中学校

2019年07月05日

早慶MARCH&関関同立「大学付属校」内部進学率ランキング


 付属校ブームである。中学入試でも志願倍率が5倍程度は当たり前、中には20倍、40倍という学校も出てきている。その背景には、中学校や高校、場合によっては小学校からエスカレーターで大学まで進学できるという安心感がある。では、内部進学率の高い学校はどこなのか。大学通信の協力を得て、内進率ランキングを作成した。(ダイヤモンド・セレクト編集部)

【内進率ランキング表はこちら】



● 内進率トップは慶應義塾の2校

 有名私立大学の付属校といえば、良家の子女が集うところというイメージもあるが、その代表が「ザ・付属校」ともいうべき学校法人慶應義塾の付属校だろう。高校だけでも、男子校の慶應義塾高校、慶應義塾女子高校、慶應義塾志木高校、慶應義塾湘南藤沢高等部、慶應義塾ニューヨーク学院(高等部)と5校もある。

 慶應義塾には、小学校として幼稚舎と横浜初等部、中学校として男子校の普通部と共学校の中等部と湘南藤沢中等部があり、そこから上記の5つの高校に進んでいく。

 慶應義塾大学には原則、内部推薦を受けて全員進学できるのだが、その内進率は90%台後半。今回のランキングトップの2校に至っては99.6%で、湘南藤沢からは1人だけ進学しなかったというレベルだ。統合した共立薬科大が薬学部になっており、内部進学しない生徒は、他大学の医学部や慶應義塾にはない歯学部などに進む場合がほとんどという。

 すべての付属校がこの水準の内進率というのは慶應義塾だけであり、こうした塾生が日本最強の大学同窓会「三田会」を強力に支えている。

 医学部への内進者数では、医学部を持つ大学の中では断トツに多い。年に1~2人の違いは出ても、割当枠はだいたい決まっていて、例えば定員100人のニューヨーク学院(高等部)からは2人が医学部に入っている。


● 慶應義塾と比肩する早稲田

 次ページの「内部進学率が高い有名大学付属・系属校ランキング」を見ると分かるように、上位8校は慶應義塾大と早稲田大の系列校で占められている。

 早慶で1つ大きな違いがあるのは、慶應義塾がいずれも学校法人を同じくする付属校であるのに対して、早稲田の場合は、高等学院と本庄高等学院は付属校だが、早稲田実業は学校法人が違う系属校である点だろう。大学の早稲田キャンパスに一番近い早稲田中学校・高等学校も他大学進学が半分の系属校だ。学校法人が違うということは別経営ということであり、このあたりで早慶の違いが濃厚に出てくる。

 早稲田には他にも大阪と佐賀に系属校があるのだが、このランキングには名前が出てこない。学校指定の内部推薦基準を上回る生徒が9割もいるような状況ではないからだ。大学創立125周年記念事業として、創立者・大隈重信の出身地である佐賀には2010年に設立され、大阪の方はその前年に既存の学校が系属校となっている。

 首都圏からの進学者の割合が高まり、ワセダらしさが失われることへの危惧があったにせよ、慶應義塾の付属校と比べて、早稲田の付属・系属校は、内進率のことだけを考えても、何かと課題が多いのが現状といえそうだ。



● 関関同立とMARCH

 関関同立と称される関西の有名私大4校は、他校が始めると対抗策を打つことが多く、いずれも小学校から大学までの16年間一貫教育の仕組みを整えてしまった。付属校に関しても似たような傾向がある。

 9位に関西学院大、10位に同志社大、12位に立命館大、14位に関西大の、いずれも学校法人を同じくしている付属校が顔を出している。

 関関同立は系属校をつくる代わりに、特定の高校と協定を結んで、内部推薦枠を大きく設定する道を選んでいる。例えば、関西学院大は大阪の女子校である帝塚山学院の「関学コース」に対して、付属校並みの推薦入学枠を保証している。

