インド仏教史概略

北インドで釈尊が始めた仏教は、布教によってインド内外に広まりました。しかし、インドは仏教発祥の地ですが、21世紀においては、従来のインドの仏教はほとんど消滅してしまっています。

13世紀にイスラム教徒が、仏教の拠点を破壊したことによって滅んだといわれています。だが完全には滅んだわけではなかったと言われ2011年の国勢調査では840万人以上の仏教徒がいるとされています。

　

　仏教の開祖釈尊からアショーカ王時代までを一般的には原始仏教または根本仏教と言います。

　釈尊は古代インド十六大国に一つコーサラ国に生まれました。29歳で出家し35歳の時に悟りを得て、修行仲間5人に説法した時がインド仏教の始まりとされています。80歳で入滅されるまで各地に教えを広めたと言います。釈尊には多くの弟子がいましたがその中でも特に有能で信頼の厚かった弟子は「十大弟子」と呼ばれています。　釈尊が入滅してすぐに500人の比丘による第1回結集（けつじゅう）が行われ経典と戒律がまとめられました。座長は大迦葉、経は阿難、律は優波離が担当したと伝わっています。

　経典は「三蔵」つまり経蔵は釈尊の言行をまとめた阿含経であり律蔵は生活規定と運営規定をまとめた戒律であり、論蔵は教義を体系化した文献であるとされています。

仏教が急速に広まるのは釈尊入滅100年後のマウリヤ朝第3代アショーカ王の時代です。アショーカ王は釈尊の仏教を広めるのに尽力しました。またこの頃、戒律の解釈をめぐって教団内で対立し上座部と大衆部に分裂しました。これを根本分裂と言います。この戒律をめぐって第2回結集が700人の比丘を集めて行われました。その後200年にわたって分裂を繰り返し18部になりました。この分裂を枝末分裂と言います。様々な派閥に分裂した仏教を部派仏教と言います。そして、その時に第3回結集が行われました。

紀元前1世紀頃に、部派仏教とは別に大乗仏教が起こりました。部派仏教が出家者だけが修行することによって輪廻の苦しみから離脱することを目的としていましたが、大乗仏教では出家者・在家者にかかわらず仏陀となる道を歩む修行者を菩薩と言います。その菩薩が修行中に経験した仏陀からの教えを書き留めたのが大乗経典です。代表的な経典として「般若経」「法華経」「無量寿経」など多数伝わっています。原始仏教や部派仏教が釈尊の言行によって成立したのとは異なっています。大乗経典の思想化体系化は紀元後2世紀～3世紀の龍樹によってなされました。その後、無着と世親が心の潜在意識であるアーラヤ識を発見し、それは「涅槃」であるとしました。根底には如来蔵思想があるとしました。人の心は本来的に清浄でありすべての人々が如来や仏陀になる可能性があるという考え方です。

教団が整備され僧侶が知識人として諸学を研鑽するようになると仏教教義学だけでなく仏教論理学も体系化されました。

さらに、密教経典の7世紀に「大日経」「金剛頂経」が成立すると密教が盛んになります。密教はバラモン教やヒンズー教の儀礼や呪術をも取り入れ行法によって行者と仏が一体となって即身成仏が可能であるとしました。以後インドの仏教は密教が中心となっていきました。しかしながら、ヒンズー教徒の数が増していく中でイスラム教徒により仏教寺院が破壊され僧侶が離散していきました。1203年に仏教の中心であったビクラマシーラ寺院が破壊され衰退は決定的となりこの年を仏教滅亡年としています。

現代インドの仏教はカースト制度からの解放を目指して、アンベトカルによって提唱された新仏教徒運動が復興されたものです。

 

 

 

近代仏教福祉の歴史③

３、近代社会と社会事業について

現代社会は、なんとなくボンヤリとした「生活不安」感が漂っている。言いようのない不安感と閉塞感が充満しているように感じている人が多い。大正期のこの時代も、現在の社会状況と同じような状況であった。「生活不安」は極限まで達して資本主義の危機的状況を予感させるに充分であった。

その「生活不安」が具体的な行動として出たのが「米騒動」であった。それに続いて世界恐慌が起きた。恐慌で影響を受けたのは、中小零細企業であり大規模な整理（リストラ）が行われた。

さらに関東大震災が起こって、それが直接の契機となって、慈善救済事業に変わって社会事業が成立することとなった。そのことは宗教者や篤志家が、部分的個人的に社会問題に対応するだけでは不充分となり、社会問題に対して、国家として全面的な組織的な対応が求められるようになったことを意味している。

国としては、家族制度、隣保相扶を尊重しつつ、最低限国民の生活不安と動揺を防止することが基本政策であったが、もはや資本主義の矛盾からくる貧困は、個人の自助だけではいかんともしがたいところまできていたという背景があった。

