toshi_tomieのブログ

一般科学に関する独り言

    最表面原子の電子状態を見る
    EUPS(http://staff.aist.go.jp/t-tomie/EUPS/)で
    新規な材料評価法を開発しています。

    2012年07月

    我が家はまだガソリン車です。ハイブリッド車に買い換えた人から、燃費がとても良いことを聞かされ、今度買い換える時は、ハイブリッドかなと考えています。

    しかし、ハイブリッドは資源消費型だ、と主張する記事を見つけました。皆さんご承知とは思いますが、紹介します。


    ハイブリッド車が本当に省エネルギーなのか、いつか、自分でも考察したいです。


    月刊誌『食品と暮らしの安全』20096月号No242掲載

    特集◆ハイブリット車は「エコ」ではない、の主張

    http://tabemono.info/report/report_12.html

    ーーーーーーー

    インサイトは30.0km/ℓ、新型プリウスでは38.0km/ℓ(ともに1015モード走行燃費)。


    ハイブリッド車は、ガソリンエンジンの他にモーターと電池を積んでいて、車が重くなるので燃費が悪化します。また、エンジンで発電→電力を直流に変換して充電→周波数や電圧を変換してモーターを駆動するので、
    直接エンジンで駆動するだけの従来車よりエネルギーを変換して使う部分はロスが多くなります。


    ガソリンエンジンで特に燃費効率が悪いのは、低回転から回転数を上げながら発進・加速するとき。 一方、電気モーターは、ゼロ回転からの発進時に最大の力を出すことができます。減速時・ブレーキ時・下り坂などでは、捨てていたエネルギーを充電にまわすので、その点もムダがありません。


    【ホンダ】はエネルギー回収タイプ

    「エンジンによる走行が主体」で、エンジンが燃料を多く消費する発進・加速時にモーターが「サポート」。 従来のクルマにモーターとバッテリーなどを追加するだけの比較的シンプルな機構。

    【トヨタ】は高効率利用タイプ

    発進と低速は「モーターだけ」で走り、速度が上がると「エンジンとモーター」が効率よくパワーを分担する方式。エンジンは発電機も回します。 複雑な機構でコスト高ですが、渋滞の多い都市部でも燃費が落ち込みにくいのが特徴。


    両車ともに市街地走行が得意。加速と減速が繰り返される時に、エネルギー回収効率が高くなります。
    加速時にモーターが作動しますので、低燃費でありながら加速力もあるのです。


    10年乗っても元が取れない

    ホンダ・インサイトの車両本体価格は189万円から。 同じような車内空間サイズのフィットなら1197000円から買え、約70万円の価格差があります。


    ●年間のガソリン代節約の計算

    本田の場合:インサイトの実燃費 20km/ℓ、フィットの実燃費 15km/ℓ

    仮定:年間走行距離 24000km、ガソリン価格 120/ℓ

    (ハイブリッド車)インサイトの年間ガソリン代:24000÷20×120144000

    (ガソリン車)フィットの年間ガソリン代:24000÷15×120192000

    年間差額 192,000144,00048,000


    価格差が70万円あるので、14年乗らないと元が取れない計算になります。 プリウスでも、やはり10年以上乗らないと経済的なメリットがありません。 しかも、搭載された電池の保証期間は5年または10kmのいずれか早い方なので、 もし保証期間後に交換費用が発生したら、その分の費用がかかります。

     

    ●ハイブリッド車の方が経済的になる走行距離は、「24km!」以上。

     

    スズキやダイハツ、日産、マツダなどにも、安価で燃費のいい軽自動車、小型車がたくさんあります。 これらのガソリン車は、少なくとも現状のハイブリッド車より、財布にも環境にもやさしい車で、 こちらの方が筋のいい「エコカー」です。

