うづまクリニックブログ

栃木県栃木市で内科・外科・小児科の病気全般の治療を行っている「うづまクリニック」のブログです。

2019年06月

「同棲」で年齢がバレる?

ご興味のある方は続きをご覧ください。

gooニュース記事より

「同棲」に対するスタンスで年齢がバレる? 過去50年の「日本の同棲観」の変遷を読み解く

「同棲」に対するスタンスで年齢がバレる? 過去50年の「日本の同棲観」の変遷を読み解く

「同棲」に対するスタンスで年齢がバレる?

(東洋経済オンライン)

結婚前の同棲は是か非か。個人的な問題であり、どちらが正しいとも言い切れない問題であるが、実は同棲にはその時々の日本人の価値観や考え方が大きく反映されており、単に恋愛観や結婚観だけでなく、人口問題を紐解くヒントも隠されている。

戦後日本の結婚や夫婦のあり方について独自の考察を『日本婚活思想史序説』にまとめた筆者が、同棲の歴史とこれからについて解説する。

「三畳一間の小さな下宿」:1960〜70年代

婚活本を読むと、結婚前に同棲するのがいいのかどうか、今でも議論が分かれている。「独身脱出」を優先する立場は同棲すると幻想が崩れるからNG、他方、結婚後の「結婚生活」を重視する立場はむしろ結婚前のすり合わせをベターとする。結婚観の違いが同棲観にも反映しているわけだ。

しかし、これらの立場に共通しているのは結婚からバックキャストして同棲を捉えている点だ。よりよい結婚に結び付くかどうかで同棲の善しあしが決せられる。

かつてはそんなことはなかった。若者はもっと無鉄砲で恋愛の先に同棲を捉え、そこから先がむしろ隔絶していた。戦後日本の同棲について最も有名な歌はかぐや姫の「神田川」(1973年)だろう。

この時代には上村一夫のマンガ『同棲時代』も話題になり、評論家の四方田犬彦も「若いカップルの同棲がいたるところで目に付くことになった」と書いている(『歳月の鉛』)。私を含め知らない世代の読者のために記しておけば、この歌は神田川を見下ろす「三畳一間の小さな下宿」、当然風呂は付いていなくて銭湯へ通う、そんな同棲生活を懐かしむものだ。

このストーリーは、作詞の喜多條忠の学生時代の体験を基にしているというから、1947年生まれの喜多條が早稲田大学を中退するまでの60年代後半、1965年の日韓条約批准への反対運動から大学紛争へと学生運動が高揚していく時代の風景がモデルになっている。

紛争の時代。とくに日大なんかそうだったわけだけれど、私大の紛争の前提には学生数の爆発的増大があった。その多くはもちろん地方から上京してくる若者たちだ。彼らは安い下宿を借りて、働きながら大学へ通うか、もしくは通わずに喫茶店でキザに本を読む。もしくは喜多條のようにパチンコを打って、親からの仕送りをパーにする。紛争の時代は下宿の時代でもある。

子どもの手足口病、急増

何か毎年流行している気がします。

gooニュース記事より

子どもの手足口病、急増 九州・関西で警報レベル

子どもの手足口病、急増 九州・関西で警報レベル

子どもの手足口病、急増 九州・関西で警報レベル

(朝日新聞)

 口内や手足に小さな水疱(すいほう)ができる手足口病の患者が子どもを中心に増え続けている。全国約3千の医療機関が報告した直近1週間(10〜16日)の小児患者数の合計は1万2707人で、この期間としては過去10年間で最も多かった。前週の1・44倍になった。専門家は、子ども同士でタオルを共用しないなど予防するよう訴えている。

 国立感染症研究所によると、患者の発生が特に多い都道府県は、佐賀(1医療機関あたり平均16・91人)、福岡(同15・66人)、鹿児島(同12・76人)。大阪(同10・05人)や京都(同6・30人)などでも警報レベルの5人を超え、東京は前週の1・7倍超の同1・65人だった。

 手足口病はウイルスを含んだ患者のせきやくしゃみ、水疱の内容物を吸い込むことで感染する。治った後も2〜4週間にわたり便にウイルスが排泄(はいせつ)されるため、排便後の手洗いが不十分だと他人にうつすおそれがある。4歳以下の子どもが感染しやすく、患者の半数は2歳以下だ。微熱を出すこともあり、症状は3〜7日間で治まることが多い。まれに髄膜炎や脳炎になることもある。