 早慶の他にも、首都圏の人気私大MARCHの内部進学率は高い。いずれも3~4校の付属・系属校を持っている。11位と15位には中央大、12位と17位には明治大、16位には法政大、17位には立教大の付属校がそれぞれランクインしている。

 青山学院大の姿がないのだが、83.6%で今回のランク外だった。意外と他大学への進学志向が高いのである。

 7月5日発売のダイヤモンド・セレクト「本当に子どもの力を伸ばす学校 大学合格力ランキング2020年入試版」では、付属・系属校の特集も行っている。これまであまり見られなかった日本大の内部進学状況なども掲載しているので、併せてご覧いただきたい。

ダイヤモンド・セレクト編集部/森上教育研究所


ダイヤモンドオンライン から転載
2019.7.5



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2018年01月19日

開智学園が不当労働行為、県労委が救済命令 組合員の氏名明かさないことを理由に学園側が団体交渉拒否


埼玉新聞


 埼玉県労働委員会は18日、開智学園(さいたま市)教職員組合と県私立学校教職員組合連合(川越市)が学校法人開智学園を相手取った不当労働行為の救済申し立てについて、不当労働行為を認め、救済命令を出した。

 組合側は、学園が定めた通算5年目となる非常勤講師の雇い止めなどに関する方針の撤回を求めて団体交渉を申し入れた。しかし、学園側は非常勤講師である組合員の氏名を明らかにしない限り、団体交渉には応じないと回答。学園側の対応は不当労働行為に当たるとして救済を申し立てた。

 県労委は「非常勤講師である組合員の氏名を明らかにしないことを理由に団体交渉を拒否してはならない」と命令し、「今後このような行為を行わない旨の誓約文を7日以内に手交しなければならない」としている。

 開智学園は「担当者がいないのでコメントできない」と話している。


2018.1.19    転載



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2015年10月28日

大学付属校への幻想…「のんびり6年間」とはいかない?


大学付属校への幻想…「のんびり6年間」とはいかない?


「進学レーダー」編集長 井上 修

 「(わが子には)10代の多感な時期を、受験に煩わされることなく、伸び伸びと過ごしてほしい」。そうした保護者の願いを背景に、根強い人気を誇る中高一貫校。さらに、大学の付属系ともなると、中高大の10年間、受験なしで過ごすことができる。私学なので学費は余計にかかるが、受験に備えての塾通い(費用)は不要なので、その分、だいぶ相殺できる。なんだか、すごく魅力的に見える大学系付属校なのだが、実は意外な落とし穴が……。私学の学校事情に詳しい中学受験誌「進学レーダー」編集長の井上修氏が、注意を喚起している。

大学への内部進学率が7割以上

 中学受験で志望校を決めようと思ったとき、多くの保護者の脳裏にすぐ浮かぶのは大学名が冠された付属の私立校だろう。特に、早稲田、慶應義塾、いわゆるMARCHと呼ばれる明治、青山学院、立教、中央、法政などの大学系の学校は高い人気を誇っている。


 例をあげれば、慶應義塾中等部の2015年入試での倍率は男子で5.9倍、女子で8.1倍だし、実際の難易度も早稲田慶應系だと日能研のR4(合格可能性80%)偏差値で60を下回らない。ちなみに、慶應義塾中等部の男子は64、女子は68で、女子では女子学院と同じ偏差値となる。また、これらの付属校は、概して大学への内部進学率が7割以上と高い(他大学進学志向が強い早稲田中高などは例外)。


 このような内部進学率の高い付属校に対して、その志望理由を保護者にうかがうとしばしば返ってくるのが、「一度入学してしまえば、大学まで入試なしで進学できるので楽だ」とか「うちの子どもは勉強しないので、伸び伸びとした付属校に入れたいんです」などという理由だ。実はここに、付属校に対しての、保護者サイドの幻想もしくは勘違いがあり、この理由はまったく現実に即していない。


