けぇ がるね?日記

ネパールの首都、カトマンズから発信しています。

2015年05月

2015年、ネパール地震〜4

この項、本ポストで完結させます。

現在ネパール政府(主幹: National Planning Commission)と主要ドナー(世銀、ADB、国連、EU、日本JICA、米国、インド)が中心になって、震災復興に関するニーズアセスメント Post Disaster Needs Assesment PDNAが実施されている。この結果は6月15日発表される予定であり、復興計画の骨子となると予想される。

6月25日カトマンズで、ネパール政府とドナー諸国による復興支援会議が開催される。40〜70ヶ国の代表が参加する規模になると聞いている。7月中旬からはネパールで新しい会計年度が始まるため、次年度(ビクラム暦2072-73)ネパール政府予算に復興支援援助計画や予算を反映させるための会議設定である。

政府やドナーが試算する復興計画は数年単位のものとなるだろう。より災害に強い国家再建については、10年単位それ以上の期間が必要になる。 ネパール政府内、(使い物になる)官僚の数は限られており、復興計画策定と実施においては深刻な人手不足が発生する。これを埋めるのはアウトソーシングであり、ネパール国内、国際的民間コンサルタントの雇用が急務となる。 

地方の再生については、積極的なNGOとの連携も必要となるだろう。しかし、これら基本計画策定に、ネパール国内のNGOや国際NGOが参加しているか?もっと云えば、被災地住民の声をすくい上げ、計画に盛り込む視点があるのかどうか?今後の展開を願うところだ。

震災直後の救援については、隣国インドと中国の活動が派手であった。復旧・ 復興の段階については、いつもお決まりの国際援助巨大プレイヤーに混じり日本の立場もクローズアップされている。地震からの復興。地震やその他の災害に強い国造りについて日本は世界最先端であり、政治的野心の見られないアプローチはネパールからも歓迎されていると見える。今年仙台で開催された国連防災世界会議で提唱された「より良い復興 Build Back Better」を国際的に実行する機会となれば、ネパール、日本両国にとってWin-Winとなる。

私にはいつ余震が来るか予知する能力はないが、ふたつだけ、確信を持って予測できる。
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その1
 ネパールの復興は人間の善意だけでなく、近い将来、国際的に大きな開発ビジネスの現場となる。 より現場に近い立場のNGOも、この流れに巻き込まれていくことだろう。翻弄されるのではなく、NGOや被災地住民自身も、流れを決めるための主要プレイヤーとして参加できることを願いたい(が、6月の第一回会議での大きな役割が設定されるとは思えない)。開発や復興についての技能を持つ方々は、コンサルタントとして業務参加する機会が増大するであろう。

その2
 ネパールは今回の復興 を通じて、新しい社会構造を獲得する。既存の政治体制や官僚機構が発展してゆくのか?全く別の市民勢力が新たなパワーとして勃興していくのか?今は分からない。ただ、ネパールは変わる。国民の愛国心は徐々に、観念的なNationalismから、実行を伴ったPatriotismに変革していくことが望まれる。
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ネパールがより良い国となるか?より大きな混沌の国となるか?より良い復興が、より良い国造りに結びつくことを祈るばかりである。

2015年、ネパール地震〜3

政府の一括支援基金(首相直轄災害救援基金)以外、外国から個別の震災救援資金はネパール国内銀行口座からの引き出しを凍結するというネ政府政策については、谷川先生の「ネパール評論」の記事が詳しい。

ネパール評論 Nepal Review 谷川昌幸先生 発行
震災救援の複雑な利害関係
 単一窓口政策と首相基金(1) 原文はクリックでリンク
 単一窓口政策と首相基金(2) 原文はクリックでリンク

ネパール政府の主張は、私なりに要約すると以下のようなものである。
 個別の資金による救援活動では、地域、メディア報道、諸外国、国内有力者との関係性において支援に格差や重複が生じる。支援基金をひとつにまとめ政府が管轄することで、全ての被災者に公平に救援が行き渡ることを可能にする。 

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震災以前からネパールで活動を続けてきた某団体に取材し、別の場所に書いた記事を以下、一部加筆修正して掲載する。プロのNGOがどのようにして対処したのか?この情報を分析することで、新規に救援・復興活動を行いたい日本人や団体にとっても参考になると思う。
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情報ソース: 20年前から活動を開始し、ネパール社会福祉協議会(SWC)に団体登録、事業登録共に行い、ネ政府許可の下活動。外国人駐在員常駐。震災以前から激震被災地を含む地域で開発援助事業を行ってきた外国NGO。
 