 患者数は例年夏にかけて増えている。感染症に詳しい、川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「しっかり手洗いするとともに、ペーパータオルや自分のハンカチを使ってほしい」と話している。(三上元)

救急隊、家族が蘇生断ったら

しばらくは混乱するでしょうね。

gooニュース記事より

救急隊、家族が蘇生断ったら 消防本部に中止容認広がる

救急隊、家族が蘇生断ったら 消防本部に中止容認広がる

蘇生中止ルール整備の状況

(朝日新聞)

 自宅や高齢者施設で最期を迎える人が増える中、心肺停止になった際に家族らが119番通報して、駆けつけた救急隊に心臓マッサージなどの蘇生処置を断るケースが相次いでいる。その際、都市部の消防本部の25%が条件つきで蘇生中止を認めていることが、朝日新聞の調査でわかった。中止容認に向け検討を進める本部もあり、広がりをみせる。だが中止について国のルールはなく、救命が使命と考える隊員は、ときに強く葛藤する。

 本人が蘇生を望まず、事前に主治医と意思を確認していても、家族らが119番通報することがある。動転したり、夜間で医師と連絡がとれなかったりするためだ。一方、総務省消防庁の基準は生命に危険があれば応急処置を行うと規定し、消防法は蘇生中止を想定していない。

 対応は地域ごとにわかれる。朝日新聞が5月、都道府県庁所在地と政令指定市の計52消防本部に聞くと、蘇生拒否への対応方針を決めていたのは39本部(75%)。26本部は家族に説明や説得をして蘇生する方針だが、広島や長崎など13本部(25%)はかかりつけ医に指示を受けることなどを条件に中止を認めていた。(阿部彰芳、水戸部六美)

血液1滴、早期がん見逃さず

偽陰性、偽陽性で悩むことになるケースも少ないと良いのですが。

gooニュース記事より

血液1滴、早期がん見逃さず 20年にも検査が実用化

わずか1滴の血液や尿から早期のがんを発見する――。そんながんの検査が早ければ2020年にも一部の人間ドックや健康診断で受けられるようになりそうだ。痛みや放射線被曝(ひばく)のある精密検査を受ける前に、がんの可能性をある程度見分けられる。がんの見落としを防いだり、過剰な検査を省いたりすることにつながる。「痛い」「面倒くさい」といったがん検査のイメージが大きく変わりそうだ。

血液検査で採血した血液の一部でがんを発見できる(イメージ写真)=国立がん研究センター提供

「がんの可能性を言い当てる能力の高さに驚いた」。国立がん研究センター中央病院消化管内科の加藤健医長は、研究に加わっているがん検査技術の威力をこう話す。検査を受けた人のほんの少しの血液を調べることで、乳がんや大腸がん、卵巣がんなど多くのがんを95%以上の精度で発見できた。鍵を握るのはがん細胞が血液中に放出する「マイクロRNA(リボ核酸)」と呼ぶ物質だ。

血液によるがんの検査としては、腫瘍マーカーが広く使われている。がんにかかると血液中に増える特定のたんぱく質や酵素を調べる検査だ。ただ「がんの早期発見という目的では使っていない」(加藤医長)。

例えば胃がんや大腸がんなどの検査に使うCEA(がん胎児性抗原)は「進行がんでも3〜4割の患者しか値が上昇しない」(加藤医長)という。そのため、腫瘍マーカーは主に治療効果を確認したり再発の有無を調べたりする目的で使われている。

この限界を克服するために期待されているのが、血液中のマイクロRNAを調べる方法だ。マイクロRNAは遺伝子の働きにかかわる物質で、体内に約2600種類存在する。そしてがんは早期から、特定のマイクロRNAを分泌することで増殖したり転移したりしている。国立がん研究センター研究所の落谷孝広客員研究員が中心となり、その仕組みを研究してきた。

血液中にどのマイクロRNAが増えているかを調べれば、がんの有無やがんができた臓器を早い段階から予測できる。必要な血液量は50マイクロリットル程度と1滴分だ。この検査でがんの可能性が高ければ、内視鏡検査やコンピューター断層撮影装置(CT)検査で詳しく調べればいい。


落谷氏らは、14年から国立がん研究センターが保存する数万人分のがん患者の血液で効果を確かめた。乳がんで5種類、胃がんで4種類といったように、各臓器のがんで鍵を握るマイクロRNAを特定することに成功。遺伝子解析チップで、マイクロRNAの血液中の量を測ることで各がんを発見できるかを調べた。

