巣鴨あまのじゃく新聞

世の中、不合理なことが多すぎる。少々あまのじゃく人間の世の中批評他

2014年07月

文芸:「東京自叙伝」

 維新から太平洋戦争、サリン事件からフクシマ第1原発爆発まで、無責任都市トーキョーに暗躍した謎の男の一代記! 超絶話芸で一気読み必至の待望の長編小説。世の中、なるようにしかなりません!!
 

* 東京自叙伝 (奥泉 光【著】・¥1,944(本体\1,800)・集英社)
明治維新から第2次世界大戦、バブル崩壊から地下鉄サリン事件に秋葉原通り魔殺人、福島第1原発事故まで、帝都トーキョウに暗躍した、謎の男の無責任一代記!史実の裏側に、滅亡する東京を予言する、一気読み必至の待望の長編小説!!
 

<きょうは何の日?【土地家屋調査士の日】>
 日本土地家屋調査士会連合会が2011年に制定。1950年7月31日、土地家屋調査士法が成立・施行されたことを記念している。
 「土地家屋調査士の使命は、不動産の状況を正確に登記記録に反映することによって不動産取引の安全の確保、国民の財産を明確にするといった極めて公共性の高いものです」(同連合会のホームページより)。7月31日には土地家屋調査士が自身の社会的使命を再確認するとともに、一般市民へ制度をPRしている。(朝日 2014年7月31日)

「日米衝突の萌芽」

 懸命な外交努力もむなしく、なぜ日本は米国の仮想敵国No.1とされたのか。米側最新資料をもとに第1次大戦期を俯瞰。太平洋戦争の原因をひとり日本に求める史観に根本的な見直しを迫る瞠目の「日米開戦前史」!好評『日米衝突の根源1858‐1908』の続編。
 

* 日米衝突の萌芽 1898-1918 (渡辺 惣樹【著】・¥3,675(税込) 草思社)
アメリカの最新史料をもとに俯瞰し、やがて起きる日米開戦の真因に迫った斬新な歴史読み物! 大正期における日米関係を読みとく。

 
日露戦争に勝利し、世界第3位の海軍力をもつ日本は、第一次大戦にいたる米英独のせめぎ合いを左右するキャスティングボートを握った――日本近現代史??空白期?≠ニもいうべき大正期日本の??立ち位置?≠?、アメリカの最新史料をもとに俯瞰し、やがて起きる日米開戦の真因に迫った斬新な歴史読み物! 英米史料から明治期における日米関係を読み解き、高評価を得た『日米衝突の根源1858―1908』の続編。

健康:「働き盛りを襲う脳梗塞」

 日本人の5人に1人が生涯のどこかで発症する脳卒中。そして、脳卒中の4分の3を占めるのが、脳梗塞だという。
 

*  働き盛りを襲う脳梗塞: ここまで防げる、ここまで治る最新医療 (小学館新書・内山 真一郎【著】・¥777(本体\720)・小学館)
静かに増えている若年性脳梗塞。その原因は、従来“常識”とされていた生活習慣病だけではなく、片頭痛、動脈解離、血液凝固異常、ピル、ドラッグ…などさまざまだ。脳梗塞はもはや高齢者の病気でも、男性に特有の病気でもない。だが、正しく原因を知れば、脳梗塞を防ぐことも、再発を防止することも可能になる。発症してしまった場合の適切な対応法や最新の治療法、さらには後遺症やリハビリについても網羅。若年性脳梗塞をズバリ解説!
 

