テレビ

2012年11月10日

さらば地上波テレビ BS日テレ「松下奈緒 ルノワール,描かれた愛」は良かった!

私は、最近、テレビをほとんど見ない。

ゲテモノ、お馬鹿、お笑い芸人だらけで、討論番組も愛国者は出ず反日コメンテーター勢揃い、ニュースは印象操作やりたい放題で不報道が目立つ。

テレビが売れず、シャープやパナソニックの赤字が二期連続数千億規模になっているそうだが、これはテレビ局の馬鹿番組最優先の制作方針が影響しているのではないかと思う。

その中でもNHKは、以前は、大河ドラマや日曜美術館、将棋、囲碁も見ていたが、平清盛のような露骨な歴史改竄、ニュース番組での中共配慮報道に嫌気がさした以降、まったく見なくなった。
生理的に受け付けない感覚に近くなってきた感じである。

そこで、時々ではあるが、BSを見ている。
各局とも韓流はあるものの、韓流以外を選んで見れば、落ち着いて見れる良質な番組は、BSの方にたくさんあることをつい最近知ったからだ。

今日11月9日は、BS日テレの
「松下奈緒 ルノワール,描かれた愛」をとりあえず見た。
http://www.television.co.jp/programlist/detail.php?id=2000687878-1-4401-1352541600-1352548440&ref=guide

だが、私は、もともと女子供ばかり描くルノアールの絵が嫌いである。あの裸婦の描き方は私の趣味ではない。

だから、見始めて、15分で視聴をやめるつもりだった。が、番組制作者のシナリオが巧みだったため、時間を忘れ終わりまで見てしまった。

番組内容を一言で言うと、

ルノアールは、
パリのルーブル宮(当時は地方からの移住者の住まいとして活用されていた)で育ち、絵付け職人を辞め、ルーブルで模写を繰り返し、恋人をモデルにした絵を描き、モデルが病死、他の男と結婚したり、いろいろ失意の最中にあってもその間絵の腕をあげつつ、次の恋人に出会い、またその恋人をモデルにして描き、結婚してからは妻の支援により安定的にモデルを確保してもらい、その環境で芸術活動が継続され、死の直前まで情熱を持って描き続けた幸せな人生を送った画家だった。

印象的なエピソードとしては
多くの人が登場する絵の中で自分の恋人を描いている部分は幸せそうな雰囲気で念入りに描かれている話
モネのアトリエに居候しモネと同じ場所で絵を描いた話
同じモチーフでもモネは人を風景と同一視して淡泊に描くが、ルノアールは風景画の中でも人物部分は少ない筆数で繊細なタッチで描く話
ルノアールが描いた風景画に描かれたのがモネの奥さんと子供さんだった?という話
画家ヴァラドンと1年間くらい愛人関係にあり、その子供がユトリロだった?という話
晩年、リューマチで足が不自由になりリハビリすれば回復した可能性があるのにその労力を惜しみ、画家としての情熱を優先し、車椅子生活で絵を描くことを選んだ話
などであった。

これらの話を知り、私のルノアール嫌いが一瞬にして吹き飛んでしまった。

また、かつてルノアールが滞在した街の人々が、画家ルノアールを今も愛している様子が番組から伝わってきて、ジーンとくるものがあった。

そういう意味で、私のような気むずかしい人間、特にルノアール嫌いをルノアール好きにさせたという点でこの番組のシナリオは、秀逸だったといえる。

ただ、松下奈緒さんは美しい人だとは思うが、名画の前で戯ける仕草だけはやめてほしかった。傑作に対して失礼であり鑑賞態度として礼節がないと思うからだ。それ以外はいい番組だった。

そして、こういういい番組との出会いがあったので、我が家は今後はBS中心での視聴となる方針である。

つまり、いつでも地上波のアンテナを外せるということだ。
そのうえで、大河ドラマ、紅白などNHKの目玉番組すべて不視聴方針なので、NHKに対し放送時間を今の半分以下にさせることを要望したいと思っている。

そういう視聴者が一人でも増えることで、NHK受信料を今の半分にさせられる日がくることを期待したい。



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2010年01月15日

しつこいテレビCMは不買運動の口実となります?

