家庭内感染を防ぐには

すべてできる家庭がどれだけあるか？

Yahooニュース記事より

爪切りは家族で共有NG　洗面所の手拭きタオルも　家庭内感染を防ぐには　内科医が解説

2/11(日) 9:19配信

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つい共有しがちな洗面所の手拭きタオル（写真はイメージ）【写真：写真AC】

　家族で暮らしていると、服やパソコンなどさまざまなものを共有し、助け合いながら生活していると思います。しかし、なかには共有すると、家庭内感染のリスクが上昇してしまうアイテムも……。家族の誰かが体調を崩したときに慌てないよう、普段からひとりひとり分けておいたほうが安心です。まだまだ寒い日が続き、ノロウイルスなど感染力が強い感染症が気になる季節。そこで、内科医の佐藤留美医師が解説します。 【写真】家族で共有してはいけないアイテム　覚えておきたい5点セット 　◇　◇　◇

バスタオル使用後は毎回の洗濯が理想

　新型コロナウイルスやインフルエンザなどの感染経路で多いのは、家庭内感染です。近距離での会話を避けたり、同じ皿や鍋の料理を食べないようにしたりするなど、予防に気をつけているという人もいるかもしれません。 　しかし、家族間で感染しやすい原因は、これだけではありません。無意識に共有しているものが、思わぬ病気につながることがあります。 　まずは、バスタオルです。たとえば、今冬季節外れの流行が続いた咽頭結膜熱（アデノウイルス）を発症したときは、バスタオルの共有を避けたほうがいいといわれています。その理由は、家族の誰かが感染している場合、そのタオルをほかの人が使用してしまうと、ウイルスが手や顔に付着し、感染症を引き起こす場合があるから。 　つまり、バスタオルの共有をやめることで、接触感染による疾患の予防につながります。これはウイルスだけでなく、細菌も同様です。 　使用後に干してしっかり乾せば、ウイルスも死滅するのでは？　と思う人もいるでしょうが、使用後のバスタオルは放置しておくと細菌が増殖します。とくに、乾ききらず濡れた状態では、細菌が活発的に繁殖しています。たとえ干したとしても、共有するのは避けましょう。1回使用するたびにその都度、洗濯することが理想的です。 　もちろん、トイレや洗面所などに吊るした手拭きタオルも同様です。家族ひとりひとりに専用のタオルを用意するか、ペーパータオルなどを利用するといいでしょう。

刃物である爪切りはひとりひとり専用に

　次に、気をつけたいのは刃物類。とくに爪切りは、家族の人数分揃えて専用で使っているという家庭は、あまり多くないかもしれません。爪切りも刃物なので、爪や指先を傷つけてしまうことがあり、ほかの人と共有していると血流感染するリスクが高まります。また、爪白癬（いわゆる水虫）が伝播することも。 　爪切りは共有しないのがベストですが、管理が難しいなど、どうしても共有しないといけない場合はアルコール消毒を行いましょう。 最低10分間はアルコールに爪切りを浸すこと、もしくはアルコールで2度拭きすることをしてください。 　また、カミソリの共有ももちろんNGです。顔などに付着している細菌やウイルスを伝播することになりますし、爪切り同様に刃物なので、使用した際に顔の皮膚を傷つけて出血することがあります。また、人が使っているカミソリは使用期間がわからないため、古くて切れ味が鈍っている刃だった場合、カミソリまけや炎症の原因になることも。 　小型のフェイスシェーバーや、電気シェーバーは持ち運びしやすいため、出先で忘れた人から貸してほしいと頼まれることもあるかもしれません。しかし、感染予防の観点からは、貸し借りするのは絶対にやめましょう。