<脳梗塞、4時間半が勝負 患者救護へIT・ヘリ活用>
 以前は日本人の死亡原因1位で「国民病」とも言われていた脳卒中。そのなかでも最も多いのが脳梗塞だ。一命をとりとめても脳の神経が死んでしまい、四肢のマヒなど後遺症が残ることも多い。専門医の少ない過疎地の患者を救うIT(情報技術)やマヒを回復させる可能性がある再生医療など、最新の取り組みを追った。・・・・(日経 2014/6/22 7:00)
http://www.nikkei.com/article/DGXNZO72929690Y4A610C1X11000/

「ネットに奪われる子どもたち」

  子どもとメディアの関係を調査、研究し提言を発信しているNPO子どもとメディアから『スマホ・ネット依存対策』の待望の書!
 

* ネットに奪われる子どもたち ~(清川 輝基 (著), 山田 眞理子 (著), 古野 陽一 (著))
ネット社会やスマホの爆発的普及が子育てのあり方や子どもの発達環境をどう変え始めているのか、その結果子どもたちの育ちにどんな影響が生じるのかを検証。さらに広義のメディア依存やネット社会のトラブルへの対応を考える。
 

<兵庫県多可町・午後9時以降はメールやLINEダメ運動>
 兵庫県多可町は7月から、午後9時以降は「LINE(ライン)」などのスマートフォン向け無料通話アプリを使ったやり取りを控えるよう呼びかける運動を、町を挙げて展開すると発表した。子供たちの勉学や健康に支障が出るのを防ぐのが狙い。行政も加わって自治体全体で取り組むケースは珍しい。・・・・毎日新聞 6月19日(木)21時8分配信

 
<スマホゲームのアリ地獄 競争心あおって課金する>
ソーシャル新人類の不夜城(10)
 スマートフォン(スマホ)で手軽に遊べるソーシャルゲーム。「無料」で気軽に始められ、巧妙な仕掛けにお金が使いたくなる。社会問題化した「コンプガチャ」には規制の網がかけられたが、射幸心をあおる手法はいまだ健在だ。今や「不夜城」と化したソーシャルメディアから、子どもたちを守るにはどうしたらいいのか。その処方箋を、元小学校教員でIT(情報通信)ジャーナリストの高橋暁子氏が解説する。今回はソーシャルゲームにのめり込む子どもの心理に迫る。
 あなたはソーシャルゲームやスマホゲームをやったことがあるだろうか。一度やってみると、その中毒性の高さに驚くはずだ。
 その一例が、一定の時間でゲーム内のキャラクターの体力が回復する仕組み。本人の意思にかかわらずゲームを継続できなくなるものだが、ゲームができない間もゲームのことが気になるようになっている。
 友だちと協力すると、自分にも友だちにもメリットがある“交流”の要素も、ゲームをやめられなくする要素の一つだ。それだけではなく、アイテムのコレクションや勝負、周りのユーザーからの評価や承認など、中毒性を高める仕組みやお金を使いたくなる仕組みが数多く存在する。・・・(日経 2014/7/1 7:00 )
 http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2902V_Z20C14A5000000/?dg=1

「英語もできないノースキルの文系学生はどうすればいいのか?」

 大学を卒業して英語もしゃべれない、そんなが大学には補助金など必要はない。
 大学生、甘やかしてはならない、大学卒業認定試験を導入すべき。
 

 これは普通の大学生への心からの温かいメッセージです。
 英語は喋れません・・使えません・・
 これといったスキルや誇れる経験もない普通の大学生です・・・
 

* 英語もできないノースキルの文系学生はどうすればいいのか?〜就職活動、仕事選び、強みを作る処方箋 [Kindle版] (大石哲之 (著) )
そんな英語もしゃべれないノースキルの文系学生は、このグローバル化がすすむ世の中で、生き残っていけるかどうか、不安でしかたがないと思います。
自分も、東大、マッキンゼー、ハーバード、みたいにならないとだめなんじゃないかと、絶望している方へ。 どうしたらいいのか、わからなくなって、自信を失っている皆さんに。 現在、ベトナムに在住し、いろいろなところで働く人々をみてきた著者が、無茶でもない、手遅れでもない、現実的な処方箋を提示します。
 