皆さんは、正月、どのようなテレビ番組を視聴されたであろうか?

私は、実は正月恒例番組をまったくと言ってよいほど見なかった。

これまでの人生において、今年の正月ほどテレビを見なかった年はなかったし、テレビを必要としなかった最初の正月だったと言ってよい。

なお、繰り返しになるかもしれないが、私の地上波テレビ局に対する対応スタンスは以下のとおりである。
………………………………………………………………………………
・これまでの経緯から、地上波テレビ局を社会悪と考えるが故にその存在を否定し、そのビジネスモデルを解体し、専門家チャンネルに移行すべきである。
・テレビ局の経営維持に繋がるテレビCMも社会悪であると考えている。CM企業の製品すべて不買の対象としてもかまわないとさえ思っている。
・当然、習慣的に見るテレビ番組もないし、惰性でテレビをつけっぱなしにすることもない。
・テレビ番組に何も期待しないし、内容が少しよかったとしても、ここ数カ月、テレビ番組をおもしろいとかためになったとか思わなくなった。
・テレビを視聴するのは、偏向捏造などの事実を告発するための口実探しのためなので、その間、私情などは捨ててるようにしている。
http://blog.livedoor.jp/waninoosewa/archives/888338.html
………………………………………………………………………………


とは言っても、唯一の例外で、2時間以上見てしまった番組が一つあった。

それは、「柳生武芸帳」なる番組であった。
この番組のタイトルとシナリオと出演者の胡散臭さ?に興味がわき、2時間以上惰性?で見てしまったのである。

しかし、そのうちに、残念なことが起きた。
せっかく、楽しませて?くれそうな雰囲気になってきたのに、だんだん鼻につくCMに入れ替わったのである。
前半のCMスポンサーは鼻につかなかったが、後半のスポンサーがヤマダ電機にとなってから、同一社の3本のCMを繰り返し20分間隔で流されたのには閉口した。
その中で、最も嫌悪感を抱いたのが、社長との対談CMだった。このCMを3回見させられたところで、我慢するのをやめテレビを切った。

ヤマダ電機さん、この意味がわかるであろうか?

このCMには洗脳の意図があると考えたので、テレビ視聴をやむなく中断したのである。

もともと私は、インターネットで検索すると誰でもわかるある事情を知っているのでヤマダ電機で買い物をしないことにしているのであるが、正月番組のCMで視聴者を山田流に洗脳する?意図でのCMに曝されるのはたまったものではないと判断したからなのである。

かく言う私は、
東京の方ならご存知だと思うが、キムラヤとヨドバシのファンである。
最近は、ヨドバシ派である。
それは、私が住む街のヨドバシカメラの店頭で働く、メーカー派遣社員?の方が、他メーカーの製品の機能紹介や説明を親切にしていることを知っているからなのだ。たとえば、パソコン機能について店頭で質問すると、今日はメーカーの者が来ているので聞いてきますと平然と言い、決して自分の会社の製品を無理強いしないからなのだ。メーカー間の競争は、店頭でも熾烈なはずだが、メーカーの派遣社員の方が一致協力してヨドバシの雰囲気をよくしようという意気込みが、私にはわかるのである。
ヤマダ電機では、こんなことはない。何回か行ってみて確かに安そうだが、店員さんが疲れているためか、なんとなくギスギスしているような気がするのである。(これは私の思いすごしであろうか?)だから、自然にヨドバシに足が向いてしまうのだ。

さて、
そんな心理的状況で、洗脳行為を疑うようなCMに曝された消費者がとるべき手段は何であろうか?

間違いなく、不買運動宣言となるはずだ。

だから、ヤマダ電機さんに聞いてみたいのだ。

それでも、しつこい、洗脳がかったCMを続けるのですか?と

そしてスポンサー企業さん!