気軽に貸し借りがちなハンドクリームにも注意

手指で直接取るタイプの化粧品は貸し借りしてはダメ（写真はイメージ）【写真：写真AC】

　この時季に大活躍する、缶入りのハンドクリームなどの保湿グッズ。指を入れて取るタイプも多いですよね。家族に限らず、友人からも気軽に「ちょっと貸して」と言われがちですが、こちらも手指に付着している細菌やウイルスによる接触感染を引き起こすリスクが高まります。 　また、ハンドクリームに限らず、指を入れて取るタイプのナイトクリームや、個包装になっていないフェイスパックなど、化粧品は素手で触るものが意外と多いのでご注意を。共有せずそれぞれ専用のものを使うか、手指を直接入れないで、使い捨てのスプーンやヘラなどを利用するようにしましょう。 　家族とさまざまなアイテムの共有を避けるべき最大の理由は、接触感染予防です。共有すべきではないアイテムはそのほかにも、くしや下着、歯ブラシ、食器などが挙げられます。 　まだまだ寒い季節が続き、インフルエンザなどの感染症も流行しています。“一家全滅”を避けるためにも、日頃から分けられるところは分けるなど、習慣づけることがとても大切です。

Hint-Pot編集部

医師の長時間労働、病院に是正勧告

現状の医師の数が同じ状況で進めると、医療崩壊一直線は既定路線になりますね。

Yahooニュース記事より

医師の長時間労働、４２病院に労基署が是正勧告…「働き方改革」対応に遅れ

2/12(月) 5:00配信

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（写真：読売新聞）

　都道府県と政令市が運営に関わる２５１の公的病院のうち、約１７％にあたる４２病院が２０１８年以降、医師の違法な長時間労働で労働基準監督署から是正勧告を受けていたことが、読売新聞の情報公開請求でわかった。「医師の働き方改革」が今年４月に始まるが、昨年も９病院が勧告を受けていた。改革直前でも、対応が十分に進んでいない現状が浮かぶ。

　国が推進する「働き方改革」で、１８年６月に労働基準法が改正され、残業時間の上限が罰則付きで定められた。１９年４月に施行されたが、医師はその特殊性から５年間適用が猶予され、今年４月から原則「年９６０時間」が上限となる。

　厚生労働省によると、自治体などが運営に関わる公的病院は全国に１１９５病院（２２年１０月現在）ある。

　読売新聞は、地域医療の中核を担う４７都道府県と２０政令市が運営に関わる２５１の公的病院について、労基法が改正された１８年以降、昨年１０月までに労基署から受けた労基法違反などの是正勧告の内容がわかる文書を情報公開請求。２４都府県８市の５４病院が医師に関して是正勧告を受けていた。看護師や事務員に関するものを含むと９０病院に上った。

　医師に関する勧告を受けた５４病院のうち残業時間が労使の協定で定めた範囲を超過する違法残業が４２病院。このうち、残業時間が、国の労災認定基準「過労死ライン」の月１００時間を超えていた病院は少なくとも２５病院あった。

　国は、今年４月までに労働環境を改善するよう求めていた。しかし、医師の違法残業で勧告を受けた病院数は毎年３〜１７病院で推移し、大きく改善はしていない。２３年は９病院で、１８年以降３番目に多かった。１８年以降の６年間に医師の違法残業で２回以上勧告を受けた病院は８病院あった。

　厚生労働省労働基準局監督課は「働き方改革に向けて病院を支援し、不適切な労務管理があれば指導を徹底していく」としている。

　医療ガバナンス研究所（東京）の上昌広理事長の話「国が改善を求めている中、法令順守の意識がより高く求められる公的病院で、これだけの違法労働が起きていたことは深刻だ。民間病院も状況は大きく変わらないだろう。医師の過重労働は医療ミスにつながりかねず、各病院は業務の見直しに取り組む必要がある」

狂犬病、人が発症したら死亡

見知らぬ犬に嚙まれたくないです。

Yahooニュース記事より

狂犬病、人が発症したら100％死亡　犬への予防接種は法令義務

2/9(金) 17:19配信

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四国犬（写真はイメージで本文とは関係ありません）＝ゲッティ

