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資源

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ブログネタ
民主代表選、菅首相と小沢氏どちらを支持する? に参加中!
菅首相を支持します。

総理になって、周りとの調整が必要になって、丸腰になった感じがありますけれども、精神としては厚生大臣のときの気質がある。

小沢さんも閣遼の経験がある。でも選挙大好きのイメージがぬぐえなくて。

今は、日本だけが円高になってしまって、苦しんでいます。
それを改善してくれる人が希望。

FXでも儲けたいですけれども、日本を脱出する予定もないので、ほどほどを希望。

以下は、メキシコ湾の原油事故についてのメルマガコピーです。

画像はブログで見られて、解説は有料のメールマガジンです。
日本では語られていないけれども、大変な事故処理になっていますよ。

[BP原油事故−住環境の悪化]
この記事のURL: http://blogs.yahoo.co.jp/goldrush21japanbranch/32933582.html

下記をクリックして見て下さい。
http://www.wkrg.com/gulf_oil_spill/article/corexit-found-in-orange-beach-waters/916773/Aug-19-2010_11-31-pm/

解説

☆BP原油流出事故の影響で、沢山の生物の死骸のみならず、住環境の悪化の証拠が続々と出ています。

▲この(4)の報道映像ですが、フロリダ州のCotton Bayouの市民が、どうもおかしいと、自分で採取したサンプルを検査機関に送り検査してもらった結果、噴出原油を海面から水中へ沈める為の猛毒の分散剤 Corexit9527Aに含有される化学物質である 2-butoxyethanolを13ppmも含まれている事が判明したと報じています。
(3)は Cotton Bayouの位置を示す地図です。

▲更に フロリダ州のHomosassaの家族が芝刈りをして、その後 自宅プールに入ったら、皮膚に異常を感じて、更に劇症の下痢と黒っぽい尿が出たそうです。 これが二回有り、自宅のプールの水を採取して検査機関で 検査して貰った結果、50.3ppmの2-butoxyethanolを検出したそうです。
 その検査結果報告書が(1)だそうです。(2)が Homosassaの位置を示す地図です。

 検査結果報告書の二番目の分析結果は砒素の含有量です。

 この家族には15歳の息子が居るので、彼の健康を考えると此処には住みたくないと感じており、移住を考えているそうです。


みんなが移住したがる街って、廃墟になりますよね・・・・。

「参院過半数は大事」=新たな連立模索か―小沢氏#時事通信社# - livedoor ニュース

ビルケンシュトックは修理できる
ビルケンシュトックの自分でする手入れ

田中貴金属の金なら資産価値もバッチリ

各国中央銀行が金の現物を競って購入しています。

金のETFや先物はただの紙切れになる心配はないのでしょうか?

不安です。

金の現物を買いたいとしても、保管に悩んだり、保管に費用がかかるとなるとストレスたまったりします。

こんなに大きな物を買って、そ知らぬふうに飾れたらいいのですが。。。

世界のリチウムバッテリー市場は2014年に100億米ドルへ


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中原圭介さんの著作に敬意を表して、カテゴリを作って追うことにしました。

アンテナをたてると情報が引っかかってきます・・・

まずはリチウム電池市場ですが、資源はボリビアの鉱山があるから大丈夫だそうです。そして2009年は需要が一度下がっているようですね。ということは買い入れるチャンスということでしょうか。

ウェルズリー、マサチューセッツ州:米国の技術市場調査会社BCC Researchが発行した調査報告書「Lithium Batteries: Markets and Materials」によると、世界におけるリチウムバッテリーの売上は、2009年に86億米ドルとなる見込みで、その後の5年間は年複利成長率(CAGR)2.8%で拡大し、2014年にはおよそ100億米ドルに到達すると予測されています。
このうちで大きなシェアを占める二次電池市場は、2009年に75億米ドルとなる見込みで、その後、CAGR2.9%で拡大し、2014年には86億米ドルに達する見通しです。
2008年下半期と2009年上半期は、リチウムバッテリーの歴史の中で最も重要な期間となりました。第一に、リチウムバッテリー市場のなかで最大級、且つ高い成長率を記録していたいくつかの部門が、市場収縮の時期に突入したことです。iPhone、バッテリー駆動式のラップトップPC、携帯電話といった「マストアイテム」といわれるポータブル製品でさえも、売上が減少しています。これは、世界的不況が大きく影響しています。また、1ガロンあたりのガソリン価格が4ドル以上となり、ピークに達した後、2ドル以下へ下落しました。これが不況と結びつき、低燃費車、特にハイブリッド車(HEV)の需要を著しく弱める結果となりました。(株式会社グローバル インフォメーションの11/2配信から)

新潟に中国総領事館!?狙いは物流か、資源なのか・・・?

