【うるさい】バイク毎日エンジンふかして走る、「我慢できずやっちまう」１８歳の頭を棒で殴る

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/27(木) 15:04:26.99

>>4/26(水) 6:39配信
読売新聞オンライン

　千葉県警成田署は２３日、自称、成田市、会社員の男（４２）を傷害容疑で現行犯逮捕した。

　発表によると、男は２３日午後８時２０分頃、家の近くの病院駐車場で、八街市在住の会社員男性（１８）の頭や肘を筒状の木の棒で殴ってけがを負わせた疑い。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/67ed6bfee89225662f2b31e9a7af4c73a99fea03

「独身大国」日本は、その大半は中年、100年前の大正時代より母親の数が減った

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/25(火) 13:54:01.83

※荒川和久独身研究家／コラムニスト／マーケティングディレクター
4/25(火) 9:05

独身人口5000万人
メディアは出生数や出生率の話ばかりで「少子化が…」「人口減少が…」と危機感を煽っているが、そんなことは「何十年も前から分かりきっていた当然の話」に過ぎず、今更騒いだところでどうにかなるものではない。

それよりもすでに、独身者がマジョリティになりつつある事実や、やがて「人口の半分が独身者になる」という決して外れない未来予測については、メディアはあまり報道しない。

この連載上では何度も同じ話をしていて昔からの読者には「耳にタコ」の話で恐縮だが、2020年国勢調査での日本の15歳以上における独身人口は約4930万人となり、ほぼ5000万人である。これは、日本史上はじまって以来、独身がもっとも増えた最高記録を打ち立てたことになる。そちらついては、過去記事でも詳しく書いている。

未婚化が始まったのはいつ？
事実を正確に認識している人はいいのだが、急にこの話を聞いた人は「最近の少子化のせいだ」と思ってしまいがちだが、こんなことは一朝一夕に起きる現象ではない。

生涯未婚率があがったのは1990年代以降のことで、それは事実だが、だからといって1990年以降に独身者が増え始めたわけではない。

1990年以降に生涯未婚率が増えたからといって、未婚化をすべてバブル崩壊の経済的要因と断じるメディアもあるが、そんな単純な話ではないし、それは因果の時間性を無視した話である。

そもそも、生涯未婚率とは50歳時に未婚率であって、1990年に50歳だった人の未婚率があがり始めたということは、その対象者が結婚最頻年齢値である20代後半だった年は、1970年代にあたる。まさに、第二次ベビーブームの真っ最中に、今の未婚化の芽が作られていたのである。

その後の1980年代は、恋愛至上主義とも言われだが、1985年当時に25歳だった独身男性が2010年に史上はじめて生涯未婚率20％を突破した層（今の丁度還暦世代）である。その後の世代も順調に未婚率を伸ばしている。

増えているのは中年独身
「独身人口が増えている」というと勘違いしやすいのだが、若い独身男女の人口が増えているのではない。もはや、若い独身者より中年独身の方が人口で上回っている。独身大国というが、すでに「中年独身大国」となっているわけで、決して「最近の若いのは結婚もしないのか」という話ではないのである。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/byline/arakawakazuhisa/20230425-00347008

【韓国最下位】訪日外国人1位は韓国…しかし1人当たり消費額は一番下

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/20(木) 11:17:09.25

観光庁は、2023年1月から3月における訪日外国人の消費動向調査を実施した結果
主要国における訪日外国人旅行消費総額と訪日外国人旅行者数は韓国人が1位であったが
1人当たり旅行支出では韓国が最下位であったことを明らかにした。

国籍・地域別にみる訪日外国人旅行消費額は、韓国1,999億円、台湾1,535億円、中国1,069億円、香港1,054億円
米国998億円、タイ489億円、オーストラリア485億円、ベトナム330億円、シンガポール263億円、マレーシア229億円
英国179億円、フィリピン159億円、インドネシア154億円、カナダ143億円、フランス128億円、ドイツ108億円、インド64億円
イタリア59億円、スペイン39億円、ロシア15億円となる。

国籍・地域別にみる一般客1人当たり旅行支出は、韓国124,913円、台湾195,152円、香港253,311円、中国746,591円
タイ199,786円、シンガポール247,327円、マレーシア233,406円、インドネシア186,655円、フィリピン144,724円
、ベトナム205,296円、インド206,970円、ドイツ256,693円、フランス300,069円、イタリア275,293円となる。

アセアンポータル　2023年4月20日
https://portal-worlds.com/news/asean/30640

チップスター減った「こんなに少なかった？」に驚く声続出

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/17(月) 20:24:05.58

　ロングセラーのスナック菓子「チップスター」について、内容量が少なくなったことにツイッターで驚く声が相次いでいる。

　メーカーのヤマザキビスケット（東京都新宿区）は、すでに3月出荷分から価格などを変えると発表している。ただ円筒型の容器の大きさは変わっておらず、その理由について話を聞いた。

■3月出荷分から価格や規格を改定すると、サイトで発表していた

　チップスターは、きれいにカールした楕円形のポテトチップスとしてお馴染みだ。誕生は1976年と半世紀近く前になり、公式サイトによると、成型ポテトチップスは日本で初めてだったという。