1.震災発生以前にSWC登録を完了し活動してきた団体については、外国送金資金のネパール国内銀行口座引き出し「可能」

 平時の活動と震災支援特別資金を会計上明確に区別するため、震災後、震災支援・復興支援に特化した新規銀行口座をネ国内銀行に開設した。
 ただし今後ネ政府の方針変更もあり得るため、新規時口座名に、震災復興や緊急支援という単語の使用は避けた。

※筆者脚注 事業口座2などと云う口座タイトルであると分析。
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2.震災復興・緊急支援活動についての事業承認をSWCに申請する

 SWC登録済みの団体による震災支援活動審査・合意締結について、SWCは迅速に行うとの態度を示している。様々な分野を担当する外国人専門家の中長期駐在が必要であるし、事業費の合法的運用も不可欠であるため、(現在継続中の通常プロジェクトは別に)新規プロジェクトとして計画、申請、許可を受ける。

※筆者脚注 ネ国内で活動する(ネ国内での年間事業費10万米ドル以上の)外国NGOはSWCと事業所登録(GA)を交わすだけでなく、各プロジェクトごとに事業合意(PA)をSWCと締結する必要がある。これにより事業費の海外送金の合法的受領と、外国人駐在員のNon Tourist Visa発給を受ける事が可能。
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3.震災復興支援に関する新規外国団体の、ネパール政府登録の可能性についての推測

 ネ政府の説明としては、震災直後の超緊急時の外国支援活動については緊急性に鑑みネ政府の承認を得るプロセスを省略することを認めた。しかし今後、長期にわたる支援(当該NGOは、1ヶ月以上の期間と判断)、家屋や学校の再建支援等について活動する団体については、ネパール政府への登録が必要であるとのこと。
 ただし当該NGOの予測として、復興支援を目的とする新規外国NGOのSWC登録が許可されるか否か?について、先行き不透明である。許可されない可能性がある。
 一方、震災救援・復興を目的としたネパールの国内NGO「新規」登録については、現状困難である可能性がある。
※筆者脚注 中長期的復興については、ネパール政府、各国ドナーによるマスタープランが策定される。特に地方の救援・復興についてはNGOが重要な一翼を担うと予想される。この場合は、震災復興関連新規NGO登録が認められる可能性はあると思う。しかし、今すぐではない。数ヶ月の時間が必要である。

※筆者脚注 復興マスタープラン策定後はネパール政府、各国ドナーだけでは手が足りず、開発コンサルタントの参入が推進される可能性が高い。建築、都市計画、プロジェクトコーディネーション等の専門分野がある場合、コンサルタントとしての復興支援参入が(将来的に)可能になると思う。

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どのような支援活動であれ、ネパール国内地方行政のコアとなる郡(District / ネパール語 ジッラ)単位で存在する「郡災害救援委員会 DDRC, District Disaster Relief Committee)」の許可が必要である。

ネパール国内NGOであったも、外国NGOの場合も(この時は業務にあたるネパール国内ローカルNGOが)、DDRCとの間に覚え書き(MOU)を締結することが必要。

郡レベルでの地方行政と合意無いままに活動を行うのは、地域内での不公平を助長する恐れあり。協力、援助のあるべき姿から逸脱する。

※筆者脚注 ネパール国内で活動する外国NGOは「直接」による協力活動は、ネ政府に認められない。必ず、ネ国内合法的に登録してあるローカルNGO(ネパール国内NGO)とパートナー関係を締結し、これを通じた現場支援を行う必要がある。

※筆者脚注 長年ネパールで協力支援活動に携わっているNGOの方々の考えに共通するのは、ネパール政府を全否定するべきではない。ネパールという国の中で活動するのであれば、ネパールの法律や行政の決まり事を尊重するべき。煩雑な手続きや、外国人の論理から見ると理不尽なこともあるが、ネパールの行政のルールを無視してはいけない。と云うこと。


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開発援助やNGOのプロでない善意の個人や団体が、ネパールの今後にどのようにして関わってゆけばよいのか?複雑な手続きに翻弄されている間に、被災地の人たちはどうなるんだ?という、じりじりとする想いを感じられるだろう。

しかしこれも現実。実績ある団体は既に乗り越えつつある。その力がない場合は、これまで何度も書いてきたが、「実現する力のある信頼できる団体」への募金という形で、善意は必ず届くのだ。

そしてカトマンズでは、復興と云う名の、国家と国際社会が巻き起こす強烈な嵐が吹き荒れる前の静けさであること。忘れてはならない。この嵐は、ネパールという国家を根本から変えていく「可能性」や「希望」と、同時に「恐ろしさ」を内在している。次回、この部分について考察を進めたい。

つづく...