この時代の慈善救済事業が貧困を直接の救済対象とするのに対して、社会事業の中心は失業対策であった。「生活不安」層を代表する都市生活労働者層の対策が救済事業の中心とされた。その救済の思想的根拠は、社会連帯に基づく「共同体」の構築を目指すものであった。その社会連帯思想と仏教思想を結びつけようとして、社会事業を展開した代表的な仏教者が矢吹慶輝（宗教大学教授）と長谷川良信（後の淑徳大学学長）であった。特に長谷川良信は仏教思想を基礎にした「トギャザー・ウイズ・ヒム」と社会連帯思想を統合しようと試みている。しかし、一仏教者が個人的に社会活動を展開しても自ずから限界が見えていた。政府は、１９２９（昭和４）年に救護法を制定し、昭和７年施行した。この法律は、わが国ではじめての公的義務救済制度であった。救護法の制定により、方面委員の実施や社会事業の組織化のため社会事業調査会が置かれた。この頃から、仏教者は個人的に社会問題に対応することが困難になり、教団や宗団が全体で組織的に社会問題に取り組むようになる。行政の指導も教団や宗団に対して強くなされるようになっていった。

ちなみに智山派では、１９２２（昭和２）年に智山社会事業連盟を結成しているが、これはそのことと期を同じくしている。

教団や宗団が全体で組織的に社会問題に取り組むようになっていったことは、大きな前進だと歓迎されたが、それもつかの間であった。昭和１６年からはじまる戦時厚生事業体制に組み込まれて、戦争遂行の先端として利用されていくことになる。そして破滅への道を歩んだのは周知の通りである。既に見てきたように、慈善事業から社会事業へと社会福祉問題の所在が変化しても、仏教者はその時代々々において適切に対応してきた。

慈悲の宗教としての仏教のあり方について、その中味である信仰と慈善の両面を常に意識しながら宗教活動を展開していくプロセスとして慈善事業や社会事業にコミットし続けてきたのが仏教者であった。しかし、昭和２０年に戦争が終了すると同時に、社会事業活動と仏教活動が全くといっていいほどその関わりにおいて姿を消してしまった。

もちろん、現代でも多くの仏教者が、社会福祉に関係している。むしろ他の宗教者よりも仏教者の数のほうが最も多いのではないかとさえ思う。

しかし、ここでいう仏教社会事業とは仏教者が現代社会福祉の枠組みでの活動しているということとは似て非なるものといわなければならない。

仏教社会福祉事業は、仏教思想を基本に仏教実践を社会福祉に生かすことである。現在の社会福祉事業の法制度に基いてそれを忠実に実行することではない。個人の内面的な心の奥の奥まで入り込んでこれを安んずることにその本質がある。

仏教社会福祉事業は、社会福祉ニードに社会福祉サービスを提供するという表面的な社会福祉実践ではない。社会福祉実践は、仏教者の生き方そのものでなければならない。

現代日本の社会は過去のどの時代よりも豊かだといわれている。しかし、現代社会には大きな「ゆらぎ」が存在している。そのことは、無哲学・無思想・無理念のまま物質的豊かさだけを追求してきた結果だとの指摘どおりである。

この項でみてきた仏教社会福祉事業のあゆみは、過去はけっして物質的には豊かではなかったけれども精神的には恵まれていたのではないかということを述べたかった。

そして、仏教者は必ずどの時代においてもその仏教理念を具現化するために、その時代の社会問題に深く関わっていたことを我々は忘れてはならないのではないかと考える。

 

近代仏教福祉の歴史②

２、近代国家と慈善救済について

明治になってから身分制度が廃止され、特に武士階級の窮乏が多く発生した。商人や農民も近代的制度の準備が整う前に没落する者が多かった。

この時期は、近世とは違って公的な救済事業を法制度上整えることを目指した。さらに、貧民救済だけであった慈善救済活動は、児童問題について意識的に事業展開がなされるのが特徴的である。東京府養育院は成人と区別し明治１１年に児童室を設けている。また、明治１２年設立の仏教慈善施設福田会育児院（ふくでんかいいくじいん）はその先駆的役割を果たすと同時にこの時期を代表する存在である。内容は堕胎防止と捨子救済を第１義的目的としている。この後、同様な仏教慈善主義に基づく数多くの育児施設が誕生している。初期の感化教育も懲罰主義から抜け出し、次第に仏教慈善主義による東洋的な家族制に基調におくようになっていった。