この結果、多くのがんを「ステージ(進行度)にかかわらず95%以上の感度で検出できた」(落谷氏)。ステージゼロと呼ばれる、粘膜内にとどまり内視鏡で切除できる早期がんも見逃さなかった。「便潜血検査でも見つかりにくい場所にできる大腸がんも、精度良く検出できた」(加藤医長)という。

新たにがんと診断された3000人の血液でも精度を確かめた。この結果をもとに、研究に参加した企業が、検査キットの製造販売承認を19年内にも厚生労働省に申請する。承認されれば、20年にも一般の人の検査に使えるようになるかもしれない。

落谷氏は、人間ドックなどの健診で受けられるように関連機関などと話を進めているという。当面は数万円の費用がかかりそうだが、将来は公的保険が適用されて安くなる可能性もある。

この検査はがんの発見に加え、がんが疑われたときに精密検査をするかどうかの判断材料にも使えそうだという。例えば前立腺がんでは、腫瘍マーカーが陽性だと前立腺に針を刺して組織を取る生検をすることがある。血尿が出るなど苦痛を伴う検査だ。マイクロRNAを使えば腫瘍マーカーが陽性でも「がんのリスクが低く生検を省ける人を見分けられる可能性がある」(落谷氏)。

現状ではがんと良性病変を区別できないケースもある。人工知能(AI)で数百種類のマイクロRNAを解析することで解決できる可能性があるという。

採血さえ不要な、尿からがんを発見する技術の開発も進んでいる。実はマイクロRNAは血液だけでなく、尿や涙などさまざまな体液に含まれる。これに着目し、尿中のマイクロRNAでがんを発見する技術を名古屋大学発スタートアップのイカリア(東京・文京)が開発中だ。尿に含まれるマイクロRNAは血液中よりも少ないため、これを捉える構造のチップを独自開発した。大阪大学と研究を進めており、肺がんなどを高感度に検出できているという。

微生物の一種の線虫を使って尿からがんを発見するアイデアもある。HIROTSUバイオサイエンス(東京・港)が開発を進めている。線虫はがん患者の尿の臭いに引き寄せられる性質があり、これを利用する。医療機関と協力して約1400人分のがん患者の尿で検証した。胃がんや大腸がんなどを90%前後の精度で検出できたという。

これらの技術は20〜21年ごろの実用化を目指している。大規模な臨床研究などで有効性が証明されれば、がん検診の項目に加わる可能性もある。

◇  ◇  ◇

■がん検診の受診率向上に期待

がんは40年近くにわたり日本人の死因のトップだ。それにもかかわらず、日本のがん検診受診率は低い。例えば乳がん検診の受診率は、欧米の60〜80%に対し日本は40%程度。マンモグラフィー(乳房X線撮影)や内視鏡検査など、被曝や痛みを伴う検査が多いことが背景の一つだ。血液や尿でがんの可能性が分かれば「がん検診のあり方が大きく変わる」(国立がん研究センター中央病院の加藤医長)と期待される。

ただし、自治体などが実施するがん検診に組み込むためには課題もある。新しい検査法が「死亡率低下につながるかなどのエビデンス(証拠)が必要」(落谷客員研究員)という点だ。血液中のマイクロRNAを使うがん検査では、全国の自治体と協力して長期間にわたる研究を進める考えだ。

血液や尿を使う検査は将来、がん以外の病気にも応用できる可能性がある。「マイクロRNAは認知症や脳卒中の発症を予測するマーカーとしても有望だ。その可能性を示す研究結果が得られつつある」(落谷客員研究員)という。

(大下淳一)

[日本経済新聞朝刊2019年6月17日付]

無くした財布が戻る確率

日本はどうなのでしょう?

gooニュース記事より

無くした財布が戻る確率、中の現金が多いほど高い 世界規模で調査

無くした財布が戻る確率、中の現金が多いほど高い 世界規模で調査

実験で使われた半透明の財布と現金や鍵などの内容物。科学誌サイエンス提供(撮影日不明)。(c)AFP PHOTO / SCIENCE / Christian Zd

(AFPBB News)

【AFP=時事】無くした財布に入っている現金の総額によって、財布が持ち主に戻ってくる可能性は変わるのだろうか──。

 古典的な経済理論では、誘惑が大きければ大きいほど人は正直でいられなくなると示唆されているが、このほど発表された研究結果はこの考えを覆すものとなった。利他主義、そして「泥棒」になることへの強い嫌悪感が金銭的誘因に勝ったのだ。

 研究チームは40か国355都市を対象とする大規模な実験を行い、この問題について調査した。これは経済学と心理学の交点に関するこれまでで最も厳密な調査の一つとなった。

