珍しい自転車が試乗できるサイクルドリームフェスタ

珍しい自転車に試乗できる「サイクルドリームフェスタ2017」が明治神宮外苑で開催

5月5日は自転車の日 明治神宮外苑で「サイクルドリームフェスタ」 

5月5日は自転車の日 明治神宮外苑で「サイクルドリームフェスタ」 

昨年の開催時の様子。公道では乗れない四輪車の試乗ができる

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 明治神宮外苑の聖徳記念絵画館(新宿区霞ヶ丘町1)前通りで5月5日、「サイクルドリームフェスタ2017」が開催される。主催は自転車月間推進協議会。

次世代型バーチャル自転車ゲーム「サイクルスピリッツ」

 珍しい自転車の試乗体験ができ、交通安全について遊びながら学べる同イベントは自転車月間の5月に合わせて毎年行われている。5回目となる今回は、「自転車活用推進法」が2016年12月16日に施行され、5月5日が「自転車の日」と定められてから初の開催となる。

 事務局を務める一般財団法人自転車普及協会の村山さんによれば、自転車は東日本大震災をきっかけに身近な交通手段として見直され利用者が増えているという。「昨年の来場者は5000人以上、今年はより多くの来場者を見込む」。出展ブランドはブリヂストンサイクルをはじめ15社、協力の企業や団体は29を予定している。警視庁四谷警察署による「ピーポくんの自転車安全教室」も行う。

 「神宮外苑サイクリングロード(1週約1.2キロ)は、公道では乗れない自転車も試乗できる。珍しい四輪車や最新の電気自転車を体験していただけたら」とも。子ども向けには、近くの日本サイクルスポーツセンターから補助輪付きの自転車を運ぶ予定。「5月5日はこどもの日でもある。ゴールデンウイークに家族で楽しみながら、交通安全も学んでいただけたら」

 開催時間は10時〜16時。入場無料。荒天中止。
(2017.04.21 シブヤ経済新聞)

【この記事はトライクショップ店長日誌に掲載しています】

人手不足に電動アシスト自転車配達

人手不足が続く中、ピザなどの配達でバイクの免許を持たない方に電動アシスト自転車で配達を始める動きも。

ピザ宅配、電動自転車やロボットで 人手不足で知恵絞る

 家にいながら気軽に食事を頼むのに便利な宅配ピザ。人手不足の余波はピザ業界にも押し寄せ、各社が対策に知恵を絞っている。電動自転車を導入してバイクの免許を持たないスタッフでも配達をしやすくしたり、ロボットが自動配達したりする試みが広がる。日本国内の宅配ピザの市場規模は年1200億〜1300億円前後で横ばいのまま。限られたパイの奪い合いが続くなか、各社の知恵比べが続く。

■広がる電動自転車の配達

 日本KFCホールディングス傘下の日本ピザハットは都心部の複数の店舗で約20台の電動自転車を導入している。バイクの運転免許を持たない学生や主婦などでも配達ができる。都心の道路は一方通行が多いため、近距離であれば自転車の方が早く配達が可能なこともあるという。ピザ店「ナポリの窯」などを運営するストロベリーコーンズ(仙台市)も2年ほど前から一部店舗で電動自転車を活用している。「二輪車の運転は怖い」というスタッフもおり軽自動車も一部で導入し、運用状況を見ながら台数を増やしていく予定だ。

 ただ、電動自転車で広範囲のエリアに配達するのは難しく、配達はバイクに頼らざるを得ない。日本ピザハットは一人でも多くのドライバーを確保しようと、原動機付き自転車の免許取得費用(約8000円)を補助する制度を設けている。「すぐに人手不足が解消するわけではない」(同社)が、働く場所として選んでもらうきっかけにする狙いだ。

 宅配ピザ「ピザーラ」を運営するフォーシーズ(東京・港)は人材の多様化に取り組む。これまでは若年男性や主婦らが中心だったが、ここ数年は60歳以上のシニア層や外国人の採用に力を入れるようになった。店舗ごとに手掛けていた採用業務も本部が一括で担い、「求職者を迅速に採用できる体制にした」(同社)という。

■ロボットもピザを運ぶ


ドミノ・ピザがオーストラリアで試運転している、ピザ宅配の自動運転ロボット「DRU(ドリュー)」
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ドミノ・ピザがオーストラリアで試運転している、ピザ宅配の自動運転ロボット「DRU(ドリュー)」

 海外ではヒトではなくロボットを活用する動きがある。ドミノ・ピザジャパン(東京・千代田)の親会社、ドミノ・ピザエンタープライズ(オーストラリア)は昨年、ドローン(小型無人機)によるピザ宅配をニュージーランドで始めた。さらに豪州では自動運転のロボットによる試運転を続けている。今後は欧州に広げる計画があるが、「日本での導入の予定はまだない」(ドミノ・ピザジャパン広報担当)という。

 日本の有効求人倍率は約25年ぶりの高水準にあり、外食産業では人材を確保できず営業時間を短縮する動きが広がっている。ピザ業界では宅配だけでなく、持ち帰りの販売を伸ばすなど新規需要の開拓もカギとなりそうだ。

(栗原健太)

(2017.04.21 日本経済新聞)

【この記事はトライクショップ店長日誌に掲載しています】

自転車保険 損保各社競合

自転車の保険を義務付ける自治体が増加する中保険各社の競争が激しくなってきている記事から

自転車保険、損保が顧客争奪 加入義務化の動きで需要、共済も取り扱い

害保険各社が自転車利用者による損害を補償する「自転車保険」の販路拡大や商品拡充に乗り出している。保険加入を義務付ける条例を施行する自治体が相次ぎ、需要拡大が見込めるためだ。自動車保険の特約として自転車保険を付けるサービスも登場するなど、顧客獲得競争が熱を帯びてきた。

 損害保険ジャパン日本興亜は4月から全国生協連と提携して、自転車事故を対象にした個人賠償責任保険の提供を始めたことが20日、分かった。生協連が展開する都道府県の共済の加入者が対象で、担当者によると「共済が民間損保会社の商品を扱うのは極めて異例」という。

 高額な保険金が必要な場合に備えたためで、最大で年1680円の保険料を支払えば、1億円を上限に保険金が支払われる。同社は、3月に全日本交通安全協会と連携した自転車保険の販売も始めており、自転車保険の商品拡充を図っている。現在、加入者は40万件で2年で15万件伸びるなど急拡大している。
東京海上日動火災保険は4月から自動車保険の特約という形で、契約者とその家族を対象にした自転車保険の販売を始めた。契約率の高い自動車保険に併せてアピールする。このほか、三井住友海上火災保険は、セブン−イレブン・ジャパンの店舗内のマルチコピー機で加入できる自転車保険の補償限度額を昨年4月に1億円から3億円に引き上げた。

 自転車保険は、60代の女性と衝突した男子小学生とその母親に約9500万円の支払いを命じた2013年7月の神戸地裁判決を契機に注目された。15年10月に兵庫県が自転車利用者への保険加入を義務付ける条例を施行し、大阪府、滋賀県も追随。保険加入を努力義務とする条例も東京都や埼玉県、愛媛県などで施行されている。

 交通事故全体に占める自転車事故の割合は2割前後で推移しており、自転車保険の加入が義務化されれば大きな需要が見込める。
(2017.04.21 SankeiBiz)

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