献血をしたことがありますか？

献血可能期間になるので、9月中に献血に行きたいと思います。

Yahooニュース記事より

【みんなで考えよう】きょうは「献血の日」。あなたは献血をしたことがありますか？

8/21(土) 10:30配信

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イメージ（写真：アフロ）

　8月21日は「献血の日」です。血液は、今の医療技術では人工的に作ることはできず、長期保存もできません。 しかし、新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、外出自粛による献血控えが起きています。 在宅勤務や遠隔授業の推進により、企業や大学での集団献血の実施が困難な状況も続いています。 国はワクチン接種後、48時間経てば献血が可能という基準を示し、血液の確保に努めていく考えです。 さらにこの10年で、16〜39歳までの若年層の献血者数は35％も減少しています。そもそも献血に対して「痛そう」や「針や血を見るのが怖い」といったイメージを持っている人もいます。 あなたは献血をしたことがありますか？　献血者数を増やすための課題は何だと思いますか？　この記事のコメントに、献血経験の【ある】【ない】を記載したうえで、その理由を教えてください。 Yahoo!ニュースはコメント欄の皆さんの意見や体験を通して、より深くニュースについて考えたり、多様な考えに触れたりできる機会を作りたいと考えています。 今回いただいたコメントを抜粋・編集した上で、後日議論の流れがわかるようなコンテンツとして別ページにて掲載する予定です。いただいたコメントを取り上げさせていただく場合がございますのでご了承ください。皆さんの考えをぜひ聞かせてください。

ワクチンパスポートでどうなる？

是非とも天秤にかけて賢明なご判断を。

Yahooニュース記事より

ワクチンパスポートでどうなる？「新幹線に乗れない」「死に目に会えない」ことも

8/21(土) 11:05配信

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ナイトクラブの入り口でワクチンパスポートを見せる女性（写真／フランス西部、時事通信社）

　ワクチンパスポートさえあれば──2回目のワクチン接種を完了し、つらい副反応を乗り越えた人なら、この思いはなおさらだろう。逆に、接種がまだ完了していない人からすれば、パスポートは“分断”の象徴にも映る。はたして提示が義務化された世界はどうなってしまうのだろうか。 【別画像】7月から申請受付が開始された日本版「ワクチンパスポート」

　最近、耳にする機会も増えたワクチンパスポートについて、国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんが説明する。 「ワクチンパスポートとは、ワクチンを接種したことを証明する書類などの総称です。これを持っている人はコロナに感染する可能性が低いため、パスポートを提示することで、さまざまな社会活動や日常生活が保障されます」 　イタリアやフランス、イスラエルでは、美術館やカフェなどでワクチンパスポートの提示が義務化され、アメリカのニューヨーク州でも義務付けることが決定している。また、義務化はされていないものの、公共や民間の施設でワクチンパスポートの提示を求めることが当たり前になっている国や地域も少なくない。 　日本では当面、海外渡航者のみが活用できるが、いずれは国内でも活用される見込みだ。日本版ワクチンパスポートの提示が義務化されたら、私たちの生活はどう変わっていくのだろうか。