地上波テレビ局の存在を社会悪と考える私にとっては、テレビを見れば見るほど、、しつこいテレビCMを見れば見るほど、不買運動の口実が湧いてくるような状況なので、
そういうリスクまで負って、高価なテレビCM費用を支出する意味ありますか?

とお聞きしたいのである。

 



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2009年12月09日

広告主企業様 テレビニュース番組のCMやめていただけますか?

                                   平成21年12月9日

日本経済団体連合会会長 殿
経済同友会代表幹事 殿
社団法人日本アドバタイザーズ協会 理事長 殿

                                      
         スポンサー企業様への要望事項の提出について
 
                                       一消費者より


拝啓
 
 時下、益々ご清栄のことと、お慶び申し上げます。

 さて、この度、マスコミの数多くの偏向報道に心痛める消費者の一人として、ニュース番組等のスポンサー企業様に要望を提出させていただきます。企業の社会的責任を正しくご認識いただくとともに、社会的責任を全うする視点から偏向マスコミに対するスポンサー取りやめを下記に要望いたしますのでご査収下さる様、お願いいたします。

                                            敬具

                       記

1.スポンサー企業様への要望事項


 今、テレビや新聞で報道されない事実がどんどん増えております。民主党に不利なことはまったく報道せず、自民党に不利なことはどんなことでも報道する、それがマスコミの論理です。
 また、民主党議員には、マスコミ出身者が異常に多いことも気になることであります。
 マスコミに報道の中立のかけらさえありません。
 今、マスコミの正体を知り、テレビや新聞のニュースを不信感を持って眺めている消費者が増えております。
 心ある消費者は、ほとんどのテレビのニュース番組が、偏向あるいは報道されない事実によって情報操作されていることを知っております。新聞社については、ほんのわずかの新聞社以外は、報道されない事実によって情報操作を続けている状況であることを知っております。
 マスコミの偏向報道が依然続いているのは、スポンサー企業がマスコミの偏向報道状況を評価・選別せずに、テレビCM、新聞広告を継続していることが原因としてあげられます。
 従いまして、マスコミによる情報操作は、スポンサー企業にも社会的責任が及ぶものと考えます。つまり、偏向ニュース番組でのテレビCMや、反日偏向新聞への広告は、スポンサー企業の社会的信用を自ら毀損し、スポンサー企業製品等の不買運動の明確な根拠となります。

そこで、提案があります。

 テレビのニュース番組や反日偏向新聞への一面広告を一切やめていただきたいのです。

さて、
「テレビは見てはいけない」(苫米地 英人 /PHP新書)という新刊書が発売となり、書店で平積みされる時代です。これ以上、テレビ局の情報操作のために広告主として加担する必要はないと考えます。
なお、私は、この3月からテレビをまったく見ない生活に移行しているため、テレビ局が何社潰れようが、幸運にもテレビ局が偏向報道をやめようがまったく影響はありません。さらに、テレビからインターネットに移行する視聴者、すなわちテレビのニュース番組をまったく必要としない人が増えており、テレビ局のニュース番組だけは広告宣伝効果はなくなりつつあります。

新聞については、テレビからインターネットへの閲覧者が増えているのと同様、新聞を紙媒体としてではなくインターネットにて閲覧している読者が増えておりますので紙媒体の新聞に広告出しても以前ほどの効果はないはずです。スーパーなどのチラシもインターネットで閲覧できますので、紙媒体の新聞を購読するメリットはなくなってきています。
私の場合は、夕刊を解約しておりますし、ブログ読者に夕刊解約をこれまでも何度も推奨しこれからも継続的に推奨するつもりですので、夕刊広告はまったく無意味であることをここでお伝えいたします。

                                            以上



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2009年07月19日

見たくない放送局見たくない番組をリストアップしてスポンサー企業に意思表示しよう

最近のマスゴミは、
・エセ左翼学生運動崩れや在日がテレビ局の要職を占めているせいか?
・パチンコや在日企業のスポンサーが増えてきているせいか?
・テレビ局が朝鮮系の経営者が支配されている電通などの広告代理店の影響下にあるせいか?