無料とは思えない濃いい話

元外交官・原田武夫の『国際政治経済塾』 - マネーのまぐまぐ!
日本経済再編のカギを握るのは新潟だった?

中国が新潟市に全国で6ヶ所目の総領事館を開設する方向で検討しているというのである(8日付日本経済新聞地方版参照)。既存の中国総領事館は福岡、大阪、札幌、長崎、名古屋の5ヶ所にあり、もし6ヶ所目が新潟に新設されれば日本海側初の総領事館になるという。一見何気なく読みとばしてしまいかねないが、上で触れたアジア地域の物流という観点からすれば、極めて重要な意味合いを持ったニュースだといえるのではないか。

なぜ新潟なのか。ここでキーワードとなるのが「アジアの物流」であろう。実は新潟港は日本に数ある港の中でも、特に重要な国際海上輸送網の拠点として「特定重要港湾」の1つに指定されている。そして同港からは主に中国、韓国、東南アジア方面にコンテナ航路が開設されている。つまり、新潟港は既に日本のアジア貿易を支える1つの“要”となっているのだ。

また、新潟港は西港と東港に分かれており、東港には日本最大のコンテナターミナルがある。財務省はそこに更に54億円の資金を投入し、2011年度末の完成を目処に3万トン級のコンテナ船が入港できる新たな岸壁を整備する予定だという。このように、中国総領事館の新潟設立と新潟港の整備が同時進行していることは、単なる偶然とはいえないだろう。むしろこれらは、新潟が対アジア貿易の「物流拠点」へと成長することを暗示するものといえよう。


他方、新潟港といえば現在は経済制裁によって寄港が禁止されている北朝鮮の「万景峰号」が出入りしていた港としても有名である。それを踏まえると、新潟港の重要性は北朝鮮外交の進展とともに増していく可能性もある。更にいえば、新潟港とロシアを繋ぐ定期航路「トランス・シベリア・コンテナ航路(TSCS)」が、数年の空白期間を経て2008年9月に数年ぶりに復活している。最近ではマツダ、トヨタといった日本の自動車メーカーがシベリア鉄道を使った欧州向けの輸送に注目しており、新潟港−ロシア航路からも目が離せない。

ところで在外公館といえば、一般的には「他国との外交や在外自国民の保護」という役割があると考えられているが、もう1つ別の顔があることにも注意が必要である――情報収集機関としての役割である。

もし今回、新潟が選ばれた理由の1つにそのような「目的」があるとすれば、一体何の情報が欲しいというのだろうか。

その1つとして考えられるのが、「資源」であろう。実は新潟沖では、新たなエネルギー資源として注目されているメタン・ハイドレードが大量に採取されているのだ。さらに新潟以外にも日本海にはまだ手つかずの資源が大量に眠っているともいわれている。現に日本政府は2018年度までに日本海の石油や天然ガスの分布を調査する計画を立てている(海洋エネルギー・鉱物資源開発計画)。「資源」の確保は今や各国の優先課題である以上、その情報もまた極めて高い価値を持つ。「資源」を巡るアジア諸国の紛争が今後どのような展開を見せるのか。上で言及した「アジアの物流」と並び、この点も日本の個人投資家・ビジネスマンにとって要注目である。



長い文なので一部略。

ドイツでもヨーロッパの物流拠点としての進展が望めるそうなのですが、日本では日本海側、新潟がアジアの玄関になるのでしょうか?

そして、またしても資源ネタです。

日本海には何が埋まっているのだろう?



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日本・南鳥島海域ににレアアース(コバルトリッチクラスト)?

日本は資源大国か!?
今年はこれを本当に追いかけます。

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ニュースでもレアアースネタが・・・。

1月6日 読売新聞より


 政府は5日、国際的な競争の中で海底資源を確保するために日本が開発する地域や時期を定める「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」の素案をまとめた。

 日本周辺の石油・天然ガスなどのエネルギー資源のほか、電子機器などの部品に用いられる希少金属の一種「レアアース」(希土類)などの鉱物資源に関し、分布状況や埋蔵量などを2009年度から調査し、10年以内に完了したうえで、本格的に採取する方針を打ち出している。

 今回の開発計画は、07年4月に成立した海洋基本法に基づき、08年3月に策定された海洋基本計画に沿って、海洋エネルギー・鉱物資源の調査・開発の具体的な道筋を示すものだ。日本が海底資源の詳細な開発計画を策定するのは初めて。素案は政府の総合海洋政策本部(本部長・麻生首相)がまとめており、同本部で3月に計画を決定し、4月から実施に移す方針だ。