パスポートがないと新幹線に乗れない。

　ある日の午後、都内に住む50代の主婦・A子さんは、静岡県の実家に住む兄から連絡を受けた。 「母さんが倒れた。危ないかもしれないから、すぐに来てくれ」 　慌てて家を出て、タクシーを拾う。だが、乗り込もうとすると、運転手にこう声をかけられた。 「パスポートはお持ちですよね？」 　副反応が心配でまだワクチンを打っていないA子さんが戸惑っていると、運転手がドアに貼ってあるステッカーを指さした。 《ワクチンパスポート所持者専用車》 　仕方なく電車で東京駅へ向かったA子さん。ようやくたどり着いた東京駅では、新幹線の改札でパスポートの提示を求められ、「パスポートの提示がなければ県境をまたぐ長距離移動はできません」と門前払いされてしまった。 「まさか、ワクチンパスポートを持っていないばかりに、こんなことになるなんて」 　A子さんは後悔したが、後の祭り。在来線を乗り継いで帰郷はできても、入院中の母親を見舞うために病棟に入るにはワクチンパスポートが必須と聞いて泣く泣く断念。そのうちに、母の病状が悪化、そのまま息を引き取ってしまった──。 　極端すぎる事例と思いながら読んだかたも多いだろう。しかし、これに近いことは実際に起こり得るかもしれない。事実、イタリアでは9月1日から航空機、高速鉄道、地域間鉄道、地域間の船舶での移動などでグリーンパスの提示が義務化される。日本でも航空機や新幹線、特急など都道府県をまたぐ移動手段で、同様の措置が取られる可能性は低くない。 「駅構内に入る際の提示を簡素化する目的で、Suicaなど交通系ICカードとワクチンパスポートがひもづけられることも考えられます。感染の拡大が止まらないなかで、パスポートの提示義務化が始まれば、移動制限がかかる可能性は充分にあり得ます」（国交省関係者）

　移動の制限が徹底されなくても、専用車両などが登場するかもしれないともいわれている。 「ワクチン接種者と未接種者を長時間混在させないために、『パスポート所有者専用車両』もしくは『非パスポート所有者車両』ができる可能性はあります。後者の場合、それによって感染リスクが一気に急増するのです。しかし、それも“ワクチンを接種しない人の選択”として片付けられてしまうでしょう」（前出・国交省関係者） 　交通機関以外で、入場に制限が加えられる可能性がもっとも高い場所は、デパ地下だ。 「地下は自然換気が期待できないため、どうしても機械換気に頼ることになる。省エネや省コストによる節約、機器の老朽化などにより、換気の流入量より排出量が下がってしまうと、機械換気によってかえってウイルスを拡散し、蔓延させるリスクがあります。不充分な換気は、たとえば病院クラスターの原因にもなってきたので要注意です」（前出・一石さん） 　実際、今回の緊急事態宣言下では、大型商業施設での感染が拡大。政府の分科会は8月12日、デパートの地下食品売り場やショッピングモールなどの人出を「強力に抑える」よう政府に提言した。ワクチンパスポートの提示義務が始まれば、持っていない人は真っ先に“出入禁止”になりそうだ。 「ワクチンパスポートを持っていない人たちは、商業施設や娯楽施設での居場所を失い、《パスポート不問》を掲げる店や施設に集まることになるでしょう。しかし、そこは“闇営業”の店。国民から厳しい視線が向けられるのは必至です」（医療ジャーナリスト）

