換されるために、サイト運営側が想定している縦線の両横の余白が確保できないために「?|?」という風に半角の縦線とその両横に半角スペースを配置したほうが望ましいという話。

しかし、これは当り前であり、検索エンジンの結果ページを意識した場合には、こういった全角文字が半角文字に変換されるのは想定できる。なぜなら、検索エンジンの結果ページとしては少ないスペースに多くの情報量を提示したく、記号だけでなく英数字なども半角化されるのは覚悟しておいたほうが良い。つまり基本はWebページにおいては半角文字を利用するというスタンスが正しいだろう。

また、ユーザーが等幅フォントを利用していない限りにおいて、全角縦線であっても、どれだけの余白が左右に取られているかの保証はない。プロポーショナルフォントの種類によっては、そもそも余白が少なく可読性が低くなっているかもしれない。

Webは相手がどのような環境で見ているのか分からない以上は、スペースを開けたい場合はスペースを明示的に配置する必要があるのを忘れてはならない。

ここまでは検索エンジンの結果ページでの見え方であったが、もう1つWebページタイトルを目にする場所としてブラウザのウィンドウタイトルがある。IE/Firefox/Operaなどのブラウザでは下記のように表示される

Webページのtitle - Windows Internet Explorer

Webページのtitle - Mozilla Firefox

Webページのtitle - Opera

SafariやGoogle Chromeでは特に表示はない。これらのページのタイトルとブラウザ名の区切り文字として「-」が利用されていることは理解したほうが良いだろう。つまりWebページのtitleの中でページタイトルとサイトタイトルを「-」で区切ると、「-」が多用され区切りが区切りとして目立たなくなる可能性があるので注意が必要である。

Google のウェブ検索結果で、ウェブページのプレビュー(スクリーンショット) が表示できるようになりました。この機能は検索ツールから利用できます。たとえば、[紅葉　旅行] で検索して、検索結果ページの左上にある「＋検索ツールを開く」から「プレビュー表示」を選択してください。

今までプレビューと言ったらドメインのTOPページだけとか、限られたものであったりJavaScriptなどが正しく処理できずにページが崩れていたりとかするものが多かったのですが、さすがGoogleです。かなりちゃんとしたスクリーンショットが撮れているように見えます。

私のブログの画像も確認しましたが、各ブロックの角がちゃんと角丸になっていたので、MozillaかWebkitなのか、CSS3に準拠ているのか。いずれにしてもJavaScriptの部分も角丸も再現されているところから判断すると、ちゃんと何がしかのレンダリングエンジンを使って描画したものをキャプチャしているようです。

今のところは、どうやらBlogのTOPページだけがスクリーンショットを撮られているように見えますが、今後はこれが増えていくのでしょうか、楽しみです。

サイトのスクリーンキャプチャは大変そうに思えますが、これが全てのページで閲覧できるようになると、かなりの大きな利便性の向上が期待できます。これがあると、サイト全体のイメージをつかむことが可能になり、いかにも怪しげなサイトを回避することもできるでしょう。

「次のレベルは実戦で！」と、以前からFPS好きなゲーマーの勧誘に力を入れているアメリカ軍。ゲーマーに向けたテレビCMや、ゲーム雑誌の広告は当たり前。まさにその目的で制作されたFPS『America's Army』も有名です。

アメリカの都市の郊外で育ったゲーマーで、田舎で狩りをやった経験も、繁華街で危険な場所を避けて歩いた経験もあまりない人は、道端に仕掛けられた地雷を見つけるのが特に下手なんですって。

FPS好きといっても、やっぱり画面という限られた領域だけを注視するだけなので、視野を広く持って物事を捉えることは苦手なんですね。やっぱりバーチャルな世界は仮想であり、現実に対応するためにはリアルな世界での経験が必要ってことですね。

しかし、日本ではどうしても狩猟をすることも、ギャングの抗争がある繁華街もないので、こういった経験ができず、自衛隊員になるための下地が育ちづらいのかもしれません。そうなると、サバイバルゲームとかをもっと普及させる必要があるのでしょうか？

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インターネットを利用して航空券を購入したり、ホテルの宿泊を予約したりする人が増えている。パソコンや携帯電話でどこからでも利用できる便利さの一方で、契約を巡るトラブルも増えている。

消費生活相談を行っている日本消費者協会の広重美希さんによると、ネットでの契約の場合、契約の成立時期を巡る勘違いからトラブルになるケースも多いという。

ウェブサイトで商品を購入する場合は、申し込み画面に入力し、確認画面を見て、承諾画面に切り替わったら、契約が成立する。確認のメールが送られてくるとは限らない。メールが来ないので契約は成立していないと勘違いしている人もいる。

