交際していた女性の同意を得ずに医薬品を点滴して胎児を流産させた疑いが強まったとして、警視庁捜査1課は、東京慈恵会医科大学付属病院(東京都港区)に勤務していた30代の医師について不同意堕胎容疑で18日に逮捕する方針を固めた。同容疑での強制捜査は極めて異例。捜査1課は医師の立場を利用した悪質性を考慮し、強制捜査が不可欠と判断したとみられる。【神澤龍二、山本太一、内橋寿明】

 捜査1課は18日に同大付属病院と金沢市内の医師の自宅など数カ所を家宅捜索する。

 捜査関係者によると医師は08年ごろ、妊娠3カ月で体調不良を訴えた交際中の女性に対して「良い栄養剤がある」などと持ち掛け、女性の自宅で子宮収縮剤を点滴し、胎児を流産させた疑いが持たれている。女性が「栄養剤を注入された後、体の調子がおかしくなって流産した」と警視庁に被害届を提出した。

 医師は09年8月まで同大付属病院の血液内科で勤務していたが、その後、金沢市内の大学病院に出向している。慈恵医大病院関係者は「勤務態度など特に問題はなかった」と話している。

 子宮収縮剤は陣痛促進剤としても使用され、出産予定日を過ぎても陣痛が来ない場合や、陣痛前に破水して母子に危険が及ぶと医師が判断した場合に使われる。女性の自宅に使いかけの子宮収縮剤の点滴パックが残されており、捜査1課は医師が栄養剤とだまして点滴した疑いが強いとみている。

 刑法215条では、女性の同意を得ず故意に堕胎させる行為を不同意堕胎罪とし、懲役6月以上7年以下の罰則を規定している。

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