臨終の立ち会いができない

　日に日に増える感染者の影響で、病院ではコロナ以外の救急患者も受け入れが難しくなっている。いわゆる救急崩壊の問題だ。 「同じ救急患者でも、ワクチンパスポートがあれば病院側は安心して受け入れることができますが、パスポートがない人は、病院側が拒否してたらい回しにされる可能性があります。救急外来じゃなくても、今後、コロナ患者に対応できない個人病院では、『パスポートのない人は診察できません』とするところが増えることが予想されます」（前出・医療ジャーナリスト） 　コロナ禍では家族が臨終に立ち会えなかったり、知人の葬儀に参列できないケースも多く聞いた。 「志村けんさんが亡くなったとき、実兄がご遺体と対面することすら許されませんでした。岡江久美子さんが亡くなった際、夫の大和田獏さんは感染予防の観点から火葬場で最後のお別れを言えませんでした。しかし、ワクチンパスポートが導入されれば、これまで通りの葬儀が可能になるかもしれません。一方、パスポートのない人は、最後のお別れができない可能性があります」（前出・医療ジャーナリスト） 　さらにワクチンパスポートの有無は、その人の“将来”をも大きく左右しかねない。 「例えば、アメリカ国防総省や軍ではワクチン接種が義務化され、一部の大企業ではワクチンを打っていることが採用の前提になっています。日本でも、就職や転職の際にワクチンパスポートを求められることが想定されます」（医療ガバナンス研究所理事長で内科医の上昌広さん） 　アメリカではワクチンパスポートの偽造が発生。カリフォルニア州ではワクチンカードを1枚20ドルで販売したバーの店主が刑事告発される事例も発生している。ここまでくると、日本国内でも、前述したようなパスポート偽造問題が相次ぐかもしれない。しかし、こうした問題点を抱えつつも、ワクチンパスポートの導入は進みそうだ。その理由を上さんはこう語る。 「コロナで重症化する人がたくさん出れば、国の医療費負担が増え、企業や健康保険組合の保険料負担も増える。実際のところ、カネ（医療費）を払いたくないという動機で、国や企業がワクチンパスポートの義務化を強烈に推し進める可能性が高いのです」 　さらに前出の一石さんはワクチンパスポート導入後の過信を警戒する。 「デルタ株の影響などで、イスラエルやアメリカなどでもワクチン接種後の感染者が増えています。いわゆる『ブレークスルー感染（突破感染）』ですが、ワクチンパスポートは決して万能ではありません。これまでのような感染対策は変わらず行う必要があると思います」 　パスポートは決して「感染しない」ことの証明にはならない。提示義務の導入に際しては、こうした事実をしっかりと踏まえた議論が必要だ。 ※女性セブン2021年9月2日号

パラ指定病院、重症者受け入れ断る

パラリンピック参加者の中に不幸な方が出ないことを祈るばかりです。

Yahooニュース記事より

パラ指定病院、組織委の重症者受け入れ要請断る　「コロナ対応優先」

8/20(金) 6:00配信

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東京都立墨東病院救命救急センター=東京都墨田区

　24日に開幕する東京パラリンピックで、競技会場で大会関係者に傷病者が出た場合に受け入れる「指定病院」の都立墨東病院（墨田区）が、救急で重症者を受け入れてほしいとの要請を断っていた。新型コロナウイルス感染症の感染爆発で、医療が逼迫（ひっぱく）していることが理由という。ほかの複数の病院にも同様の動きがある。 【写真】東京都立墨東病院=東京都墨田区 　病院によると、墨東病院はパラリンピックで選手を除く大会関係者に傷病者が出た際、通常診療の範囲内で受け入れる協定を大会組織委員会と結んでいる。 　これとは別に、組織委は12日、墨東病院の救命救急センターに対し、競技会場で重度のけが人や病人が出た際、救急搬送を受け入れるように協力を要請した。しかし、感染症指定医療機関であることから、コロナ対応を優先するために断ったという。 　浜辺祐一・救命救急センター部長は「救命救急センターは本来、突発、不測の重症患者に備えるものであり、予定された行事のバックアップをするものではない。災害モードでコロナに対処すべきだと言われている時期に、こうした協力を約束することはあり得ない。大会直前の要請は、組織委自体が大会を安全に開催できないと思っていることの反映ではないか。開催の是非を早急に議論するべきだ」と話している。8日に閉幕した五輪の際は、今回のような協力要請はなかったという。 　別の首都圏の指定病院の幹部も「指定病院は各地域の基幹病院であり、住民を背負っている。パラリンピックだけに特別なことはできない」と話す。 　組織委は朝日新聞の取材に、「大会指定病院にはアスリートなどの関係者について、会場などの医務室で対処しきれない場合の搬送・治療を相談している。個別の病院名については公表していない」と文書で回答した。（石塚広志、枝松佑樹）

3回目接種は根拠なしとWHO

恐らくはまた接種することになるでしょうけれど。

Yahooニュース記事より

3回目接種は根拠なしとWHO　コロナワクチンで

8/19(木) 0:29配信

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米ロサンゼルスのクリニックで新型コロナウイルスワクチンの接種を受ける男性＝17日（ロイター＝共同）