　赤いパッケージで知られ、オリジナルのうすしお味のほか、コンソメ、のりしおも発売されている。

　原材料費の上昇などで食品の価格が次々に上がっており、ヤマザキビスケットも2023年1月23日、チップスターなど一部製品について、3月出荷分から価格や規格を改定するとサイトで発表した。

　その理由として、主原料のポテトフレークや油脂の価格が高騰しているほか、電気代・ガス代、物流費用も上昇しており、企業経営に深刻で多大な影響を及ぼしていることを挙げた。「製品の品質を維持しながらコストアップを吸収する取組みを継続してまいりましたが、企業努力によるコスト吸収の限界を超えた大変厳しい状況」にあるとして、チップスターS、チップスターLの価格改定などを予告した。

　その後、4月上旬ごろから、チップスターについて、「内容量が減ったー」「こんなに少なかったっけ？」などとツイッターで写真が投稿されて注目を集めた。
　以前のチップスターとの比較写真も、ツイッターなどに投稿されている。それらを見ると、容器のデザインが少し変わったほか、内容量がSサイズは50グラムから45グラムへ、Lサイズは115グラムから105グラムに変わっていた。

　ヤマザキビスケットの総務課は4月17日、J-CASTニュースの取材に対し、「3月1日出荷分から内容量を減量いたしました」と認めた。枚数に換算すると、Lサイズが6枚程度、Sサイズが3枚程度減量となっているとした。店舗の状況にもよるが、3月6日以降に市場で販売されているという。

　価格がどのように変わったかについては、「オープン価格設定のため、当社では店頭価格を想定することが難しく、回答は控えさせていただきます」と答えた。

　また、容器のデザインは変更したものの、その高さなどは変えなかったと説明した。

　高さなどを変えなかった理由については、「原材料価格やエネルギーコストの上昇に対して早急に対応するためには、パッケージサイズ変更までの対応に至りませんでした」と述べた。そのうえで、「お客様の声を真摯に受け止め、今後も製品施策の検討を進めてまいります」としている。

JCASTニュース

https://news.yahoo.co.jp/articles/dc43811bdaae08fd6904c9501cfe84dc9e9bc465

【二郎系】「ニンニク入れますか？」「普通で」店主のツッコミで勃発した “ルール論争” ふたたび

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/12(水) 18:09:51.99

2023.04.12 17:13

　発端は4月11日、ラーメン二郎の京都店を訪れたと思われるユーザーが、ツイッターに書き込んだこんなツイートだ。

《そういや今日二郎京都で「ニンニク入れますか」に「普通で」ってギルティコールした人がいて店主が「コンビニで袋いりますか？ って聞かれて普通でって返すの？」って半ギレして店内がヒリついてた》

　この書き込みに対して、店主が直接、ツイッター上で呼応。

《えー、全然キレてないけどなw説明しただけで、そのお客さんも「なるほど、そっすねw」って感じで「ごちそうさまでしたー！」って元気に帰っていったし。ニンニク入れますか？に「普通」は普通の量を入れるのか、デフォルトの入ってない状態で出して欲しいのかわかんないんですよ》

　と説明したのだが……。

　この店主のツイートに対して、

《私が店員さんの立場なら、説明ではなく、「『普通』というのは、ニンニクありの量が普通でよろしいですか？」と聞き返せばいいんじゃないかなと思いました。もしくは店内表示かなにかで、『普通』と頼むとどっちの意味になるか周知すれば良いんじゃないかなと》

《「ニンニク入れますか？」の問いに対して「普通で」と返したんだから普通の量でしょ。入れない人なら「ニンニク入れますか？」には、「なしで」とか「入れません」とか返すよ》

《店舗数の多い家系ラーメンだとお好みは「全部普通で」が通じるのでラーメンの注文方法としてある程度市民権を得てしまっているのだと思う》

　などの声が寄せられた。一方、元ツイートに対しても、

《私が店側として困る言葉は「大丈夫」入れますか？乗せますか？と聞いてるのにこれ言われると入れない乗せないでほぼOKなんだけど、たまに入れても大丈夫の方もいるんで、言われるとドキドキする》

　など、客とのやり取りで悩む声があった。

全文はソースでご確認ください
https://smart-flash.jp/lifemoney/230650

新型コロナ「ワクチン打て！」から突然「打たなくていい」に…WHOがヤバすぎる方針転換を決めた驚愕の背景

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/10(月) 18:25:08.57

　「ワクチンを打て！」とさんざん言われてきたのに、突然「打たなくていい」と方針が変わった。WHOの方向転換の裏には、いったい何があるのか。そして日本はいつまでワクチンを打ち続けるのか。

