マーケティング会社の富士経済は5月18日、胃腸薬、目薬、外皮用薬、消毒薬の一般用医薬品(OTC医薬品)の国内市場に関する調査結果を公表した。一般用医薬品をリスク区分し、第一類医薬品については薬剤師のみに取り扱いを限定した昨年6月施行の改正薬事法の影響については、胃腸薬の制酸薬市場が前年比11.6%減と大幅に減少する一方、外皮用薬の育毛剤市場は代表製品の大正製薬の「リアップ」が指名買い需要の高さで、第一類医薬品ながら好調に推移して4.9%伸長するなど、明暗が分かれる結果となった。

 調査は今年1月から3月にかけて実施。富士経済調査員による調査対象企業からのヒアリング、関連する公表データや文献などを基に分析した。

 それによると、総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬などを対象とした胃腸薬市場の昨年の売上高は406億円(前年比4.2%減)と減少した。中でも制酸薬市場は、第一三共ヘルスケアの「ガスター10」をはじめとした第一類医薬品が改正薬事法の影響を受け、取扱店数が減少するとともに、薬剤師不在時は販売できないことにより、取扱時間も減少したことから、売上高84億円(11.6%減)と大幅に減少した。

 目薬市場については、一般用点眼薬、抗菌性点眼薬、アレルギー用点眼薬などを対象に調査。市場全体に占める第一類医薬品の売上高の割合が1.2%と少なく、改正薬事法の影響がほぼなかったことなどから、404億円(1.0%増)と前年並みを維持した。

 外用消炎鎮痛剤、水虫薬、育毛剤などを対象とした外皮用薬市場の売上高は1342億円(0.3%増)。このうち育毛剤市場は、第一類医薬品の売上高が全体に占める割合が83.2%と一般用医薬品の中でも高いものの、代表製品「リアップ」の有効成分ミノキシジルを5倍配合した「リアップ×5」の投入が実績を拡大したことから、149億円(4.9%増)と伸長している。

 消毒薬市場は、一般消費者が使用する哺乳瓶・哺乳瓶用乳首などの消毒に用いられる消毒薬が対象。鳩山政権の子ども手当など子育て支援の後押しや、新型インフルエンザの流行に伴う母親層の衛生意識の高まりで、売上高は27億円(8.0%増)と増えた。


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