    ハイブリッド車が特別に優遇された制度が始まりました。 プリウスなら、減税と補助金を組み合わせれば39万円以上、 インサイトなら38万円以上の買い替え支援となります。 しかもエコカー減税は、ハイブリッド車ならどんな車でも免税になるのです。 価格が1510万円もするトヨタ・レクサスでは74万円あまりが免税となり、 補助金制度も使えば99万円ほどの買い替え支援になります。 排気量5、燃費12.2km/ℓ1015モード)の、どこがエコカーなのでしょうか? ここにエコカー支援の本音が現れています。 国は多額の税金を投入し、業績の悪いトヨタの販売支援をしているのです。 今回の買い替え支援策は「景気対策」、「自動車業界支援」であり、 「エコ」ではありません。トヨタの内部留保は123000億円。自動車産業の底辺を支えていて、内部留保の少ない中小企業にしぼって支援策を講ずるのが正しい政策です。

    研究の話です。


    半導体業界に激震が走りました。

    IntelASML41億ドルの資金投資、EUVリソグラフィ技術の開発加速を狙う」

    http://eetimes.jp/ee/articles/1207/13/news081.html

    http://www.nandemo-america.com/mobile/?p=26736 

    http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0320120711bjan.html

    https://www.semiconportal.com/archive/editorial/industry/120711-asmlintel.html


    Intel201279日、リソグラフィ装置ベンダーであるオランダのASML Holding41億米ドルの資金提供を行う契約を結び、同契約の一環として同社の株式の15%を取得することを明らかにした。EUV(極端紫外線)リソグラフィ技術と、450mmウエハーへの移行に向けた技術の開発促進を支援する。


     まずは、約21億米ドルを投資してASMLの株の10%を取得する。その後、約10億米ドルを投じて5%を追加取得する予定だ。


     上記に加え、EUVリソグラフィ技術と450mmウエハー技術の研究開発費として、ASML10億米ドル以上の資金提供を行う。Intelは、「今回の投資によって、これらの技術の開発を最大で2年は前倒ししたい」と述べている。”



    そのニュースのおかげで、ニコンの株価が大きく影響を受けている様です。

    「ニコン株が大幅下落、インテルが競合の蘭ASMLに出資で-東京市場」

    http://www.bloomberg.co.jp/news/123-M6X82N1A1I4H01.html


    ”7月10日(ブルームバーグ):ニコン株価が大幅安で、1年4カ月ぶりの下落率を記録。半導体露光装置でニコンと競合するオランダの半導体製造装置メーカー、ASMLにインテルが出資を決めたことから、業績への懸念が高まり売りが先行している。”


    このニュースに、密接に絡む、私のreview論文が、偶然、今、掲載されます。


    ーーーーー

    私は、90年代半ばから、EUVLと言うリソグラフィー技術の研究に携わっていました。

    昨年の年明けに執筆依頼され、夏に脱稿したEUVLLPP光源のreview論文が

    私の表現の多くのとげを取る編集委員とのやりとりを経て

    やっと先日、JM3と言う雑誌に発行されましたが、

    その論文が、SPIE Reviewsというジャーナルに掲載されました。
    http://spiedigitallibrary.org/spiereviews/resource/1/spivj2?isAuthorized=no    2012 Volume 3 


    インテルのASMLへの41億ドルの投資と言うニュースに密接に絡んで、EUVLLPPの展望は、産業界で、今、最大の関心事です。万が一にご興味があれば、http://dx.doi.org/10.1117/1.JMM.11.2.021109 で論文が読めます。

    宣伝でした。


    ------------

    SPIE Reviews is pleased to publish your special section paper

    "Tin laser-produced plasma as the light source for extreme ultraviolet lithography high-volume manufacturing:

    history, ideal plasma, present status, and prospects"

    in SPIE Reviews, SPIE's open access journal of review and tutorial articles,

    as well as selected plenary papers from SPIE conferences.


    (http://dx.doi.org/10.1117/1.JMM.11.2.021109) is the easiest way to tell people where to find it.


    ----------

    03 February 2010

    SPIE Reviews, a new open-access journal published by SPIE, has launched on the SPIE Digital Library.

    SPIE Reviews is a peer-reviewed, open access journal that publishes

    invited review articles covering the state of the art of emerging and

    rapidly evolving optics and photonics technologies and their applications. 

    Articles for SPIE Reviews are invited by members of the editorial board and

    the editor.

    Proposals from prospective authors also will be considered by the editor.