日本政府は「努力義務」として推進してきた

　「今さら『子どもや若者はワクチンを打たなくてもいい』と言われても、取り返しはつきません。必要ないと分かっていたら、子どもや孫には打たせなかったのに……」

　深いため息をつきながら語るのは、神奈川県に住む主婦の安藤恵子さん(75歳・仮名)だ。

　「全国旅行支援を使うのに必要だったから、19歳の孫に3回目の接種を受けさせたんです。ところが接種後、下半身に痺れが出るようになった。その後も孫は坐骨神経痛を患ったままで、日常生活を送るにも苦労しています」(安藤さん)

　政府は3回目以降の追加接種を「努力義務」として推進してきた。結果、一人あたりの平均接種回数でみると、日本は約3.1回で、韓国(約2.5回)やドイツ(約2.3回)、イギリス(約2.2回)を引き離して世界一となった。

　ところが3月28日、WHO(世界保健機関)は、追加接種について驚きの発表をした。

　WHOはこれまで、全世代でのワクチン追加接種を「推奨」してきたのだが、今回、「健康な成人」と「すべての子ども」について、3回目以降の接種を「推奨しない」と真逆のことを言い出したのだ。WHOは「公衆衛生政策の優先度や費用対効果などに基づく各国の判断に委ねる」としている。

今になってWHOの「責任逃れ」？

　だがこれは、いささか奇妙ではないか。WHOは新方針の中で、念押しするかのように「ワクチンは安全かつ有効」と記載している。しかし「何回打っても大丈夫」なら、わざわざ「推奨しない」と表明する必要などないはずだ。北海道の、ほんべつ循環器内科クリニック理事長、藤沢明徳氏は首を傾げる。

　「WHOは、経済的な側面を理由に接種の是非を各国に丸投げしています。しかしワクチンに何の問題もなく、高い効果があるなら、こうした発表をする必要はないはず。子どもや若者への接種のリスクを分かっていて、何か起きた時の『責任逃れ』としてこんなことを言い出したのではないかと疑わざるをえません」

※続きはソース元でご覧ください

https://news.yahoo.co.jp/articles/4ac7fd4c64b13a477cc40f2113ae6e86e6355759

飲食・宿泊業「求人を出しても全然集まらない」 深刻な人手不足

1: 面白い情報を楽しもう 2023/04/05(水) 16:37:01.57

「求人を出しても全然集まらない」　飲食・宿泊業で深刻な人手不足　コロナ禍で離職したまま戻らず

　行動制限が緩和され経済活動が回復する中、宿泊業や飲食業を中心に人手不足が深刻化している。新型コロナ後の経済回復は統一地方選挙でも焦点の1つだが、事業者からは「人材の確保が難しい」との声が続出。担い手不足が課題となっている。（大島宏一郎）
◆やむなく1人2役、フランス料理店でワンオペも
　「人手が足りない。普段は接客にあたらないスタッフがフロントで荷物の受け渡しを手伝うなど、1人2役でやっている」。東京・浅草の雷門近くの浅草東武ホテル（台東区）で、総支配人を務める小賀与敬おがよしひろさんは実情を明かす。
　背景にあるのが海外観光客の急増だ。このホテルの1月の外国人宿泊者数は、水際対策が緩和された昨年10月の4倍。観光業界ではコロナ禍で多くの人材が離職し、従業員数は2020年10月の開業時より2割近く減った。昨秋から臨時アルバイトを募集したが「人員の補充が追いつかない」。
　飲食業も人手不足に苦慮する。フランス料理店を経営する男性（50）＝世田谷区＝は「求人募集を出しても人が全然集まらず、店を1人で回した時もある」と打ち明ける。日本フードサービス協会の石井滋常務理事は「時短要請を受けた飲食店より安定した労働環境を求め、働く人たちがスーパーなどに移った」とみる。
　統一地方選ではコロナ後の地域経済の活性化も論点だが、人手不足で需要に応えられないことが、今後の景気回復の足かせになるとの懸念が高まる。
　帝国データバンクの調査では、非正社員の不足を感じる企業の割合は「旅館・ホテル」「飲食店」で8割を超える。特に東京の人手不足は深刻で、東京労働局の資料によると、都内の有効求人数は21年8月から増加傾向が続く一方、有効求職者数は昨年7月から8カ月連続で前年割れ。2月の有効求人倍率は全国2位の1.76倍となった。
　日本総研の藤山光雄氏は、飲食・宿泊業の賃金水準が他の産業より低い現状に触れ「求職者から選ばれにくいうえ、外国人観光客は都市部に集まりやすい。人手不足は東京で如実だ」と指摘。人手不足が続けば「経済が回復する機会を取り逃がしてしまう」と懸念する。観光は地域活性化にもつながるだけに自治体の支援も求められ、「小規模事業者が（人手不足を補う）デジタル機器を導入する際に支援するなどの政策が重要」と語った。
　有効求人倍率　仕事を探す人1人当たり何件の求人数があるかを示す指標。1倍を超えると求職者を上回る求人数があることを示す。厚生労働省によると、2月の東京都内の有効求人倍率（季節調整値）は1.76倍と、全国平均の1.34倍を大きく上回った。

東京新聞　2023年4月5日 06時00分
https://www.tokyo-np.co.jp/article/242127
★1　2023/04/05(水) 08:09:27.71
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