　群馬県伊勢崎市で小学生らが犬にかまれた事案に関連し、X（ツイッター）などでは狂犬病への関心が高まり、「狂犬病の予防接種」「狂犬病ワクチン」のワードが一時トレンド入りした。【デジタル報道グループ】 【なぜこんな所に？】高速道路を運転中…前方から白い犬 　◇「狂犬病」だが、犬以外も要注意 　厚生労働省によると、狂犬病に感染した動物に人がかまれたり、ひっかかれたりして、唾液に混ざったウイルスが傷口から体内に侵入すると狂犬病に感染し、発症するとほぼ100％死亡する。ただ、感染した後、ワクチンを連続して接種することで発症を防ぐことができるという。 　人に感染させる主な動物は犬だが、猫▽キツネ▽アライグマ▽スカンク▽コウモリ▽マングース――などからもうつる可能性があるという。一方、通常は人から人に感染することはない。 　狂犬病に感染した犬の症状には、極度に興奮し攻撃的な行動を示す「狂騒型」、下半身から上半身にまひが広がり、食べ物や水がのみ込めなくなる「まひ型」がある。 　人が感染した場合は、強い不安感▽一時的な錯乱▽水を見ると首の筋肉がけいれんする▽高熱▽まひ▽全身けいれん――などが起き、呼吸障害などの症状を示して死亡する。 　◇世界では年間5.5万人が亡くなる 　世界保健機関（WHO）の推計によると、狂犬病に感染して死亡する人は世界で年間約5万5000人。このうちアジア地域が3万人以上という。 　一方、日本は世界でも数少ない「狂犬病の発生がない国」とされる。海外で犬にかまれるなどして帰国後に発症する「輸入感染事例」を除けば、国内での発生報告は1956年の人、57年の猫を最後にない。 　50年に制定された狂犬病予防法は、犬の飼い主に対し、犬への年1回の予防接種を義務づけ、違反者には20万円以下の罰金を科している。 　また、飼い主の意思に反して、飼い犬が通行人らにかみつくなどしてけがをさせると、過失傷害や重過失傷害の罪に問われたり、損害賠償を請求されたりする可能性がある。

女性容疑者11日間「ノーブラ」

周知徹底が必要ですね。

Yahooニュース記事より

女性容疑者11日間「ノーブラ」、取り調べも　大阪府警対応改善へ

2/9(金) 5:00配信

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女性は胸に下着のない状態で計11日間、留置場に収容された

