うづまクリニックブログ

栃木県栃木市で内科・外科・小児科の病気全般の治療を行っている「うづまクリニック」のブログです。

2010年02月

保健所66%「人手不足だった」 新型インフル初期対応

今後、このような新型インフルエンザ対応に対する検証記事が続くと思われます。これから(高病原性のインフルエンザ流行の可能性)に備えて、冷静な目で振り返っておく必要がありそうです。

Asahi.com記事より

保健所66%「人手不足だった」 新型インフル初期対応

2010年2月27日5時1分

 新型の豚インフルエンザが国内で発生した早期に、専門の相談や発熱外来の設置、患者の追跡調査などを担った全国の保健所の66%が「人員が不足していた」と感じていたことが26日、厚生労働省研究班(班長=尾島俊之浜松医大教授)の報告書で分かった。

 緒方剛・茨城県筑西保健所長らが、昨年8月から9月末に全国510保健所に対し、初期対応についてアンケートによる調査を実施。337カ所から回答があった。

 国内で初めて患者が確認された昨年5月以降、感染拡大防止のため、保健所は患者から相談に応じる発熱相談への対応や、管内の病院などへの発熱外来の設置に追われた。調査によると、発熱相談は約90万件、発熱外来は計約1500カ所設置された。保健所は夜間の当直や休日出勤などで対応した。

 当時、職員が足りていたかについて「十分でなかった」「どちらかといえば十分でなかった」との回答は合わせて66%だった。患者が多かった兵庫県や大阪府などの近畿地方では91%と高かった。44%の保健所が、他の感染症の検査などの通常業務を縮小や中止するなどした。48%が保健所以外から応援を得ていた。

 また、発熱外来について「当初は必要だったが、早い時点で廃止すべきだった」が68%、「当初から不要だった」も9%だった。

 緒方さんは「弱毒性と分かり、感染が広がった段階で一般の医療機関での受診に切り替えるという選択肢もあったのでは」とする。(北林晃治)

強毒の鳥インフル、吸入式新薬「有効」

いたちごっこになりますが、人類が勝利しなくてはいけません。

強毒の鳥インフル、吸入式新薬「有効」 第一三共が申請

2010年2月26日15時5分

 感染患者の5割前後が死亡している高病原性鳥インフルエンザウイルス(H5N1)に対して、国産の新しい抗ウイルス薬が治療や予防に効果が高いことがわかった。鳥インフルは次に世界的大流行(パンデミック)を起こす新型インフルに変異することも懸念されている。東京大医科学研究所の河岡義裕教授らによる動物実験で、26日付の米科学誌プロス・パソジェンズに発表する。

 第一三共(東京都)の「CS―8958」。週に1度、口から吸い込むだけで済む。今秋ごろになるとみられる次の季節性インフルシーズンに間に合うよう、厚生労働省に承認申請されている。

 研究チームの木曽真紀研究員らは、鳥インフルを感染させたマウスにCS―8958を投与し21日間観察。人に投与した場合と近い条件になる量にしたマウスは6割生き残った。その倍量にすると9割生き残った。現在使われている抗ウイルス薬タミフルとほぼ同じ効果だった。

 一方、タミフルが効きにくい耐性の鳥インフルのウイルスで実験した場合、タミフルは効果が激減して1割ぐらいのマウスしか生き残らなかった。これに対しCS―8958の効果は変化しなかった。

 予防効果を見るため、マウスに感染させる7日前に1回投与した場合、人での量に近くしたマウスは21日後に6割生き残った。その倍量では9割生存していた。

 錠剤などのタミフルは毎日のむ必要があり、吸入式の抗ウイルス薬リレンザは1日2回、5日間投与が必要。河岡さんは「耐性ウイルスが出ることも考えると、抗ウイルス薬は種類が多い方がいい」と話す。(大岩ゆり)

血管拡張する「大動脈瘤」

当院の外来にも、大動脈瘤の解離で集中治療を受けた方が受診しています。喫煙・高血圧がリスクファクターのようです。

血管拡張する「大動脈瘤」 無症状ゆえに潜む危険 CT検査での早期発見が鍵

産経新聞2010年2月23日(火)08:05

 俳優の藤田まことさん(享年76)が17日、大動脈からの出血で亡くなった。大動脈瘤(りゅう)が関係した可能性を指摘する声もある。8日に亡くなった作家の立松和平さん(同62)も大動脈瘤が関係したとされる。大動脈瘤は、心臓から全身に血液を送り出す体内で最も太い血管である大動脈の直径が正常時の1・5倍以上に拡張する状態。しかし、破裂するまで痛みなどの症状がない。無症状ゆえに気付かず手遅れとなる危険性があるといい、専門家は早期発見を呼びかけている。(森本昌彦)

