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ギリシャの再建案は、拒否され、株価が下落。GDP確定値は予想通りの上方修正とはいえマイナス成長にとどまり、株価の支えにはならなかった。

GDPの確定値は、改定値からマイナス幅が縮小していて、個人消費、住宅投資が上方修正、輸出や設備投資がマイナスの原因。化学活動指数は、8か月を先行する指数と考えられ、この指数が堅調なことからアメリカ経済は、今後も堅調が予測される。

 


コアPCEデフレーター(個人関連指標のインフレ指標)は、FRBが考える失業率が下がって賃金が上がると予測する指数だが、実際、賃金は上がってきているが、インフレ率はまだである。コアPCEデフレーターに関してもFRBが予測している数字よりも低く、FRBのインフレの見通しがでたが、2017年になってやっと2%というゆるやかなインフレを予測。コアPCEデフレーターが1.2%より低い場合、賃金上昇してもインフレにつながらないということで、利上げ期待が後退して、ドルの上値を重くする。