 素案では、日本の領海と排他的経済水域(EEZ)を合わせた面積が世界第6位であることに触れ、「石油・天然ガス資源や鉱物資源が一定程度存在していると見込まれる。領海とEEZは資源の供給源であり、フロンティアとして開発を進めることが急務だ」と、日本の国家戦略として海底資源の開発に取り組む方針を明示した。開発対象としては、〈1〉コバルトリッチクラスト〈2〉海底熱水鉱床〈3〉石油・天然ガス〈4〉メタンハイドレート−−を挙げた。

 レアアースが含まれるコバルトリッチクラストについては、開発が有望とされている日本最東端の南鳥島周辺海域で、ボーリングなどによる埋蔵量調査を2012年度までに行う。

 レアアースは強力な磁石の材料となり、パソコンのハードディスクやハイブリッド自動車のモーターに欠かせない物質だ。約9割を中国からの輸入に依存しているが、中国では急速な工業化で国内需要が増し、国際的な価格高騰を引き起こしている。このため、日本のハイテク産業を支える「生命線」として、レアアースを含むコバルトリッチクラストが注目を集めている。

 海底熱水鉱床は、分布が確認された沖縄周辺や伊豆、小笠原諸島周辺の海域で同年度までに埋蔵量を調べ、18年度までの試験掘削で採算性などを検証する。

 石油・天然ガスは18年度までに、日本海の沖合などで最新鋭の探査船「資源」を活用して約6万平方キロ・メートルにわたって分布を調べ、有望な地点でボーリング調査を行う。ただ、日中が共同開発で合意した東シナ海のガス田を含むかどうかなど、詳細な調査海域は明示していない。メタンハイドレートは、有望とされる紀伊半島沖の海域で18年度までに埋蔵量調査を行う。

 計画終了後、商業ベースの開発につなげるため、調査では資源の詳細な分布を突き止めることを目指し、並行して掘削技術の開発や環境への影響評価も進めることにしている。

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海藻(かいそう)でバイオ!?(garbagenews.com 2007.3.27)

<前回の日本が資源立国になる?という記事にあるバイオエタノールについて、1年前に書かれていた記事を抽出しました。

海藻(かいそう)でバイオ燃料問題が一挙に解決!? 東京海洋大や三菱総合研究所などが計画

【Fuji Sankei Business i】によると、海藻(かいそう)を大量に養殖してバイオエタノールの原料にしようという計画が明らかになった。【東京海洋大学】、【三菱総合研究所】、【三菱重工業(7011)】などが参画する研究グループがまとめたもので、「日本海に1万平方キロメートルの養殖場を作り、年間2000万キロリットルのバイオエタノールを海藻から生産する」計画だという。これはガソリン1400万キロリットルに相当し、ガソリン間年間消費量の約1/4ほどにもなる。政府の計画では日本国産のバイオ燃料(バイオ燃料)の目標生産量を600万キロリットルと定めており、完全に計画が実現すれば目標に倍する生産力を得ることになる。


この研究の具体的内容は3月26日から開催される国際学会【国際海藻シンポジウム】で東京海洋大の能登谷(のとや)正浩教授が発表し、国家プロジェクトとして推進するよう国の成長戦略方針【イノベーション25】への盛り込みを政府に働きかけるとのこと。


ホンダワラ
(【京都府のサイトから引用】) 詳細は元記事で確認してほしいが、海藻を特殊な酵素と装置で糖に分解した上で、バイオエタノールの生産を行うという。藻には繁殖力の強い「ホンダワラ」を用い、装置を搭載した船で分解しエタノールを精製。できたエタノールをタンカーで運ぶという。この装置のメリットには、海藻の役割の一つである過剰な栄養塩を除去することもあるとのこと。つまり「燃料精製」「日本海のクリーニング」という一石二鳥効果が狙える。

なお今プロジェクトには上記企業の他に、【NEC東芝スペースシステム】【三菱電機(6503)】【IHI(7013)】【住友電気工業(5802)】【清水建設(1803)】【東亜建設工業(1885)】【関東天然瓦斯開発(1661)】が参加。民間企業以外では【海洋研究開発機構】も参加している。具体的な研究・計画内容は「国際海藻シンポジウム」での発表後に研究グループや関連会社からリリースの形で発表されるだろう。