大学で中心になって活躍する人材を育成

 まず、各大学法人が、なぜ付属の中学・高校を有しているかを考えてみたい。単なる入学生の確保、つまり大学定員の充足という理由だけではないのだ。それが理由ならば、大学広報などを充実させれば事足りることも多い。では、わざわざ付属校をつくり、時間と手間と費用をかけて中高大一貫教育を行うのはなぜか。

 実は、付属の中学・高校で育った生徒に大学で中心となって活躍してもらいたいからなのだ。付属中高から内進してきた生徒たちこそ、その学校で長く学び各私学の理念をもっとも深く体得しているはずである。そんな彼らにこそ、私学の旗手となり、がんばってもらいたいのだ。

 そのために、各付属校では、大学に進学した際に必要とされる力を中学・高校でじっくり育てるプログラムを実践している。具体例を揚げると、「語学教育(特に英語)の充実」「論文作成能力の育成」「豊富な実験・調査の展開」「行事やクラブを通してのコミュニケーション力の育成」などだろう。ゆえに、英語など語学の資格取得、多くのリポート作成、そして通常の各教科の課題など、生徒たちは付属校でとても忙しい日々を送ることになる。

 さらに、とくに付属色の強い(つまり内部進学率の高い)大学系校では、付属であることを生かして現在、高大連携、いや中高大連携教育を推進している。具体的には、大学の教員による高校での授業(大学の単位に認定してくれる学校もある)、大学図書館の共用などだ。

 つまり、大学までエスカレーター式なのでのんびりと6年間、いや10年間を送れると思ったら大間違いなのである。


高校3年になれば確かに進学できるが…


 もっと知られていないことは進級制度の厳しさだ。つまり落第が思った以上に多いのだ。特に早稲田、慶應系の中高ではそれが顕著である。

 内部進学率の高い付属校のなかでも、早稲田・慶應系(早稲田中高をのぞいて)は、9割以上が併設大学に進学する。保護者のみなさんにとってはこれは相当な魅力となるが、私は保護者会などでは「あくまでも『高校3年になれたとしたら』9割なんですよ」とお話している。

 というのも、先にも指摘したように、早稲田、慶應系は学年の進級が厳しい。たとえば、慶應義塾普通部から慶應義塾高校、もしくは早稲田高等学院の中学部から高等学院に進学したとしよう。その際に、新しいクラスを見渡すと、「あれ、先輩の○○さんと△△さんがいる!」というようなことがある。つまり、先輩が進級できずに留年することがさして珍しくはないのである。

 とくに男子は、留年をそう気にしないケースも少なくなく、中にはその後、もう1年留年し「20歳で大学に進学できました」という剛の者もいる。概して女子は男子に比べると留年は少ないようだが、もし留年となってしまったら、男子と違いそのことを大いに気にして転校するケースも見られる。また、高校だけではなく、義務教育期間である中学段階でも、高校ほどではないが留年はある。


「警告ランプ」は進学校ほど頻繁に点滅しない

 当然、付属でなくても、併設大学のない進学校でも学業を怠っていると留年はありえる。ただ、進学校における留年の話はそれほど多くはない。というのも、進学校は格段に学習に対する学校からの声かけが多いからだ。

 「このままだと大変なことになるから勉強したほうがいいよ」という「警告ランプ」が点滅しやすいのは進学校だ(当然ちゃんとやっていればランプは点滅しない)。ざっくり言うと「付属色の強い大学系校:進学校」で1:5くらいの比率だろうか。言い方を変えると付属校だと、「まもなく留年です」「はい、留年です」と2段階くらいだということだ。保護者としては「ゆったりさせる」ために付属に入れていたのだから、この進級の厳しさには相当驚かされることになる。

 進学校だと、「まもなく~」と最後通告の「はい~」の間に、「頑張らないと大変なことになりますよ」「本当にまずいですよ」「本当に本当にまずいですよ」と3回くらいの注意喚起なり、何らかの救済措置があるのだが、付属校だと、いきなり最後通告になるということである(まあたとえですが)。だからこそ、付属色の強い大学系の学校に進学する際は、「ゆったりする」という幻想は捨てていただきたいのだ。