    .<福島第1原発>4号機使用済み燃料プールから、未使用の核燃料2本を取り出したそうです。

    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120719-00000119-mai-soci

    ーーーーーー
    4号機は、3/11当時に原子炉内には核燃料がなかったにも関わらず、なかなか話題を呼びました。


    先ず、運転していなかったにも関わらず、水素爆発が起きました。”使用済み燃料プールにある燃料棒が、プールの水面から露出して溶けて水素が発生したのが原因だ”、と、当時の「専門家」が説明しましたが、本ブログは、否定しました。


    20110321日「燃料棒の露出で水素爆発した、は本当か?」

    http://blog.livedoor.jp/toshi_tomie/archives/51932164.html


    その一月後には、使用済み燃料プールの燃料に損傷がないことが確認され、私の推測が正しかったことが分かっています。


    20110429日「4号機プールの燃料に損傷なし。富江の3/24以来の推測通り」

    http://blog.livedoor.jp/toshi_tomie/archives/51948641.html


    ーーーーー
    その後、
    4号機の使用済み燃料が危ないと言出す人が現れました。本ブログは、その説を否定しました。


    20120112日「4号機の燃料プールの破損で2基分の燃料棒がむき出しになる? 荒唐無稽です」

    http://blog.livedoor.jp/toshi_tomie/archives/52030820.html


    20120523日「無知丸出しの発言盛りだくさんの小出さん。福島原発の4号機の使用済み燃料プールが危険というけど、だからどうしろと言うの?」

    http://blog.livedoor.jp/toshi_tomie/archives/52061137.html


    心配な人がいると思いますが、燃料棒の取り出しが始まったので、一先ずは、安心でしょうか。

    今回取り出した未使用燃料に腐食がなければ、その他の燃料も問題がない可能性が高く、来年末ごろにもプールに収められた約1500体の燃料の取り出しに着手する計画、とのことで、なかなか、気の長い仕事です。

    ーーーーーー

    2012年 7/19日 毎日新聞ニュース)

    東京電力は、19日、福島第1原発4号機の使用済み核燃料プール内から、未使用の核燃料2本を2日間かけて試験的に取り出したことを、発表した。燃料は8月下旬にも分解し、詳しく調べる。記者会見した松本純一原子力・立地本部長代理は「燃料は黒色のカバーで覆われている。作業員の目視では、腐食やへこみなどの損傷はなかった」と話した。

    4号機には1535本(うち未使用燃料204本)が残っている。


     東電は18日午前、事故後初めて燃料の取り出し作業を始めた。原子炉建屋5階に設置したクレーンでプールから燃料をつり上げ、そのままの状態で表面に付着したゴミを水で洗浄。その後、ビニールで包んで専用の運搬容器に納めた。19日にクレーンで2本を地上に下ろし、敷地内の共用プール建屋へ運んだ。

    政治の話題ですが、データから導ける必然の対策を議論するため、取り上げます。
    前半で小沢氏への失望を書き、後半で、社会保障費の伸びは、消費税増税でしか賄えないだろうことを、データを示して、議論します。


    ーーーーーー

    小沢一郎氏が、民主党から離党し、50数人で、新党「国民の生活が第一」を立ち上げました。もう幾つ目か数え切れないので、新党作り自体に驚きはありませんが、最重要政策として「脱原発、反増税」を掲げたことにあきれました。選挙に勝ちたいということしか見えません。この人から、日本をこうしたいという理想は消え失せた様です。単なる権力亡者に成り下がっていたようです。


    私が初めて彼をハッキリ認識したのは、47歳で自民党幹事長に就任した時でしたが、経団連から選挙資金300億円を集めたり、湾岸戦争でペルシャ湾に自衛隊の派遣を画策したり、自民党総裁選挙で、竹下派が支持する候補者を決定するため、出馬表明していた宮沢、渡辺、三塚氏を自身の個人事務所で個別面談したり、などの行動や、彼の主張から、私は小沢氏が嫌いでした。


    しかし、小泉内閣で竹中氏が推進した[新自由主義]政策で、リストラ、労働者の使い捨てが当たり前化して、日本社会がすさんで行く中、小沢氏が、[国民生活が第一]のスローガンを掲げたことは、大きな驚きで、見直しました。年越し派遣村の村長を勤めた湯浅誠氏が内閣府参与になったことに、政権交代を実感しました。国民生活が第一、が実行されることに期待を持ちましたが、民主党には、焼け石に水である無駄の削減、を叫ぶしか、能がないようです。