 <一橋大、新入生の留学必修に 立教や早稲田も>
 海外留学を必修にする大学が広がっている。一橋大学は2018年度までに約1000人の新入学生全員を短期語学留学させる。立教大学や早稲田大学も全員留学の方針を打ち出した。留学を必修とする新学部を設立する大学も相次いでいる。海外で学ぶ学生が減るなか、企業のグローバル人材育成の要望に応える。・・・(2014/7/3 14:07 情報元 日本経済新聞)

「日銀、「出口」なし!・異次元緩和の次に来る危機」

 「2年で2%の物価上昇」を目標に始まった黒田・日銀の異次元緩和。2015年春の「期限」が近づくにつれ、目標達成を疑問視する声が強まっている。最悪のシナリオは、国債暴落→長期金利の急騰。見えない出口にもがく日銀を、No.1ウオッチャーが鋭く分析する。
 

* 日銀、「出口」なし! 異次元緩和の次に来る危機 (朝日新書・加藤 出【著】・¥842(本体\780)・朝日新聞出版)
異次元緩和で「ルビコン」を渡った日銀。事実上の「国債直接引受」に市場は警戒感を強める。超緩和の先にある「破局」は避けられるのか。それでも「2%インフレ」は必要なのか。金融政策にフリーランチはない。時間稼ぎはどこまで通用するのか?国債暴落の危険性は?いまだかつてない量的質的緩和策の結末を、No.1日銀ウォッチャーが大胆に読み、警告する!
 

<日銀が大規模緩和の継続決定、増税の反動減「次第に和らぐ」>
 [東京 15日 ロイター] - 日銀は15日の金融政策決定会合で、当面の金融政策の「現状維持」を全員一致で決めた。2016年度までの経済・物価見通しを公表し、14年度の実質成長率見通しを小幅下方修正したが、物価を含めてその他の見通しを維持した。
 景気判断は「基調的に緩やかに回復」との認識を据え置き、先行きは消費税率引き上げに伴う反動減の影響も「次第に和らいでいく」とした。・・・・(朝日 2014年7月15日14時52分)
 

<量的緩和「10月に終了」…米FRB議長が明言>
 【ワシントン=安江邦彦】米連邦準備制度理事会(FRB)のイエレン議長は15日、米上院銀行委員会で半期に1度の金融政策報告を行った。
 事実上のゼロ金利政策の解除時期について「いつ利上げを行うかは公式も機械的な答えもない」と述べ、経済情勢を踏まえて慎重に判断する考えを改めて強調した。また「歴史的に正常な金利の水準に戻すには相当な時間がかかる」と、ゼロ金利解除後、利上げのペースは緩やかになるとの見通しを示した。
 FRBは国債などの証券を買い入れ市場にたくさんのお金を供給する量的緩和の規模を今年1月以降、段階的に縮小している。議長は「10月の(金融政策を決める)会合後には終えるだろう」と終了時期を明確にした。読売 2014年07月16日 10時33分

文芸:「馬琴綺伝」

 前例なき道を切り開き、不朽の名作『南総里見八犬伝』を生んだ稀代の戯作者―曲亭馬琴。江戸の出版界を活写した長編時代小説。
 

* 馬琴綺伝 (小谷野 敦【著】・¥\2,052(本体\1,900)・河出書房新社)
倉蔵は放蕩生活を送りながら、悶々としていた。彼の俳号は馬琴……名作『里見八犬伝』を生み出した滝沢馬琴の生涯。本格的時代小説。
 

<きょうは何の日?【第1回ワールドカップ決勝の日】>
 1930年7月30日、サッカーの第1回ワールドカップ決勝が行なわれ、開催国のウルグアイが4−2でアルゼンチンを下し、記念すべき初優勝を飾った。
 現在では世界のほとんどの国の代表チームが参加するサッカーの祭典FIFAワールドカップも、1回目は地区予選なしで、参加はわずかに13か国。南米での開催でもあり、ヨーロッパから遠征しての参加はフランスなど4か国だけだった。
 決勝戦が行なわた首都モンテビデオのエスタディオ・センテナリオは、ウルグアイの憲法発布100周年を記念して建てられた競技場。決勝戦に詰めかけた9万人以上の観客は、地元ウルグアイチームの快挙に熱狂した。(朝日 2014年7月30日)