実は進学校のほうがゆったりできる

  • 2016年度から共学化される法政大学第二中学・高等学校
    2016年度から共学化される法政大学第二中学・高等学校

 一方、進学校の場合は、中高6年間というスパンのなかで各人が事情にあわせて育ってくれればいいというスタンスで生徒たちと向き合っているケースが多い。生徒によって伸びる時期が異なるから、その時期が来るまでじっくりと待ってくれる。とくに男子と女子では、伸びてくる時期が異なる。生徒の様子を見つつ、伸びそうになってきたら、「やればできるじゃないか!」と先生たちが励まして応援をしてくれるのだ。

 私学の先生にお聞きしたことをまとめると、男子は高校1年くらい、女子は中学2年と高校2年と二つ伸びる時期があるのではないか(もちろん、個人差があるが)。つまり、進学校は、前述した付属色の強い大学系の学校ほど、進級に対しては厳しくはないことが多い(もちろん、進学校の中でも厳しい学校もあることはある)。

 たとえば、進学校の場合は定期考査で赤点を複数回取ったとしても、追試なり個別補習なりの手厚いサポートを行い、なんとか進級させてくれることが少なくないのだ。逆に言えば、付属系では進学校ほどの手厚さはない。それが厳しさにつながっている。

 ざっと以上の理由から、実は「進学校の方がのびのびしている」という結論に私は行き着いている。

さらに「学部枠」にも縛られる…ポジティブに学ぶ気持ちで進学しよう

 大学系の私学の話に戻るが、無事進級できて、併設大学に進学できるところまで行けたとしても、今度はもう一つ問題がある。慶應義塾や日本大学のようにほぼすべての学部をカバーしていればまだいいが、多くの大学は万能ではなく、学部の種類が限られている。そのため、「本当は医学部に行って医者になりたい」と思っている生徒は、併設大学に医学部がない場合は、学部枠に縛られて医学部をあきらめるか、思い切って他大学受験をする選択を迫られる。ところが人は易きに流れやすいもの。目の前に併設大学があったとしたら、医学部をあきらめて適当な学部に内部進学しがちだ。

 また、希望学部があったとしても、各学部には多くの場合枠があり、希望通りに行くとは限らない。たとえば、早稲田高等学院は早稲田大学の正式な予科教育機関として創立された経緯があるため、学部枠は潤沢なのだが、これは例外だ。実際は、「本当は○学部に行きたいけれど、私の成績じゃ無理だから別学部にしよう」というようなことになってしまいがちだ。本当にそれでいいのか? 自分のやりたいことに向かって進んでいかないで心残りはないのか? 付属校を選ぶ際は、よく考えていただきたい。

 当然、進学校でも、希望大学、希望学部に合格しない場合もあるだろう。でも、少なくとも生徒自身の意志でチャレンジすることはできる。チャレンジするのとしないのとでは大違いだろう。価値観の問題もあるとは思うが、ここまで含めて志望校を選んだほうがよいだろう。

 いろいろと大学付属校のことを記してきたが、私は大学系の私立中高一貫校もすばらしいメリットを多々持っていると思う。高大連携や大学の施設の共有などは中高のみの進学校ではなかなかできない芸当である。それらの点は、高く評価している。

 ただ、繰り返しになるが、もしこの記事を読んでいる受験生が、大学系の学校を選ぶとしたら、6年間、のんびり過ごそうと思わずに、ポジティブに学ぼうという気持ちで進学していただきたい。そうでないと、とんでもないしっぺ返しをくらうことになるだろう。


 

プロフィル
井上 修
 1967年、愛媛県生まれ。横浜国立大を卒業後、91年、日能研に入社。同社の進学情報室長などを経て、中学受験誌「進学レーダー」(みくに出版)の編集長に。実際に足を運んで取材した学校の数は、300を超え、中学受験、および中高一貫校選びなどについての保護者の相談に数多く応じている。