たとえ対面でなくても電話による通販やネットでのECにおいても契約という行為自体に違いはない。契約である以上は、その契約内容についてサービスプロバイダーがユーザーに提示し、ユーザーがその内容を正しく把握した上で同意し、契約が成立したことをお互いが正しく理解する必要があるのは間違いない。

おそらく、今ある多くのECサイトにおいて契約内容を提示し、同意を求めるところまでは、たいていのものが同じような基準で行われている。問題は同意した後に契約が成立したことをお互いが把握する手段として違いが多くある。

たとえば、Amazonのようにネット上で注文自体は完了し、その後に注文の確認としてリマインダーメールを送付する場合もある。またYahoo!ショッピングのようにネットで注文をしても、その時点では受注確認状態でまず注文のリマインダーメールが送付され、その後にショップから改めて受注のメールが送付される場合もある。

このようなECサイトによって受注の流れについて違いがある点についてはユーザーの勘違いを招きやすいのは分かる。

元記事：2009-11-01 - 弁護士 落合洋司　（東京弁護士会）　の 「日々是好日」より

ネット予約が完了したらきちんとメールで予約内容を通知する、といったルールを確立し、過誤を防止する努力が、事業者側に求められているのではないかという印象を受けますね。

しかし、そもそもメールに対して過信している点が多くあるのも事実である。そもそもメールはいつ届くのかの保証は全くない。届かなかった場合にエラーメールが送信側に戻ってくるが、それがいつ戻ってくるのかも保証はない。仮に届いたとしてもユーザー側のセキュリティ設定（SPAMメール設定など）によって開封されない可能性も十分にある。そうなるとプロバイダー側とユーザー側で「送った」「届いてない」の水掛け論になりかねない。そのような不確実さに基づく契約フローというのも危ういものがある。

また、一方でEC自体のシステムへの信頼性の低さもある。Amazonほどのサイトであればお目にかかることはないが、ECサイトによっては決済途中でタイムアウトしたり、インターナルサーバエラーが出る場合がある。その場合には、本当に注文が正しく行われたのかユーザー側が把握する術はない。

サービスプロバイダーとユーザー側で契約内容について、お互いが正しく同意を行うという点であれば、メルマガの登録と同じで「ダブルオプトイン」が必要になるだろう。Web上で契約を申し込み、それをプロバイダー側がWebとは別の媒体（メールでも良いし、ハガキでも電話でも良い）を利用しユーザー側に提示し、ユーザーが明示的に契約内容に同意した上で契約が成立するという流れが望ましいのではないだろうか。

ただ、いずれにしてもEC業界全体としての基準が必要であり、それに基づいて統一的なフローでなければ意味がない。特定商取引に関する法律が2000年、メルマガ登録に関して個人情報保護法が2005年。まだまだECに関しての法整備やガイドラインの整備が遅れているのは否めない。

電車内で少女に痴漢をしたうえ公衆トイレに連れ込んで性的暴行をしたとして警視庁捜査１課は３０日、東京都町田市中町２、コンピューター関連会社社員、別府信哉（しんや）容疑者（４９）を強姦（ごうかん）容疑で逮捕した。捜査１課によると、容疑を認め「欲望が抑えられなかった」と供述しているという。

逮捕容疑は、２日午前８時半ごろ、新宿区西新宿のＪＲ新宿駅西口近くの地下駐車場の男子トイレ内で、都内の高校１年の女子生徒（１５）に性的暴行をしたとしている。

捜査１課によると、別府容疑者は通勤途中に電車内で生徒の下半身を触った。新宿駅で生徒が降りると、ホーム上で生徒の腹部を手で１回殴って「ちょっと来い」と脅し、腕をつかんで改札を出て約２００メートル離れた公衆トイレに連れ込んだという。

新宿駅は当時、ラッシュで多くの乗降客がいたが、捜査１課は、生徒がおびえて助けを求めることができなかったとみている。

まるでAVの中の世界のようですが現実の話です。朝の８時半です。通勤客でごった返す新宿駅です。そこで痴漢をして、さらに駅で降りたところを追いかけて、腹を殴り、そのまま改札を出てトイレに連れ込み性的暴行って...

別に夜中を遊びまわっていたわけではありません。普通の日常の中で朝、普通に家を出て、学校に向かうために電車に乗っていたのでしょう。それが、こんなことになるとは。まさに悪夢です。いくら自分の身は自分で守るといっても、こんなことになるとは想定の範囲外であり、守りようがありません。

おそらく、こういったことをする人は「Natural Born Killers」なので更生の余地などないと思います。死ぬまで治らないでしょう。

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