 

 ≪手遅れの場合も≫

 

 「ほとんどの大動脈瘤は破裂するまでは無症状で、ほぼ問題は起こらない。無症状だから『大丈夫だ』と思っている人もいるが、予兆なく突然破裂することがほとんどで、何かあってからでは遅い」

 

 大動脈瘤の手術を年間約300件手がけている川崎幸病院・大動脈センター(川崎市幸区)の部長を務める和田秀一医師(心臓血管外科)はこう危険性を指摘する。

 

 和田医師によると、大動脈瘤の原因は大きく分けると2つ。1つは「解離」と呼ばれ、内膜、中膜、外膜の3層構造になっている動脈壁の膜が裂けて大動脈が拡大する。いわゆる解離性大動脈瘤で、立松さんが」これと診断された。もう1つは、動脈硬化のため、硬くなった血管がもろくなり、拡大するというものだ。正常な大動脈の直径は2〜3センチほどだが、4センチになると100人に1人、5センチになると10〜20人に1人が破裂するといわれている。

 

 大動脈が破裂すれば大量出血で急死したり、病院で手術をしても多量に出血しているため、手術の成功は困難になる。このため、破裂する前に手術を行うことが必要。つまり症状がない段階で大動脈瘤に気付くことが重要だ。

 

 ≪専門機関で受診≫

 

 では、どうやって大動脈瘤を見つければよいのか。

 

 和田医師は「通常の健康診断でのレントゲン検査では見つけるのは難しい。血管の大きさが分かるようCT検査が必要になります」と話す。実際、他の病気を疑ってのCT検査で大動脈瘤が偶然に見つかったというケースが多いという。

 

 一度CT検査をして異常が見つからないのであれば、毎年する必要はなく、5年単位ぐらいで行えばよいという。少しでも異常が見つかったら、大動脈は大きくなっていくため年に一度はCT検査を受け、大動脈瘤の治療実績がある専門医療機関での受診をすすめている。

 

 普段の生活で気をつけたいポイントとしては、大動脈瘤になる大きな原因の一つである動脈硬化の予防。喫煙習慣や高血圧、糖尿病などを持っている人は注意を要する。特にたばこは厳禁だ。喫煙で2割ほど血管が拡張するスピードが高くなり、さらに破裂する確率も上がるという。

 

 ただ、血圧が正常の場合でも大動脈瘤になる場合があるとされ、やはりCT検査での早期発見が重要だ。和田医師は「一度、異常がないかどうかCT検査をしてみてはどうか」とアドバイスしている。

 

                   ◇

 

【用語解説】大動脈瘤

 

 大動脈の直径が拡大している状態だが、瘤が発生した場所や形によって分類は分かれる。例えば、腹部に発生した場合は腹部大動脈瘤となる。年間の発症者数は約2万人といわれ、手術件数は約5000件とされる。発症のピークは70歳代で、一般的に男性が多いとされている。

医療制度「満足」6割、医療費「不安」7割 NPO調査

町医者の一人としても、かかりつけ患者さんが必要な時に適切な高度医療を受けてもらうことが出来るかどうか、不安に思うことがしばしばあります。高度医療が必要な局面はとても少ない、ということも事実ですので、何でも相談に乗ってもらえるかかりつけ医をもつことがますます重要になってきていると言えます。

Asahi.comの記事より

医療制度「満足」6割、医療費「不安」7割 NPO調査

2010年2月22日11時4分

 医療制度全般に対して6割の人が「満足」と思っている一方で、7割を超す人が将来の医療費への不安を感じていることが、NPO法人日本医療政策機構(東京都)の調査でわかった。