    様々な点で私は小沢氏を評価しませんが、権力のためではなく理想を目指して政治を行ってきたことを評価し、国民生活を最優先に考えることを評価していました。民主党の権力中枢に戻れば、国民生活が第一に向けてしっかり政策を実行してくれるだろう、と期待していました。


    しかし、今回の新党のスローガン、脱原発も反増税も、国民の生活が第一に真っ向から反します。単なる選挙対策でしかありません。彼もやはり権力亡者だった、と大きく落胆しました。誰に期待すれば良いのだ、と絶望感すら感じます。



    (消費税増税は必須)

    以下は、2年前にまとめたメモです。

    掲載する図は、財務省のHPにあるhttp://www.mof.go.jp/budget/fiscal_condition/related_data/sy014_24_02.pdf

    に載っている最新のデータに更新しましたが、文章はほぼそのままです。

    ーーーーーー

    社会保障費の増加


    社会保障給付費は、S50年に12兆円だったのが、H19年に91兆円になっています。

    一方で、保険料収入は、S50年に9.5兆円が、H9年に55兆円と増大し、

    長年、国庫支出は数兆円でしたが、


    その年以降は、保険料収入が増えず、
    国庫負担が急増し、H22年度予算では28兆円を計上しています。


    H22年度予算の社会保障給付費105兆円の内訳は、

    年金53兆円、医療32兆円、介護福祉20兆円です。


    H22年度に、所得税、法人税、消費税の全てをつぎ込んで、やっと、とんとんで、

    今後、毎年度1兆円増大の見込み、とのことです。


    誰が徴税し、誰が給付するかは無視して、

    公務員をゼロにして、且つ、一切の行政サービスを止めても、

    税金で社会保障費が賄えない状態になっています。

    国庫収入

    国庫氏仏


    この問題の解決法は、二つです。

    一つは、高齢者の年金を数分の一にし、

    且つ、医療費の負担率を50%以上にすることです。

    しかし、耕す田畑が無く会社勤めしかない現代では、

    現役を引退したら、死ね、と言うに等しいですから、解とは言えません。


    もう一つは、増税です。これしか、解はないでしょう。


    上述、財政関係資料のp.56にも数字がありますが、

    国民負担率は、高福祉国とされるデンマーク、スエーデンでGDP比、50%近くですが、イギリス、ドイツ、フランスでも、40%前後です。

    日本は29%に過ぎず、欧州各国と、10%も開きがあります。

    各国の負担率



    年金を、変動の大きな所得税、法人税に頼る訳にはいきません。

    国民が生活している限りは行われる消費活動(現在、GDP4割程度の200兆円らしい)に財源を求めることになるでしょう。


    金が余ると必ず無駄使いが起きるので、社会保障費以外には使えない、という、
    完全「目的税」化が前提でしょうが


    アップ幅は
    GDP10%、つまり、消費税率20%アップは当然でしょうし、

    25%アップが必要な事態にもなるかも知れません。

    半導体産業研究所Sirij2009年にまとめた報告書「知られざる半導体産業のインパクト」http://techon.nikkeibp.co.jp/NEAD/special/sirij/01.pdfに、製造業の就業者数が減り続けている、と言う図が載っていたので、全産業の就業者数の変化を調べて見ました。

    日本の製造業の比率


    その前に、同上報告書に載っていた、製造業規模のGDP比の世界各国比較の図を示しておきます。日独は、米、英、仏、と韓国の丁度間に位置し、まだ、製造業大国の様です。

    製造業の割合の国比較


    -----------

    まとめたデータは、総務省、統計局の労働力調査 長期時系列データhttp://www.stat.go.jp/data/roudou/longtime/03roudou.htmです。