　大阪府警豊中署に逮捕された60代女性が、胸を覆う下着を計11日間着用できないまま留置場に収容されていたことが女性の弁護人への取材で判明した。府警は、自殺に使われる恐れがあるとしてブラジャーの着用は原則認めていないが、カップ付き肌着「ブラトップ」をTシャツ型なら認めている。府警は「説明が不十分だった」と不適切な対応を認め、改善策を講じたとしている。【安元久美子】 【図で分かる】留置場でのブラトップ着用に関するルール 　◇警察官「重ね着で対応を」 　弁護人の松本亜土（あど）弁護士（大阪弁護士会）によると、女性は1月6日、口論の末に夫を刃物で刺したとする殺人未遂容疑で逮捕された（その後に傷害罪で起訴）。豊中署に留置された女性は、肩の部分がひも状になっているタンクトップ型のブラトップを着ていたが、警察官の指示で脱がされた。松本弁護士が7日、署にブラトップの着用を求めたところ、留置管理課の担当者から「着用できない。署内では重ね着で対応している」と断られたという。 　このため女性は8日、胸に下着を着けない「ノーブラ」の状態で男性検事の取り調べを受けざるを得なかった。その日、松本弁護士と署内で面会した女性は、腕を組んで胸を隠しながら「仕方がない。（警察は）恥ずかしい思いをさせたいんだろう」と諦めたような口調で語ったという。 　◇弁護人「女性に羞恥心感じさせた」 　府警留置管理課によると、タンクトップ型のブラトップは、肩のひも状の部分を首つり自殺に使われる恐れがあるため、身柄拘束中の容疑者には原則使用を認めていない。ブラジャーも同様の理由で着用不可だが、Tシャツ型はこうしたリスクが低いため着用を認めているという。 　松本弁護士は府警とやり取りを重ねるなかで、こうしたルールを確認。Tシャツ型を17日に差し入れ、女性は下着を着られるようになった。一方、府警は勘違いで9日のみタンクトップ型ブラトップの着用を認めたため、下着のない状態は計11日間だった。松本弁護士は「下着を着けさせないことは女性に羞恥心を感じさせる不当な対応。憲法で保障された人格権も侵害している」と批判する。 　府警は取材に対し、今回の対応について「着用可能な下着を説明しないのは不親切であり、教えるべきだった」と釈明した。この問題を受けて、留置されている女性に対し、Tシャツ型であれば着用できることを説明し、要望があれば貸し出しや購入ができるようにしたという。こうした改善策を2月7日、大阪弁護士会にも説明した。松本弁護士は「全国の警察でも同様の対応をすべきだ」と話している。 　◇京都府警でも問題化、警察庁が初の通知 　容疑者のブラジャー着用を巡っては、これまでも問題になっている。2023年10月に大麻取締法違反容疑で京都府警に逮捕された女性（当時19歳）が「ノーブラを強いられている」と訴え、弁護人の貴谷悠加弁護士（京都弁護士会）がタンクトップ型のブラトップを差し入れたが、許可されなかった。貴谷弁護士によると、府警に改善を申し入れて12日後にTシャツ型を差し入れたところ、一転して認められた。理由の説明はなかったという。 　警察庁は23年12月、京都府警のケースなどを受け、ブラトップの使用に関する基準を全国の警察に初めて通知。半袖Tシャツ型▽伸縮性がなく破れにくい素材▽ワイヤなどの金属類を使っていない――などの条件を示した。半袖Tシャツ型に限定したのは、肩のひもが細いキャミソール型などだとひも部分を使って自殺を図られる恐れがあるからだという。 　担当者は「容疑者の人権を尊重しつつ、適切に処遇するための基準」と説明し、具体的な対応は警察ごとの判断になるとしている。

冷凍庫の故障で30年間の検体だめに

バックアップ電源は無かったのですね？

Yahooニュース記事より

研究室冷凍庫の故障で30年間の検体だめに スウェーデン

2/6(火) 15:07配信

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検体。スウェーデン・ストックホルムのカロリンスカ研究所で（2020年12月7日撮影、資料写真）。【翻訳編集】 AFPBB News

【AFP＝時事】スウェーデンの首都ストックホルムにある医科大学、カロリンスカ研究所（Karolinska Institute）で30年以上前から収集されてきた研究用の検体が、昨年のクリスマス休暇中に起きた冷凍庫の故障により台無しになっていたことが分かった。同研究所が5日、明らかにした。 【写真】冷凍庫の故障が起きたカロリンスカ研究所 　カロリンスカ研究所は、ノーベル医学生理学賞（Nobel Prize in Physiology or Medicine）の選考委員会の拠点が置かれている研究教育機関。 　検体は、液体窒素でマイナス190度に冷却された極低温タンクに保管されていたが、昨年12月22日から23日にかけて、タンク16個への液体窒素の供給に問題が発生。その結果、保管されていた複数の研究機関の検体がだめになった。 　カロリンスカ研究所フッディンゲ（Huddinge）キャンパスの学部長によれば、最も影響を受けるのは白血病の研究者で、30年以上にわたって患者から集めてきた検体があったという。 　同学部長は、被害額について正式な見積もりは出していないが、数百万クローナにはなるだろうと指摘。一部メディアは約5億クローナ（約70億円）だと報じている。 　同研究所では内部調査を開始した。妨害行為が行われた形跡はないが、念のために警察にも通報したとしている。【翻訳編集】 AFPBB News