番組の質の劣化が目立っている。
テレビ局も広告の減少で経営が苦しいのであろう。
だから、比較的経営にゆとりがある、パチンコ、在日系企業のCMが目立ってきているのである。

TBSの場合は、番組再編をやって韓流番組を増やすそうである。
http://www.yomiuri.co.jp/entertainment/tv/20090618et05.htm
「ひるおび!」不振で再改編
 視聴率低迷でテコ入れする「ひるおび!」TBS 来月20日から短縮
 3月末に大幅に改編したTBSテレビの平日午後の時間帯が深刻な不振に陥っている。同局は早くも来月20日から、再度の改編を行うことになった。生放送の情報番組のニュース強化に加え、ドラマの再放送枠を新たに設け、子どもや年配層の在宅率が高まる夏休みを機に、挽回(ばんかい)を図る。(井上晋治)

ドラマの再放送枠を新設
 TBSは3月末、苦戦が続いていた平日の午後に生放送の情報番組を大幅に増やす大規模なテコ入れを実施した。しかし、ここ数年5〜6%で推移してきた平日正午から午後6時までの平均視聴率(関東地区)が、改編後2か月の調査では、3・5%とさらに低迷する結果に。

 中でも3月末スタートの目玉番組だった4時間の生放送情報バラエティー「ひるおび!」(月〜金曜前11・00)が誤算だった。レギュラー進行役を務めるタレントの恵俊彰に加え、日替わりで高橋克典ら4人の男優が登場し、ニュースからグルメまで多彩な情報を伝える。“アラフォー(40歳前後)”の女性層を意識した構成だが、放送時間の長さから、メリハリを欠く弱点も指摘されていた。

 先月末の定例記者会見で、石川真実常務は「苦戦が続いている」と認めた上で、「これまで、午後1時台に40年以上もドラマを放送していたため、視聴者に新しい番組を認知してもらいにくいようだ」と説明。早々と改善策を講じることを明らかにした。

 まず、現在午後2時55分となっている「ひるおび!」の月〜木曜日の放送終了時刻を1時間繰り上げる。取り上げる情報内容も全体的に時事性を強め、午前はニュースなどを軸に、午後は生情報中心にとメリハリを付ける。

 また、午後4時53分から約1時間生放送されている情報バラエティー「サカスさん」(月〜金曜)も、金曜日は終了し、他曜日は午後2時台に放送を繰り上げる。内容も主婦層中心から、夏休み期間中の若者を意識し、赤坂サカスで開かれるイベントと連動した企画を盛り込みながら、同社屋前の特設スタジオからの生放送の強みを生かす。

 午後3時以降の約3時間は、ドラマの再放送を固める。イケメンの御曹司4人組「F4」が牛耳る学園を舞台にしたTBSの人気ドラマ「花より男子」の韓国版リメーク作品を地上波で初めて放送する。さらに韓国の人気ドラマ「宮廷女官チャングムの誓い」の全話放送や「水戸黄門」など、女性層や年配層に向けた編成を徹底する。

 吉崎隆編成局長は「4月改編以降、産みの苦しみが続いているが、7月の再改編をきっかけに、壁を突き破りたい」と意気込んでいる。

(2009年6月18日  読売新聞)

私は、このニュースを知り、さらにTBSを見る気がしなくなった。

TBSのやり方については、左翼系、在日系のマスゴミの方々はうれしくてしょうがない内容だろうが、すでに私は対抗手段を実行しており、TBSのやり方はまったく無意味なのである。
今日は、個人レベルでも実施できる対抗手段を紹介する。

まず、私は、半年前からブログを始めた。
このことによって、テレビを見る時間が少なくなり、ブログの原稿を作成するのがおもしろく、テレビを見る時間が以前の4分の一になった。

続いて、ブログ作成の傍ら、他のブロガーのサイトの閲覧時間が次第に長くなり、最近は自分からテレビをつけることはなくなった。以前の10分の1以下になったと言ってよい。

