うづまクリニックブログ

栃木県栃木市で内科・外科・小児科の病気全般の治療を行っている「うづまクリニック」のブログです。

2010年10月

ロボットが、次の行動優しく助言

人間ができれば一番良いことは間違いありません。但し、これによって在宅治療を継続できる方がいれば、有効と言えるかもしれません。

ロボットが、次の行動優しく助言 認知症高齢者用に開発

2010年10月25日5時31分

 《佐藤さーん、今日はデイサービスに行くんだよね。そろそろお迎えが来るころだから、トイレに行ったらどうかなあ》

 言葉の主は、身長38.5センチの生活支援ロボット。軽い認知症がある高齢者のサポートを目指し、国立障害者リハビリテーションセンターを中心とした研究グループが開発した。

 薬を飲む時間や玄関の呼び鈴が鳴ったとき、外出予定があって準備が必要なときなどに、NEC製のコミュニケーションロボット「PaPeRo(パペロ)」が、やるべきことを音声で案内し、行動を促す。特にひとり暮らしの人の手助けを意識したものだ。

 ロボットは、まず利用者の名前を呼びかけて注意を喚起し、事前のプログラムに沿って行動を促す提案をする。利用者から反応がない時は「わかったかな?」と再確認したり、提案を繰り返したり。利用者が「わかったよ」などと答えると、「よろしくね」と伝えて対話が終わる。

 有料老人ホームで軽い認知症がある79〜97歳の女性5人に使ってもらったところ、「ボク(PaPeRo)が言ってくれたから、トイレに行ってくるね」など、行動が促されるケースが大半だったという。同センターでは5年後をめどに普及を図りたいとしている。(友野賀世)

常備薬もう不要!? コンビニでも購入

薬(OTC薬)をコンビニで買うのは良いのですが、その流れで救急病院にも「コンビニ受診」では困りますね。限りある医療資源を国民全体でうまく使いたいものです。


常備薬もう不要!? コンビニでも購入 若者の3割持たず

産経新聞 10月23日(土)15時18分配信

 20〜30代の若者を中心に、家庭の常備薬離れが進んでいる実態が23日、医薬品メーカーのアンケートで明らかになった。同世代の3割超が、胃薬や頭痛薬の入った薬箱を「持っていない」と回答。コンビニエンスストアなどで手軽に薬が買えるようになったライフスタイルの変化が反映されており、関係者は「常備薬という概念がなくなりつつあるのかも」と分析している。

 大阪府吹田市の大幸薬品が「薬と健康の週間」(17〜23日)に合わせ、全国の20〜60代の男女を対象に初めてアンケートを実施。常備薬の配置状況について、計620人から有効回答を得た。

 この結果、全体の87・1%が「薬を家庭に常備している」とする一方、20〜30代の16・1%は「常備していない」と回答。そのうちの45%が「家の近くに薬局・薬店があり、すぐに購入できる」を理由に挙げた。

 また、薬箱については全体の28・9%が「持っていない」とし、世代別でみると、20代は35・5%、30代が31・5%に上った。

 風邪薬などの一般医薬品(大衆薬)については、昨年6月の薬事法改正で登録販売者を置くコンビニやスーパーでも購入が可能に。量販型のドラッグストアなども含めると、夜間でも薬を買うことのできる環境になりつつある。

 今回の調査結果について、医薬品メーカーでつくる全国家庭薬協議会は「全体的に、家庭ができてから薬箱を持ち始めるケースが多い」とみる一方、「昔は薬や包帯などは貴重品だったが、今はどこでも安価に購入できるため、常備の習慣がなくなりつつある」と分析。一方の大幸薬品は「自己管理のためにも、家庭に薬箱は必要」とアピールしている。

<大学医学部>定員、来年度も増加へ

医学部定員を増加すれば医師不足が解消するような単純な図式でないことは明らかです。医師の専攻の偏在(小児科・産婦人科・一般外科・一般内科のなり手が少ない)、勤務地域の偏在(大都市に集中し、僻地に医師が少ない)、さらにそもそもの専門医療信仰(8割を占めると言われる軽微な病気にも専門的な診断と治療を求める世の流れ)が揺り戻さない限り、医師不足は解消されないと言えるでしょう。


