◆冷食購入時のポイントは「価格」
スーパーなどへ行くと、冷凍食品を目玉商品にセールを行っていることが多い。ある首都圏のスーパーは、週2回の全品特売で冷食の8〜9割を販売してしまうそうである。消費者が冷凍食品を購入する際に重視するトップは「価格」の40.8%で、03年より2.3ポイント増えたという。日経新聞で、冷凍食品の特売の裏事情を記事にしていたので紹介したい。

◆特売の原資は販売奨励金、小売りからの要望
販売奨励金(リベート)は特に日本では、多くの商品で一般的に見られる商習慣である。メーカーのシェアの拡大をねらって出す場合が多い。しかし冷凍食品では、「メーカー側が積極的にリベートを出すというより、小売り側からの要望で出さざるを得ない状況」であるという。

◆差別化が難しく、メーカーの競争が激しい
冷凍食品のメーカーの数は多く「冷食そのものは消費者に違いを訴えられる商品ではない」
特売需要に呼応するために、メーカーは中国などで生産を拡大し、コスト削減を推し進める。1995年に約千社あったメーカー数は、現在、760社まで減少しているという。
そのため、メーカー各社は差別化に躍起で、団塊世代を狙い、味を向上させた単価の高い新商品を投入するなどしている。

◆メーカーと小売りの特売見直し機運
特売の常態化とリベート負担への見直し機運がでて、一部のメーカーはリベートの削減に取り組んでいるそうである。形骸化した希望小売価格を廃止し、オープン価格の導入も広がっているという。
また小売店も特売合戦から脱しようという動きもあるという。赤字覚悟の集客効果を期待しての特売であるが、冷凍食品による集客効果は年々薄れてきている。「扱い量が増えすぎ、貯蔵コスト負担などが増すだけ」といった声もあり、売り上げより利益率を重視する傾向が広まってきている。
首都圏のスーパー担当者は「味や機能面で多様化が進んでいる。付近に競合店などがある場合などを除けば、これまでのような極端な全品特売は徐々にへっていくのでは」という。

(日経朝刊 07.09.08 NIKKEIプラス1より)