「総点検・日本海軍と昭和史」

 日米開戦に舵を切った将官たち…サラバ「海軍善玉」論。昭和史研究の泰斗二人が、新公開資料を読み解き、語り尽くした帝国海軍の実像、栄光と限界、提督たちの失敗の本質
 

* 総点検・日本海軍と昭和史 (半藤 一利/保阪 正康【著】・¥2,415(税込)・毎日新聞社)
序章 『小柳資料』の衝撃
第1章 栄光の日本海海戦から昭和の海軍へ
第2章 艦隊派vs.条約派
第3章 真珠湾への航跡
第4章 緒戦の快進撃から「転進」へ
第5章 終りのはじまりから連合艦隊の最後
終章 提督たちの実像

脳:ポルノを大量に鑑賞する男性

 <ポルノを大量に鑑賞する男性、脳の特定部位が小さい傾向=独研究>
 

 人間がセックス、ギャンブル、アルコールなどの虜になるのは「ドーパミン」の作用による。だが実はドーパミンは人間の進化そのものに深く関わる物質でもあるのだ。「気持ちよさ」の本質に迫る。


* 脳内麻薬 人間を支配する快楽物質ドーパミンの正体 (幻冬舎新書・中野 信子 (著))
セックス、ギャンブル、アルコール、オンラインゲーム――人間はなぜ、これらをやめることができないのか。
それは脳内麻薬であるドーパミンが中脳から放出され、「快感」を司る脳の各部位を巧みに刺激しているからである。
コカインや覚醒剤はこの脳内回路「報酬系」を誤動作させて過剰な快楽を与え、依存症を招くものだ。だがこのドーパミンは他人に褒められたり、難易度の高い目標を達成するなど、「真っ当な喜び」を感じる時にも大量に放出されている。
なぜ人間の脳はこんなしくみになっているのか。
話題の美人脳科学者が人体の深遠なる謎に迫る。 

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人口の都市集中はよくないのか?

 政府は「地方創成本部」をつくって、安倍首相が本部長になるそうです。
 都市も栄え、地方も栄え、日本は何処でもバラ色の生活、そんなことが可能だと考えている政治家、どれだけいるのであろうか。
 なお、NHKは「極点社会」とかいって、都市が人口の集中する「極点」になって田舎から人がいなくなるというキャンペーンを張っている。
 しかし、いわゆる田舎や限界集落を維持することが本当に必要なことなのか。
 確かに東京一極は避けねばならないが、地方の多くの市町村、それが無くなって、それで何が困るのであろうか。人のいなくなった市町村は廃止して、住んでいた人は都市に引っ越せばいいのでは、いやそうして行政経費など無駄な費用をなくし、その費用を福祉や少子化対策に回せば、我々の生活は豊かな生活を維持できるのでは。
 限界集落にも電気水道、通信、医療・介護、それはあまりにも贅沢すぎる、そんな余裕は日本にはないはず。
 それぞれの中核都市で大型マンションで生活、過疎地の人たち、地方の多くの人たち、それを選択してもらわねばならない。大型マンションなら、共益費で人を雇用して、そこに住む人たちの快適な生活の維持を図ることも出来る。
 なお、人が住まなくなった限界集落等、森林業や農地を集約した農業・酪農など、いくらでも利用方法はある。
 

* 地方都市中心市街地の再生
地方都市中心街の衰退が著しいが、民間が知恵を出し合って再生に成功しているまちもある。各地を比較するなかで再生の筋道を探る。
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