当初、仏教は近代化によってその社会的役割を終えたとの考え方が支配的であった。しかし、明治維新期の混乱、キリスト教の慈善事業への積極的関与、社会的弱者に対する国家の保護の推進などの社会状況の変化により、仏教者もその存在意義が問われることになり積極的に慈善事業に関与せざるを得なくなった事情がある。

明治２９年には社会政策学会が設立され、公的救済の必要性が強調されている。続いて、明治３０年代にはキリスト教社会主義やキリスト教社会改良運動が盛んになってきている。さらに諸外国の数多くの公的救済思想やキリスト教的救済の紹介がなされている。

そういった政府の公的救済やキリスト教の救済に対抗する形で、仏教の側からも救済活動の再構築と展開がなされていった。

仏教者の活動の代表的なものとしては前述の福田行戒の福田会育児院や横山源之助の名著「日本之下層社会」に描かれる下層社会を背景に安達憲忠（東京府養育院責任者）が開いた無料宿泊所と職業紹介所などがある。

仏教各宗派において組織的な財団の設立が相次いでされていった。すなわち大日本慈善会（真宗本願寺派）をはじめとして大正の中頃にかけてほとんどの宗派において設立されている。ちなみに真言宗智山派は昭和２年に智山社会事業連盟が設立されている。（詳細は「現代密教」１３号の小論を参照されたい。）

このように仏教者はキリスト教者の慈善事業活動に触発されるかたちで慈善事業を展開してきた。しかして、このキリスト教慈善事業に多くの影響を受けて仏教慈善事業が展開されてきたのも事実である。そして、近世までの慈善から近代的脱皮をはかるようになった。その近代的脱皮とは、従来の宗教的慈善から社会的慈善への脱皮を意味していた。「慈悲」の宗教と言われる仏教は、その「慈悲」の中味である「信仰」と「慈善」を車の両輪として活動を展開し、「慈善」は宗教的慈善であることは暗黙の了解事項であった。

しかし、社会的慈善と宗教的慈善は相反するものであり、「社会」性を否定するからこそ仏教の存在意義があるとの立場から近代的脱皮を否定する仏教者も少なからず存在した。

仏教宗団はそのような内部矛盾を抱えたまま慈善活動を展開せざるを得なかったといえる。その後も「信仰」と「社会」の問題は永く議論の対象となった。

明治以降の社会システムの変化により、新たな社会問題が続出する中で仏教教義の新解釈が盛んに行われるようになった。たとえば「慈悲」観、「衆生恩」や「平等」観等に関する教義が新しい社会問題に対して有効な思想となるような解釈の試みである。

この時期は、明治末年から大正初年にかけては、このようないわば暢気な慈善事業から、家族国家観に基づく天皇制を中心とした家族制度や隣保制度の共同性へと変容していった。

天皇制と救済事業が強調され、慈恵救済資金としてたびたび下賜されている。このお下賜金で設立された代表的なものとして「済生会」が有名である。

さらにこの時期は、国家救済の代替（アドボケート）機関として民間団体が設立されている。すなわち、貧民研究会、慈善団体懇話会、全国慈善同盟、中央慈善協会（現在の全国社会福祉協議会）などである。その団体の多くは感化救済事業講習会や社会事業講習会などを開催している。仏教者の多くもそれに参加し、仏教各宗派の社会事業活動が史上最も盛んな時期を迎えることになる。

第１回感化救済事業講習会を契機として仏教者は仏教同志会を結成した。されに浮浪者研究会、仏教徒社会事業研究会が相次いで結成された。

このような団体は、通仏教で結成された団体として以後活動して行くが、仏教各宗派においても独自で団体を設立し活動を組織的に展開していくことになる。このような盛り上がりは歴史上今までかつてなかったことである。

慈善事業が社会事業へと発展していくのが大正７年頃であるが、仏教と社会事業との関係について多くの議論がなされた。また、仏教教義との関係で再構築が迫られたのである。

この大正時代の代表的研究者渡辺海旭（宗教大学教授）の五大方針はこの時期の仏教者の共通する認識であった。

五大方針とは、仏教的共済主義の則った救済事業の展開を基本にしている。（１）感情主義から理性中心主義へ（２）一時的断片的から科学的系統的へ（３）施与救済から共済主義へ（４）奴隷主義から人権主義へ（５）事後救済から防貧への５点をあげている。これはこの時期において通仏教的なコンセンサスを得たものであった。

このように仏教者は、近世以前のように独占的に慈善救済事業を展開していた時代から、国家やキリスト教者に対抗する必要性から仏教独自の教義を新たに構築し活動を展開してきた。皮肉にもその活動が歴史上最も盛んになった。時代に対応する教義も生み出すことになった。困難な状況から苦肉の策として展開した慈善救済事業が国民にも受け入れられたのである。