■営業継続を断念したトイザラスは現在、全735店舗で店じまいセールを行っている。トイザラスがなくなることで問題となるのは、トイザラスの売上がどこに向かうか？である。消費者は、トイザラスの息の根を止めたとされるウォルマートやアマゾン、ターゲットで玩具を購入するとみられている。
しかし、2017年１月期にあったトイザラスの国内売上高71億ドル（約7,600億円）すべてが、これら競合店だけに向かうとは考えにくい。繁忙期となるクリスマス商戦まで、トイザラスを失った玩具メーカーは、ネット通販最大手や大手チェーンストア以外にも販路を増やしたいと思うはずだ。
玩具メーカーにとって最も有望なチャネルが、これまで見逃されていたスーパーマーケットだ。
スーパーマーケットには、主婦など女性を中心に毎日、買い物にやってくる。複数の子供と一緒に食品スーパーにやってくる母親も少なくない。ビールが売れるサマーシーズンには、日焼け止めクリームやクーラーボックスに、水鉄砲など水遊び用から子供の浮き輪のプール玩具も売れるはずだ。
１店舗当たりの売上は大きくなくてもアメリカ国内には3.8万以上のスーパーがある。スーパーマーケットへのチャネルを増やせばそれなりの売上規模になることが期待されているのだ。
玩具の商慣例にとらわれない事例はこれまでにあった。高級デパートメントストアのブルーミングデールやバーグドルフ・グッドマンの店頭で昨年末、ＦＡＯシュワルツの玩具を販売した。アウトドア用品を手掛ける大型専門店のバス・プロショップスでもトラックやフィッシングボート、ぬいぐるみやしょぼん玉メーカーまで玩具を販売している。
食品スーパー側もグローサラント業態を開発したりと集客力を高める努力を怠っていない。母親などに喜ばれる、子供に人気の玩具なら客単価も上がりやすく、店頭に並べたいと思っているのだ。
ただし微妙な問題もはらんでいる。スーパー店内で子供からオモチャをねだられる機会を与えてしまうことで、母親からクレームが出る可能性があることだ。対策としては店頭に人気玩具を並べず、ネットで購入できるようにしておく手がある。カーブサイドピックアップやデリバリーで子供の目に触れずにオモチャを購入できるようにしておけば年末商戦中に親から喜ばれるだろう。
いずれにしてもトイザラスがなくなってしまえば、思いもしない店でオモチャが販売される事例を目の当たりにするだろう。
トップ画像：シアトルに展開するグルメスーパーのメトロポリタンマーケットにある無料果物コーナー。子供向けにバナナやミカン、リンゴが無料で、店内で食べていいのだ。下にある回答を見る前に、なぜ無料にするのかを考えなさい。