カトマンズ首都圏、崩壊したRC造建物の現実

Himal Media社発行のネパール語週刊誌に興味深い記事があり、系列の英語週刊新聞Nepali Timesに英訳が掲載されているので、抄訳紹介する。
崩壊した建物の現実 Himal Khabarpatrika 元記事リンク

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イメージ画像 2015.05.18撮影 by ネパールの空の下 カトマンズ市内ゴンゴブ
4階建ての1〜2階部分が潰れている。傾いて崩落時、隣の建物を破損。
元は同じ高さの2軒が並んでいたこと、想像するのは簡単ではない。


建築時のオーナー/建築許可/建築した階数/転売記録
 インド国籍A.H.+ネパール国籍配偶者M.M.B
 カトマンズ市役所から2階建てで許可取得/5階建設
 転売記録 A.H⇒C.S.⇒B.K.
B.K. 震災3週間前C.Sより2,250万ルピーで購入
震災当日C.S.家の引っ越しパーティ中。C.S.氏夫妻、近所住人含め7名死亡。
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カトマンズ市6区にあった、通称「七階建て」ビル 1997年建設
建築時のオーナー/建築許可/建築した階数/転売記録
 R.S. カトマンズ市役所から5階建てで許可取得/7階建設
 転売記録 R.S.⇒N.R.
最上階に教会あり、30名死亡(祝日礼拝中か?)
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カトマンズ市内ゴンゴブ地区にあった9階建ての雑居ビル
(スーパー、商店、ゲストハウス)

建築時のオーナー/建築許可/建築した階数/転売記録
 R.K.P. ゴンゴブ村役場(当時)から6階建てで許可取得/9階建設 
 転売記録 R.K.P.⇒P.P.(息子に所有権変更)
17名死亡。2名救出。
10年前建設時はこのエリアカトマンズ市の外であり、建築確認が甘かった。
9インチ角の柱と16mmの鉄筋という、9階建てを支えられない構造であった。

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ショッキングな動画であるため閲覧注意


Morgan International Collage 学生数約400
建築時のオーナー/建築許可/建築した階数 
 B.S. (首都圏内郊外)トカ村役場から5階建てで許可申請/7階建設
沈積土の上に、脆弱な基礎工事で建設。
地震当日休日であったため学内無人であったため死傷者なし。

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ここからは、ネパールの空の下による
結局、建築確認と異なる階数水増し違法建築であり、市役所、村役場共に許可が形骸化していたことが分かる。また、その後転売されることで、建物の構造強度が認識されない状態でもあった。

今回の震災で一般的には鉄筋コンクリート造り(RC造)の建物は被害を免れているものが多い。しかし全壊したり、傾いたりしたRC造建造物には、それが起こるべき「理由」と「必然」があったと考えるのが自然であろう。

人災である。

2015年、ネパール地震〜2

2015年ネパール地震では、発生当日から先ずはインド、続いて中国という南北の隣国。そして、日本、米、英、EU ....世界中から救命レスキュー隊と支援隊、医療隊、救援物資が続々とカトマンズに到着した...のであるが、ネパールでたったひとつしかない国際空港は混乱の極みであった。

各国が軍用機などで支援物資や人材を送り込み、カトマンズ国際空港は民間機が着陸できる余裕がない事もあった。タイ航空機で27日にネパール入りを目指した日本の国際緊急援助隊はカトマンズ上空まで来たものの着陸不能。カルカッタに緊急着陸。その後バンコク引き返しを経て、最終的にネパール入国し、カトマンズ首都圏内で生存者捜索に入れたのは、地震発生から丸3日を過ぎた4月28日午後遅くであったと記憶している。自衛隊の救援先遣隊も29日深夜に到着した。これまた記録では、ドバイ経由の民間機であった。

脆弱な、限られたインフラ。例えばカトマンズ国際空港は、日本で云えば国際線も離着陸する地方空港程度の大きさしかない。これが国に「たったひとつ」の国際空港である。

カトマンズ国際空港も被災して、使用不可能であっても不思議ではなかった。それが数日、数週間続いていたとしたら。お手上げであった。想像するだけで恐ろしい。今回空港閉鎖が地震直後の数時間に限られた幸運は、いったい何処から恵まれたのであろうか?
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そんな中中国は、地震発生時ネパール国内に1,000人ほどいたと云われる自国民(ほとんどは観光客)を26〜27日民間特別機を多数飛ばして見る間に回収。連れ帰ってしまった。

中国人観光客を専門とする旅行会社曰く(私が直接聞いた話であるが、誇張や間違いが含まれている恐れあるものの)
「25日夜空港が再開されたらその日のうちに飛行機が7機中国から飛んできて、全員連れ帰った。その手腕たるや、中国のパワーに舌を巻いた」