    2002年までと2002年以降は、別のエクセル表になっています。何か、統計処理が異なる様で、2002年での不連続は、エクセル表が異なる事に依るものです。

    産業別就業者数


    製造業での就業者数は、高度成長時代に増え、バブル崩壊以降徐々に減っています。一方、サービス産業は一貫して増加しており、今や、全就業人口6,250万人の1/3を占めるに至っています。卸売り・小売業の就業者数も、製造業と同程度の多い割合です。農林業の就業者は、高度成長時代に大きく減り、その後も徐々に減り続けています。製造業は減りつつあるとは言え、まだまだ主要産業です。


    以下は、wikipediaにある、製造業の説明です。

    ーーーーーー

    製造業:原材料を加工して製品を生産・提供する産業。

               食料品製造業、飲料・たばこ・飼料製造業、繊維工業、木材・木製品製造業、家具・装備品製造業、パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷・同関連業、化学工業、石油製品・石炭製品製造業、プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業、なめし革・同製品・毛皮製造業、窯業・土石製品製造業、鉄鋼業、非鉄金属製造業、金属製品製造業 、ねじやドラム缶、めっきなど、はん用機械製造業、生産用機械製造業、業務用機械製造業、電子部品・デバイス・電子回路製造業 ICなど、電気機械器具製造業、情報通信機械器具製造業 、電子デバイス,精密機械以外のハードウェア、輸送用機械器具製造業、精密機械器具製造業、その他の製造業(ゲーム機や花札等玩具、楽器等)


    (尚、新聞・出版業は第三次産業。パソコンは情報通信機械器具製造業だが、ゲーム機はその他の製造業。兵器類は、その他の製造業。例えば戦車や戦闘機を生産しても、輸送用機械器具製造業が増加することはない。兵器製造業は秘匿産業であり、国内総生産等を計算する場合には推計処理される。)


    波及効果:原材料や機械設備などを必要とするため、製品に関連する他の産業の生産活動にも影響を与える(波及効果)。自動車のように大量の部品、大規模な工場を必要とする製品において顕著となる。さらに、これらの産業の設備投資は乗数効果を通じて総需要を増大させる。GDPに占める割合は第三次産業より低いが、製造業の波及効果が大きいため、製造業の動きが景気に影響を与える。


    製品の傾向:かつては大量生産とくに少品種多量生産が主流であったが、現在は多品種少量生産、高付加価値製品の生産が主流になりつつある。


    ブランド:家庭電気製品や自動車など消費者がよく目にする製品の製造業者(メーカー)のブランドは一般の認知度は高いが、産業用機械設備や電子部品、化学品などの素材・中間財の製造業者は、世界市場シェアがトップでも一般の認知度が低い。

    0519日のブログ記事「3/11超巨大地震の余震は2年後には完全に収まりそうーー発生回数のマグニチュード別の減衰の様子」

    http://blog.livedoor.jp/toshi_tomie/archives/52060429.html

    から2ヶ月経ちましたので、その後の変化をまとめました。
    (註:7月分は、7日までの集計なので、31/7倍しました。)

    マグニチュード別地震数の経時変化-12-7迄


    前回、M3からM6までのどれも、1年間に1/4程度に減衰する曲線上にあると見ることができます。2010年の月平均発生回数は、現在の1/10程度です。このことから、1-2年で、ほぼ完全に余震が収まる、と思われます。」と書きました。


    M3の頻度は、昨年9月以来殆ど変化がなく、M4も、ごく僅かしか減っていませんが、M5M6は、変動が大きいものの、1年間に1/4程度に減衰する様に見えます。そして、全体には、1年間に1/4程度に減衰する曲線上にある、と見て良さそうです。


    M3M6のどの規模の地震の頻度も、2010年一年間の平均の5倍から10倍なので、

    2年でほぼ完全に余震が収まる、と予測できそうです。


    尚、

    0130日に「3/11巨大地震の余震:3-4月に小さな余震は起きなかったが、次第に大きな余震が減って小さな余震が増えた」http://blog.livedoor.jp/toshi_tomie/archives/52034748.html

    ことを紹介しました。

    2010年と比較すると、6月、7月は、逆に、M3およびM4よりもM5M6の数が若干少ないです。この状況が、今後何ヶ月も続くのかどうか、興味のあることです。


    3-11直後のマグニチュード分布
    12-7迄のマグニチュード分布

    このページのトップヘ