 全国の20歳以上の1650人を対象に、調査票に記入してもらい、回収する方式で1月に実施。1024人(62%)から回答があった。

 現在の医療制度にどの程度満足しているか尋ねたところ、「おおいに満足」は3%、「まあ満足」が54%。4年前の同様の調査に比べ、満足度は16ポイント上昇していた。

 医療現場では医師不足などの問題が続いており、地域医療の立て直しが課題になっている。調査では、項目別に詳しく聞いたところ、医療の安全性や診療の質、受診の利便性(アクセス)などで満足度が高まっていた。

 一方で、将来の医療についての不安では、「必要なときによい医療を受けられない」(74%)、「深刻な病気になったときに医療費を払えない」(79%)などの答えが目立った。「医療ミスにあう」と回答した人も8割いた。

 厚生労働大臣にふさわしいと思う人は、長妻昭厚労相が172ポイントで1位。次いで舛添要一・前厚労相が118ポイント、菅直人・元厚相が18ポイントだった。

インフルワクチン、秋から1種類でOK 国産で確保可能

予防接種の取りまとめ、大賛成です。できれば、予防接種に伴う事務作業の軽減化もお願いしたいところです。具体的には市町村ごとに異なる問診表の統一化、料金徴収方法の統一化、県レベルの担当者の方、よろしくお願いします。

Asahi.comの記事より

インフルワクチン、秋から1種類でOK 国産で確保可能

2010年2月18日23時13分

 国内のインフルエンザワクチンが今秋、1種類にまとめられる見通しになった。世界保健機関(WHO)が18日、来季のインフルワクチンに新型の豚インフルを組み込むことを推奨すると発表したからだ。今季のように季節性と新型の2種類のワクチンを打つ必要がなくなる。例年約4千万人にものぼる接種希望者の負担が軽くなる。

 今季の季節性ワクチンはAソ連型、A香港型、B型の3タイプのウイルスを対象にしてつくられた。インフルワクチンは1種類で最大3タイプのウイルスにしか対応できない。このためこれとは別に新型のワクチンもつくった。特に1〜12歳の子どもは季節性と新型を2回ずつ計4回も打つことになった。

 国立感染症研究所のまとめでは、昨年8月末から今年2月中旬までに全国の定点医療機関などを受診した患者から採取され、地方衛生研究所で分析されたインフルウイルスのうち新型が1万8076件。これに対し、Aソ連型はゼロ、A香港型は15件、B型は9件と、圧倒的に新型が多かった。世界的には、B型が日本より多い地域もあるが、おおむね似たような傾向だ。

 過去のパンデミック(世界的大流行)では、新型の流行に取って代わられる形でそれまで流行していたウイルスが世界的に姿を消している。理由はまだわかっていないが、今回も同じことが起きた。

 WHOはAソ連型の代わりに新型を入れることを推奨した。

 18日に電話会見したケイジ・フクダWHO事務局長特別顧問は「パンデミックが終わったというわけではない。秋以降も新型がインフル流行の中心になると予測される」と強調した。

 国内では今季、インフルワクチンをつくっている4社が季節性(成人換算で約4千万人分)と新型(同約5400万人分)の両方を製造しなくてはならなかった。このため、国産だけでは新型が足りなくなるという予測から外国産の新型(予定で同9900万人分)も輸入された。来季は、1種類のワクチン製造だけで済むため必要量を国産でまかなえる可能性が高い。

 国内では感染研が今後、WHOの推奨などを踏まえて専門家の検討会議でワクチンのもとになるウイルス株を選び、最終的には厚生労働省が決める。来季ワクチンが、新型とA香港型、B型という組み合わせになるのは確実だ。(大岩ゆり)

ごあいさつ

高齢化が進み、病気とうまく付き合いながら生活してゆくことが、より大切になってきました。また、若いうちから健康を保つ事の重要性が増してきました。

当クリニックは、内科・外科の病気全般とその周辺の病気をもった患者さんを対象とする「よろず治療院」です。特に、かかりつけ医を持ちたい、診察もお薬も一箇所で扱って欲しい、すぐに、またはゆっくり診て欲しい、家族全員を診て欲しい、等のご希望の方々には、ご満足頂けるのではないかと思っております。クリニックを知って頂くため、まずは是非とも足を運んでみて下さい。お待ちしております。

初診時には、保険証、薬や療養の手帳・育児手帳などを持参の上、御来院下さい。予約は要りませんが、予防接種を希望される方やすぐの診察を希望される方は、あらかじめ電話で空いている時間を確認されてから受診されることをお勧めします。
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