　【ジュネーブ共同】世界保健機関（WHO）のスワミナサン首席科学者は18日、新型コロナウイルスワクチンの3回目接種について「現時点で得られているデータからは、必要ということは示されていない」と述べ、科学的根拠はないとした。 【グラフ】国内のワクチン接種率推移　人口の半数超が1回接種

　スワミナサン氏は3回目以降の接種がどのような人に必要かは、さらなる調査が必要と指摘。2回接種済みの人でも感染した例はあるものの「重症化や死亡例を明らかに減らしている」として、感染力の強いデルタ株にもワクチンは効果を発揮していると強調した。

「第５波」子供から親へ感染増加

とても憂慮されます。

Yahooニュース記事より

「第５波」子供から親へ感染増加　新学期前に募る不安、新型コロナ

8/19(木) 21:06配信

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全国で新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、従来株よりも子供の感染リスクが高いとされるインド由来の変異株「デルタ株」への置き換わりが進み、子供から親に感染が広がる事例が増え始めた。医療現場からは、感染拡大の「第５波」で「今までと局面が変わった」との指摘も。子供同士の接触が増える新学期を前に、関係者はどのように子供の感染を防ぐか苦悩している。 【チェックリスト】自宅療養、緊急性の高い症状は？ 厚生労働省のまとめなどによると、新規陽性者全体に占める１０代以下の割合は、７月１２〜１８日に１４・７％だったが、８月２〜８日には１７・１％に増加。１カ月ごとの数字も３月以降、増加が続いており、７月には過去最高の１４・８％となった。 ■９歳以下は１千人超 流行するウイルスの約８割がデルタ株に置き換わった大阪府では特に７月中旬以降、９歳以下の子供の感染者が急増している。８月２〜１５日の２週間に府内で確認された９歳以下の感染者は、千人を超えた。多くは親などからの家庭内感染だが、約２割は感染経路が不明。保育園などでのクラスター（感染者集団）も複数確認されている。 兵庫県立こども病院で感染症内科部長を務める笠井正志医師は「第５波の入り口段階で子供の感染者が増え、それまでと局面が変わった印象だ」と指摘する。重症化はしなくても高熱が出る子供がいるといい、「子供が親より先に感染し、家庭内で広がるパターンも増えている。デルタ株は感染力が強く、家族全員が感染することもありうる」と警鐘を鳴らす。 同病院では新型コロナに感染した子供が入院できるよう、７床を確保。１８日現在、満床には至っていないが、各地の病院で受け入れが難しい子供を多く引き受けることになれば、病床が逼迫(ひっぱく)する事態も想定される。新学期が始まればさらに子供の感染者が増える可能性もあり、笠井医師は「コロナに感染した子供を受け入れられる病院は少ない。どうやって子供を守るのかという視点で対策を考える必要がある」と話す。 ■少ない重症化 ただ、子供の重症化事例はほとんどなく、多くの学校では感染対策を徹底しながら新学期の通常授業を始める見通しだ。大阪府の吉村洋文知事は１８日の対策本部会議後の記者会見で、「子供同士で感染が広がれば、家庭に持ち帰り、重症化しやすい親世代に広めてしまう」と警戒感を示し、学校に対して感染対策の徹底と、今後の感染拡大に備えたオンライン学習の準備などの対応を求めた。 学校現場でも警戒を強めている。ある大阪市立中の校長は「学校でクラスターが発生し、長期の学級閉鎖になることも考えられる」と苦悩。マスクや消毒といった従来の感染対策に加え、「教室内に抗ウイルス加工を施すなど新たな対策を講じる必要がある」と話した。感染への恐怖から小学６年の次女（１２）が欠席しがちになったという母親（４４）＝大阪府吹田市＝は「十分な対策がないまま学校が始まるのは不安。感染が一気に広がってしまうのでは」と懸念を口にした。（木ノ下めぐみ、藤井沙織、地主明世）