<大学医学部>定員、来年度も増加へ 医師不足に対応

毎日新聞2010年10月22日(金)13:00

 文部科学省は21日、11年度の大学医学部の入学定員について、過去最高だった今年度(8846人)よりさらに増員することを認めると発表した。閣議決定された新成長戦略や、厚生労働省の「必要医師数実態調査」で医師不足が指摘されたことなどを受けた対応。事前調査によると、国公私立の27大学から計87人の増員が申請される見通しという。

 文科省は25日までに各大学から増員計画申請の提出を受ける。省内での審査を経た後、12月中に定員増となる具体的な大学とその定員数を決定する。

 定員増は08年度から4年連続で、これまでは168〜693人増員した。今回、申請される増員数が減少するとみられる背景には「大学側の設備が限られるなど受け入れ体制の問題と、都道府県が負担する奨学金などの財源不足が考えられる」(文科省医学教育課)という。【篠原成行】

<うつ病>運動療法が効果

運動は軽いうつ病の治療にも役立つのですね。積極的に取り入れていきたいものです。


<うつ病>運動療法が効果 薬効きにくい人も改善 再発率低く

毎日新聞2010年10月22日(金)13:00

 うつ病を運動で治す試みが注目されている。薬の効きにくい人が改善することがあるほか、再発率が低いとの研究成果も出ている。

 首都圏に住む30代の男性会社員は、自宅近くを15分、週4回速歩きをしている。腕を大きく振り、ハアハアと息が弾むほどのスピードを保つ。終わるとじっとり汗をかく。2カ月後、気分が晴れてきたのを実感するようになった。

 「うつうつと家に閉じこもっていたが、今は友人とお茶をしたり、人と積極的にかかわれるようになった」と男性は話す。10年以上抗うつ薬を飲んでいるが、これほど変わったのは初めて。両親と電話で話すと「声が明るくなった」と言われた。夜寝て朝起きる規則正しい生活になり、会社への復職を考え始めている。

 男性が通う「青葉こころのクリニック」(東京都豊島区)の鈴木宏医師は「運動すると気分がすっきりして前向きになれる」と話す。大事なのは、一人一人に適した強度と頻度の運動を一定期間続けることだ。クリニックは患者の脈拍や最大酸素摂取量を測り、速度や運動量を指示。患者は週3〜4回、計1時間程度の速歩きをする。

 歩くときは、信州大医学部が開発した計測器を腰につけ運動量を測る。「記録を確認できるので意欲が続きやすい」と鈴木医師。昨年の開院後、延べ約20人が取り組み、続けられた17人のほぼ全員に効果があったという。

 運動療法は、自殺を考えるような重いうつ病患者には勧められないが、軽症から中等症のうつや、自分の好きな仕事や活動の時だけ元気になる新型うつにも効果がみられるという。

 米国デューク大の調査では、薬物療法の後にうつ病を再発した人は38%だったが、運動療法をした人の再発率は8%だった。鈴木医師は「人には自然回復力がある。運動は主体的に取り組むためか、再発しづらい印象がある」と話す。

 専門知識が必要なため、運動療法を行う診療所はほとんどなく、健康保険もきかない。鈴木医師は、信州大運営のNPO法人で1カ月1万2600円で指導している。

 □   □

 聖路加看護大の小口江美子教授(予防医学)らは08〜10年、薬が効かないうつ病患者4人に運動療法を併用したところ、うつ状態が改善し、日本精神神経学会などで発表した。休職・休学中だった4人は、4カ月〜1年6カ月にわたってウオーキングに取り組み、全員が会社や大学に戻れた。

 「朝起きられず午前の活動が苦手なうつ病の人たちに、運動を日課にしてもらうのは大変だった。でも最後には笑顔も見られるようになり、歩く習慣も根付いた」と小口教授。

 うつの程度を測るハミルトンうつ病評価尺度(23以上は重症、7以下は回復)を調べたところ、ある大学生は運動前に22ポイントだったのに終了後は7ポイントに下がっていた。

 なぜ、運動すると気分が安定するのか。

 生物学的には、脳血流や脳内の神経伝達物質が増え、ストレスホルモンが安定するとされている。共同研究した慶大医学部の渡辺衡一郎専任講師(精神神経科学)は「ひきこもりがちの患者さんに日課ができることは大きい。定期的な体力測定で体力増強がわかり、励みになって意欲が増し、うつ症状の改善につながった可能性がある」と話す。