(2015.10.27  読売新聞から転載)



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2015年05月17日

中3で九九を勉強…今そこにある「教育格差」


日本でも進んでいる「教育格差」。私たちの気づかないところで、その格差は確実に大きくなっているようだ。

 6×5=30、6×9=54、6×2=14…。「あれ、6×2は12だ」

 ゴールデンウィーク後半の5月4日夜、東京都中野区の施設で、無料塾「中野よもぎ塾」が開かれていた。中学3年の女子生徒はこの塾で「百ます計算」を繰り返し、1年かけて九九を覚えた。

 小学6年の時に両親が離婚。母親に引き取られたが、思春期を迎えて衝突。中学2年で登校拒否に。勉強についていけず、成績表には1が並んだ。しかし、昨年からこの塾に通い始めると、九九をマスターした。ほかにも、苦手だった漢字がずいぶん書けるようになった。

 中野よもぎ塾は昨年4月、中野区内で家庭教師などをしている大西桃子さん(34)が始めた。経済的な理由で塾や家庭教師を利用できない子どもたちがいる。子どもたちが気軽に学べる場所をつくりたいと、「無料塾」の看板を掲げた。運営は、市民からの寄付で成り立っている。

 毎週日曜、午後6時から3時間が基本。10余人の参加者には母子家庭の子どもが多く、アルファベットが読み書きできない子も珍しくない。無償で講師を買って出た社会人や大学生、院生たちが、ほぼマンツーマンで指導にあたる。大西さんは言う。

「子どもたちは勉強ができないのではなく、やる機会がなかっただけ。彼らがよりよい将来を夢見て、自力で歩いていくための手助けをしていきたい」

 冒頭の女子生徒は最初、母親に連れてこられた。無言で無表情。それが、講師たちとのふれあいを通して次第に打ち解け、笑顔も増えて、自分から周囲に話しかけるようになった。集中力もついてきた。高校には行きたくないと思っていたが、勉強するうち自信がついたのか、こう思うようになった。

「高校には行ったほうがいいかな」

 家庭環境や、経済状況が教育格差につながることは少なくない。その顕著な例が秋田県だ。14年度の全国学力テストでは、小学生が47都道府県で1位、中学生も2位なのに、同じ年の大学進学率は36位。なぜか。秋田県の世帯年収は、全国43位と低い(厚生労働省「賃金構造基本統計調査」)。家計に余裕がなくて進学できていない可能性がある。


※AERA 2015年5月25日号より



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2015年01月29日

中高生9割「英語は必要」…ベネッセ調査


「将来、使うことない」も4割以上


 中高生の約9割が、英語の必要性を感じながら、4割以上が大人になっても自分が英語を使うことはほとんどないと考えていることが、ベネッセ教育総合研究所(東京都多摩市)の調査でわかった。

 
調査は昨年3月、郵送で行い、全国各地の中高生約6000人から回答を得た。


 「大人になったとき、社会ではどれくらい英語を使う必要がある世の中になっていると思うか」との設問に対し、「英語を使うことはほとんどない」と答えたのは、中学生7.5%、高校生8.4%でいずれも1割以下。これに対し、「仕事ではほとんどいつも英語を使う」(中学生10.9%、高校生9.5%)、「いつもではないが、仕事で英語を使うことがある」(中学生54.0%、高校生58.5%)、「日常生活で外国人と英語で話すことがある」(中学生26.0%、高校生23.1%)を合わせると、中高生とも9割以上にのぼった。


 一方、「自分自身が将来どれくらい英語を使っていると思うか」との設問に、「使うことはほとんどない」と答えたのは、中学生44.2%、高校生46.4%にのぼった。


 また、将来身につけたい英語力については、「日常会話や海外旅行で困らない」レベルが中高生とも約5割だったのに対し、「仕事ができる」や「外国で暮らせる」レベルは、いずれも中高生とも2割強にとどまった。

(2015.1.26 読売新聞から転載)



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