この記事においては、
名古屋大学の就職先と、その情報公開の姿勢について考察します。
名古屋大の就職関連情報というページから、
卒業生の主な就職先というページへのリンクがあります。
しかし、男女も人数も示していない非常に曖昧なものです。
例えば、法学部であれば以下のようになっています。

名古屋大法学部の主な就職先

IHI 旭化成 川崎重工業 竹中工務店 東海旅客鉄道 東京海上日動火災保険
東芝 トヨタ自動車 野村総合研究所 三菱東京UFJ銀行
愛知県職員 厚生労働省 裁判所事務官 名古屋市職員 農林水産省

主な就職状況を参照すると、法学部の就職者数は119人となっているので、
119人中の15就職先が公開されていることになります。
あまり透明度が高いとは言えませんね。

ところが、名古屋大法学部のサイトからも就職先が公開されており、
こちらでは人数を示した就職先が公開されています。
合計すると110近くの数字になるため、全員の就職先を公開していることになります。
こちらはかなり徹底的な情報公開の姿勢と言えます。

2014卒名古屋大学法学部の上位就職先トップ3

1位愛知県8人
2位名古屋市6人
3位裁判所事務官3 NTT西日本3人

愛知県と名古屋市を合計すると14人となり、
学部全体の就職者数が119人であるため、
9人に1人程度が愛知県か名古屋市に就職していることになります。
トヨタ自動車への就職者数が多いのではないかと思う方もいるかもしれませんが、
2014卒のトヨタ自動車への就職者数は2人のみです。
個人的に印象に残ったのは、豊田信用金庫や岡崎信用金庫などの
信用金庫への就職者がそこそこ存在している点でした。
旧帝国大学の法学部というと、信用金庫へ就職するイメージはありませんでしたが、
地元で働くことを重視している人が少なくないのかもしれません。
2014卒の三井住友銀行への就職者数が0という点も、
地元志向を示していると考えられそうです。
採用数の多いメガバンクへの就職者数は、通常であれば多くなりがちだからです。

法学部がここまで細かく示してくれるのであれば、
他学部も同じように公開しているのではないかと思いたくなりますが、
そうとも限りません。
2015年7月5日現在の状況では、
経済学部や文学部の学部サイトでは就職先を確認することが出来ません。
男女比も人数も示していない主な就職先を参照するしかないようです。
公開の度合いは、学部の裁量に任せているということなのでしょうか。
就職先に自信があるのであれば、細かく公開したほうが、
大学にとっても受験生にとっても都合が良いはずです。
しかし、私立大学と違って激しい競争に晒されているわけでもないので、
積極的にアピールする必要性を感じていないのかもしれませんね。


名古屋大平成25年度卒業生・修了生の主な就職先

名古屋大学法学研究科 就職について