 各国では、運動の効果は認められつつある。渡辺講師によると、英国や米国テキサス州の治療ガイドラインは、軽症うつに運動を勧めている。

 慶大病院では年内にも、軽症者数十人を集め12〜16週間にわたってウオーキングやジョギングの運動療法を試み、効果を確かめる研究を始める。冨田真幸助教(同)は「一人一人の体力にあった運動量をアドバイスする、テーラーメードの治療を行う。将来的には、運動でうつを予防する取り組みにつなげたい」と話している。【山本紀子】

医師の首絞め看護師殴る…患者の院内暴力深刻

医療に専念できない環境は困ります。


医師の首絞め看護師殴る…患者の院内暴力深刻

読売新聞2010年10月22日(金)11:16

 茨城県内の医療機関で、患者から身体的・精神的暴力、セクハラ(性的暴力)などを受ける院内暴力が深刻な問題となっている。

 ◆現場の声 

 「医者を呼べ、お前らも殴られたいか!」。県内のある病院の夜間救急外来に、酒に酔った男性が来院した。名前を尋ねる女性看護師に「さっさとしろ。チャカ(拳銃)持ってるんだ!」とすごみ、頭をつかんで振り回した。けがはなかったが、この看護師はその後、不眠が2、3日続いた。

 筑波大大学院の三木明子准教授(看護科学専攻)が6月に出版した「看護職が体験する患者からの暴力―事例で読み解く」(日本看護協会出版会)で、全国の院内暴力の実態が明らかにされた。読売新聞の取材では、県内でも「急いでいるから薬だけ欲しい」と診療を拒否したり、「治療期間が長引いた分だけ生活補償しろ」と無謀な要求をしたりする患者や、女性看護師へのストーカー行為など実例は多岐にわたる。

 ◇茨城県内の院内暴力の事例
・看護師が殴る、けるの暴行を受け、 眼窩 ( がんか ) 底骨折で手術、もう1人はあばら骨を折った
・つばを吐く、かみつく、ひっかく、暴言を吐くなどの行為を日常的に受けた
・作業療法士のリハビリ説明が気に入らず、なだめに入った医師が首を絞められた
・朝7時の体操の声かけに行くと、いきなり顔を殴られた。「眠かった」との理由だった
・介助のため、もう1人職員を呼びに行くと説明すると「不親切だ。お前なんて簡単に殺せる」と大声を出し、足げりされた
・ベッド横でカーテンを閉め、体をふいていると胸を触られた
・患者の家族から「体をよくふいていない」、「一番に父の処置をしろ」と召し使いのように扱われた。(2008年、三木准教授の調査より)

 ◆病院の半数被害

 全日本病院協会が2007〜08年、全国の会員2248病院を対象に行った「院内暴力など院内リスク管理体制に関する医療機関実態調査」によると、患者やその家族らから職員が院内暴力を経験していた病院は52・1%に上った。1106病院から回答があり、有効回答率は49・2%。

 発生事例のうち、「警察への届け出」は5・8%、「弁護士への相談」は2・1%に過ぎず、多くは院内で対応していた。同協会は「院内暴力の対応に伴う病院負担が大きいことがうかがえる」としている。

 一方、職員の被害状況を院内で把握しようと、報告制度などを整備しているのは38・9%、対策マニュアルや指針を整備しているのは16・2%、院内暴力を回避するための研修を開催しているのは12・7%にとどまった。(原田この実)

ごあいさつ

高齢化が進み、病気とうまく付き合いながら生活してゆくことが、より大切になってきました。また、若いうちから健康を保つ事の重要性が増してきました。

当クリニックは、内科・外科の病気全般とその周辺の病気をもった患者さんを対象とする「よろず治療院」です。特に、かかりつけ医を持ちたい、診察もお薬も一箇所で扱って欲しい、すぐに、またはゆっくり診て欲しい、家族全員を診て欲しい、等のご希望の方々には、ご満足頂けるのではないかと思っております。クリニックを知って頂くため、まずは是非とも足を運んでみて下さい。お待ちしております。

初診時には、保険証、薬や療養の手帳・育児手帳などを持参の上、御来院下さい。予約は要りませんが、予防接種を希望される方やすぐの診察を希望される方は、あらかじめ電話で空いている時間を確認されてから受診されることをお勧めします。
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