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空港には各国政府から大量の、個人や民間団体からの小口多数の支援物資が到着し山積みであった。支援物資にも課税されるとか、無税だが通関手続きしろとか、荷物がぶん投げて散らばっているとか。様々な情報が飛び交った。

ネパール政府が「これ以上の外国救援隊は来ないで下さい」と表明したとの一部報道に、国内外から非難の声があがった(ネパール政府の受け入れ容量がパンクしたのだろう)。

震災直後の外国人団体/個人ボランティアは受け入れますというネ政府の対応から、地方行政事務所(DAO)に登録して下さいとなり。

そして、政府の一括支援基金(首相直轄災害救援基金)以外、外国から個別の震災救援資金はネパール国内銀行口座引き出しを凍結するというネパール政府政策が発表され、ネパール国内外は騒然となった。

つづく...

2015年、ネパール地震〜1

4月25日、そして5月12日と、マグニチュード7.8そして7.3の強い地震に襲われたネパール。

これまでに8,670人の人命が失われ、負傷者21,443人。77,925戸の公共と個人家屋全半壊という未曾有の大災害に見舞われている(http://drrportal.gov.np/)。本震発生が休日の昼間であり、特に、子供たちが学校の倒壊の被害に遭わなかったこと。ほとんどの人が起きている昼間であり、ネパール食生活にとって炊事が終わった時間帯であったことなど、不謹慎を恐れずに云うなら、不幸中の幸いであった。平日の昼間、または国民が寝静まっている夜間の地震であったとしたら。考えるだけで背筋が寒い。

首都圏において今回の地震は、実に不可解である。その象徴がこの写真。
P5120409

4月の本震で建物構造にダメージが入ったものの倒壊を免れていた建物が、5月の余震で、突然全壊した。ぐしゃりと潰れている。しかしその後ろや、隣の建物には被害がない様子が写真から分かる。同じ地域の中で、被害を受けている建物、受けていない建物がはっきり分かれている。

また、首都圏内地域によっても被害状況が異なっている。鉄筋コンクリート(RC造)の建物まで多数被害を受けた地域あれば、崩壊しておかしくない古い建造物が残り、RC造にはどこも被害無く見える地域もある。

我が家のあるカトマンズ盆地南側、市街地と村落部境に位置する新興住宅街は、幸いにも被害は無い。地震発生時、ドン!と突き上げるショックに続き、大きなゆっくりとした横揺れで、家全体、家具、人、全てがシンクロしていた。家具も倒れず、観音開きの食器棚から物が振り落とされることもなかった。しかし、立っていられない激しい揺れであり、一度は1メートルほど横に飛ばされる経験もした。照明の電球が落ちて割れた。

携帯電話が繋がりにくくなり、固定電話は比較的良好であった。本震発生直後にニューデリーから電話が入り、我が家は家業として緊急報道体制に組み込まれた。私は5月6日の朝まで(心身の限界で離脱)。連れ合いは2週間。へとへと、ぼろぼろ、スカスカになるまで絞り抜かれた。2001年王室惨殺事件の時より、2012年マイナリさんネパール帰国の時より、大規模で長期間の報道オペレーションとなった。私自身望んでいなかったのに、何ものかに絡め取られていくように、得難い経験をさせてもらった。過去のオペレーションで様々な出来事が記憶に残っているのとは違い、今回は、いったい何をしていたのか?業務記録ノートを見ないと思い出せないほど翻弄されていた。今思うとあっという間であり、その時感じていたのは日々、耐えられないほどの時間の長さであった。

そんな日々から解放され、一息ついていた5月12日の大きな余震。地域全体の人たちの心が崩れてしまい、恐怖に支配された。

4月の本震直後、たまたまそこにいた某ホテルのロビーでかなり大きな余震に巻き込まれた。築30年を超える8階建ての建物全体から「ミシッ」という鈍い音がして、1階ロビーの窓ガラスがゆがんで砕け落ち、柱の表面に貼り付けられていた大理石も落ちた。守衛に追い立てられるように外に避難したが、この時も、自宅で遭遇した本震の時も、正直それ程恐くはなかった。それなのに、5月12日の余震では脚が震えた。

揺れは激しかったけれど、カトマンズではごく短い揺れであった。なのに、命の危険を感じた。恐かった。地震は終わったと油断していたら、もう一度やってきた。その、掴み所のなさに恐怖を感じたのかもしれない。

その日を境に、人々の口に「いついつ大きな地震が来る」「有名な予言者がこういった」というデマが語られるようになり、それは街全体を包む集団ヒステリーとなっていった。流言飛語を信じていない自分も、じわじわと、心が追い詰められていくのを感じた。

つづく...
 
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