日本は元々四方を海に囲まれている。バイオエタノールの原材料の取得可能な場所の確保という意味では、従来のバイオエタノールの原材料であるさとうきびや廃材と同等、あるいはそれ以上に日本に適したものだろう。

燃料の原材料にもなり環境にもプラスとなる生体生産物というと、士郎正宗氏の漫画『アップルシード』に登場する企業国家ポセイドンの濾過プラント技術や、同じく『ドミニオン』に登場する生体建材を思い起こさせるものがある。多少強引ではあっても自然との調和、自然の力を借りて環境の整備とエネルギーの確保の両方が行えるのなら、これぞまさに未来志向の技術であり、日本が率先して推し進めていくべきものともいえる。

具体的な研究・提案内容の公表が今から楽しみだ。

……他に、例えば今大発生して困っているという、エチゼンクラゲとかをバイオエタノールの原材料に使えませんかね?

2025年には日本が資源大国に!? (garbagenews.com 2008.23.20)

日本に資源が見つかる!?といううそのような話を検索してみたら、本当にあることを発見しました。下記事の元記事が消されているのでそのまま抽出しました。

2009年、未知な出来事にひとつ遭遇しました。
太陽光発電やサトウキビなどを使ったバイオエタノール、風力発電と今しか見ていてはいけないんだなあと実感。


2025年には日本が資源大国に!? 三菱総研「アポロ&ポセイドン構想2025」提示

【日刊工業新聞】などによると、【三菱総合研究所】は「アポロ&ポセイドン構想2025(Apollo & Poseidon Initiative 2025)」をまとめた。主軸となる計画は「日本海で海藻(かいそう)を大量に養殖してバイオエタノールを得、さらに海水に溶け込んでいるレアメタルなども吸収させて回収する」というもの。2025年には年間2000万キロリットルのバイオエタノール、1950トンのウランが得られると試算しているという。


●海藻からバイオエタノール、さらにはレアメタルも回収

具体的な「アポロ&ポセイドン構想2025」は三菱総合研究所のサイトで見つけることはできなかったが、同計画が昨年2月に内閣府のイノベーション特命室へ提示されたことは判明した(【アポロ&ポセイドン構想2025】)。それによると、日本海の排他的経済水域の1/3を活用して2025年頃までにマリンバイオマス(具体的には海藻)を用いて、バイオ燃料を2025万キロリットル生産するという構想。計画進行の概念論については【こちらに記載されている】。

元記事によると構想実現のために三菱総研では4月にコンソーシアムを発足。京都府立海洋センターや産業技術総合研究所、物質・材料研究機構などの研究者のほか、大手の機械、自動車、建設会社などが参加するとのこと。概要的には次のような話が記述されている。


・繁殖力の強い海藻「ホンダワラ」を用いる。
・従来硫酸などを用いていたエタノール抽出法には問題が多いため、電磁誘導で約170度に加熱した水蒸気を浴びせて一気に分解し、細胞壁を構成するセルロースをグルコースへと低分子化する手法を用いる(実験室レベルでは成功)。
・海藻が持つ物質濃縮、蓄積能力を活用し、レアメタルを濃縮するように品質改良をする。これにより、エタノール精製のために分解したあとの廃液からウラン、ヨウ素やレアメタルを回収できる。採算も取れる計算。
・日本海の浅瀬(排他的経済水域)を利用。6500万トンのホンダワラを養殖し、年間2000万キロリットルのバイオエタノールや1950トンのウラン(国内原発利用量の4割に相当)を回収する。



ホンダワラ
(【京都府のサイトから引用】) 読者の中にはすでにお気づきの人もいるだろうが、この「アポロ&ポセイドン構想2025」は先に【海藻(かいそう)でバイオ燃料問題が一挙に解決!? 東京海洋大や三菱総合研究所などが計画】で紹介した「日本海に1万平方キロメートルの養殖場を作り、年間2000万キロリットルのバイオエタノールを海藻から生産する」計画に相当する。もっとも当時はバイオエタノールの精製は話に登っていたがホンダワラの物質濃縮能力については「海中の掃除」程度のことしか公開されておらず、今回のように「ウランやレアメタルの回収に役立てる」というのは初耳。

今件をまとめた科学技術研究本部参与の香取義重氏によれば、今計画はアメリカ国の「アポロ計画」のような目的指向型・分野横断的技術開発戦略を促進し、「縮みゆくこの国の姿」に歯止めを掛け、「基軸産業立国」として世界のモノ造りの基軸を担う気概創りも重要な目的である、としている。確かに国家プロジェクトとして稼動すれば、日本の産業・エネルギー構造も大きな変化がおきる可能性はある。

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