 調査では、国によって極端な差異がみられることが明らかになった。「正直さ」の最上位はスイスとノルウェーで、ペルー、モロッコ、中国が最下の3国となった。論文は20日の米科学誌サイエンスに掲載された。

 国民の正直さの度合いは国によって大きなばらつきがみられた。だが、共通の傾向が一つあった。それは、空の財布ではなく現金入りの財布の方が、財布の届出率が高くなることだ。

 落とした財布が届け出られる確率は世界平均で40%で、財布に現金が入っている場合は同51%にまで上昇した。

 論文の共同執筆者で、米ミシガン大学のアラン・コーン氏は、「人々の、他人の幸福を気遣う傾向と『泥棒』になるのをひどく嫌う傾向が示された」と述べる。

 研究にはスイス・チューリヒ大学と米ユタ大学の研究者らも参加している。

 研究チームは今回、一流のエコノミスト279人を対象に聞き取り調査を行い、実験の結果を予測してもらった。結果、正確に予測できた専門家は全体の29%にとどまった。これについてコーン氏は、「専門家でさえも、他人の自発性に関する直感的な判断については悲観的になる傾向がある。金銭的誘因の役割を誇張したり、心理的な影響力の役割を過小評価したりするケースが多いことが示唆された」と説明した。

 総費用60万ドル(約6400万円)という空前の規模で実施された今回の実験では、銀行、劇場や博物館などの文化施設、郵便局、ホテル、警察署、裁判所などに全く同じ形の財布1万7000個以上を拾得物として届けた。財布は研究助手が施設の従業員に「路上で財布を拾ったが急いでいるので行かなければならない」と告げ、カウンターの上に置くものとした。

 それぞれの財布には、買い物リスト、鍵、架空の一般的な男性名とメールアドレスが現地の言葉で印刷された名刺3枚を入れた。所有者が地元の住人であることを示すためだ。

 財布は現金が入っていないものと、13.45ドル(約1443円)相当の現金を入れたものを用意した。金額は実験を行った国の購買力に応じて調整した。米国、英国、ポーランドの3か国では、財布に入れる現金を94.15ドル(約1万100円)にまで大幅に増やして同じ実験を行った。その結果、財布の届出率が少額の時に比べて平均11%上昇した。

 またこの3か国では、財布に鍵が入っていると届出率が9.2%上昇することも明らかになった。鍵は持ち主にとっては価値のあるものだが、発見者にとってはそうではないため、この結果は新たな自己イメージが悪くなる代償に加えて、利他的な気遣いがあることを示している。

■スイスがトップ

 スイスとノルウェーでは、財布の所有者に連絡を取った従業員の割合が70%を上回った。

 一方、中国では現金が入っていない財布を返した従業員の割合は10%に満たなかったが、現金が入っていた場合はこの数字が倍増した。

 コーン氏は、国が相対的に裕福であるか貧しいかは実験結果の差異を説明するのには不十分であることが分かったとしながら、教育と政治体制は関係している可能性があると続けた。全体的に見て、国民が意思決定プロセスに参加していることを意識している民主的な国ほど、国民の正直さに関するポイントが高くなる傾向があった。

 他方で、個人が所属感を抱く「内集団」を超えて、道徳的規範を重視する地域的な文化的価値観もまた、届出率の高さに関連しているとみられる。これにより、イタリアなど家族の絆が伝統的に強い国での財布の返却率が、北欧のより個人主義的な国に比べて低い理由を説明できるだろうと、論文共同執筆者のクリスチャン・ズンド氏は指摘した。 【翻訳編集】AFPBB News

ごあいさつ

高齢化が進み、病気とうまく付き合いながら生活してゆくことが、より大切になってきました。また、若いうちから健康を保つ事の重要性が増してきました。

当クリニックは、内科・外科の病気全般とその周辺の病気をもった患者さんを対象とする「よろず治療院」です。特に、かかりつけ医を持ちたい、診察もお薬も一箇所で扱って欲しい、すぐに、またはゆっくり診て欲しい、家族全員を診て欲しい、等のご希望の方々には、ご満足頂けるのではないかと思っております。クリニックを知って頂くため、まずは是非とも足を運んでみて下さい。お待ちしております。

初診時には、保険証、薬や療養の手帳・育児手帳などを持参の上、御来院下さい。予約は要りませんが、予防接種を希望される方やすぐの診察を希望される方は、あらかじめ電話で空いている時間を確認されてから受診されることをお勧めします。
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