つまり、まったくテレビを見ていないのである。

だから、このブログを読んでいる皆さんにもテレビを見ないことをお薦めしたいのであり、
さらに、スポンサー企業にもテレビを見ない人たちがだんだん増加し、反日番組や反日CMなら見たくない(見ない)ことを消費者として意思表示することによってテレビ番組への広告がコストの無駄遣いであることをスポンサー企業に気がついていただきたいのである。

もちろん、ブロガーの大半は、こだわりのあるオピニオン層(スポンサー企業が欲しがる口コミ層)である。
多くの企業が躍起になって、このオピニオン層を味方に引き入れようとあの手この手のCMを流しているが、マスゴミの実態に嫌気がさして?ブログ開設増加が続いている中でテレビCMは効果など少なくなってきているはずである。

おまけに、我が家では、テレビのつけっぱなしを厳しく叱責しているし、気に入らないタレントや気にいらないCMが流れた瞬間にチャンネルを変えることが日常化している。

だから、左翼系・在日系のマスゴミ関係者が、ほくそ笑むような番組もCMもシャットアウトされていると言ってよい。

最終的には、テレビCMの減少により、嫌いなテレビ局が廃業、消滅してくれればよいと願っている。

前置きはこれくらいにして、タイトルに沿って見たくない(見ていない)放送局・番組等のリストを作成したので紹介する。

・見たくない(見ていない)放送局
TBS、テレビ朝日、NHK

・見たくない(見ていない)番組
?TBSのすべての番組
?テレビ朝日のニュースステーション、テレビ朝日のすべてのニュース番組
?NHKのすべてのニュース番組、NHKのすべての歴史解説番組
?各局のお馬鹿タレント、お笑い芸人、在日タレント、創価タレントなどが出演するバラエテイ番組、クイズ番組
?中国を紹介するすべての番組、韓流ドラマ

・見たくないCM(見ていない)CM
ソフトバンク携帯CM、韓流ドラマCM、韓流タレント出演CM、リーブ21のCM、パチンコCM

これだけあったら、放送番組の半分以上は、見たくない番組に分類されてしまうが、それでもよいのである。
質的に劣化したテレビ番組にしがみついても気分の悪い生活を強いられるだけである。

では、見るテレビ局はというとテレビ東京やニッポン放送が多いと思う。比較的見る番組は、夕食時間帯の料理番組、日本の良さや日本各地の伝統を紹介する番組、映画くらいだ。
映画もwowwow中心となってきた。
ラジオを聴くこともあるが、その場合は「ottava」というクラシック専用のインターネットラジオ番組にすることにしている。
テレビ番組が劣化してもそれなりの代替手段を確保すればいいだけのことである。

・意思表示対象となりうるスポンサー企業
トヨタ、日産、HONDA、キリンビール、アサヒビール、サッポロビール、サントリー、武田薬品、ソニー、Panasonic、日立、東芝、富士通、三菱UFJ銀行、三井住友FG、みずほ銀行、新生銀行、野村證券、大和証券、日興コーデイアル証券、みずほ証券、7&Iホールデイングス、江崎グリコ、森永、日清食品、王子製紙、鹿島建設、清水建設、大成建設、積水ハウス、コマツ、旭硝子、旭化成
NTT、KDDI、東京電力

我々消費者が、日常的にこれらの企業に対して、テレビ番組およびCMの質的劣化によってテレビ視聴しないあるいはテレビ視聴を拒否している現実を知らせすることはそんなに難しいことではない。これら企業の広報やIR担当にメールやFAXなど、いろいろな伝達が手段がある。

スポンサー企業に直接意思表示すべきときがきており、それは今しかないのである!

スポンサー企業さん!
偏向番組が増加している中で、
ブロガーが増えていること、wowwowやケーブルテレビの視聴者の動向をよく調べ、あなた方のターゲットにしたい顧客層(口コミ応援してくれそうなオピニオン層)がどういうライフスタイルに変化しているか、
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1275607.html
消費生活動向調査を行ってほしい。(間違っても反日広告代理店に調査発注してはいけない!)



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2009年07月04日

マスゴミを規制する法体系はこうすべきだ

マスコミ規制法体系を検討しているのか、総務省所管で政府の意見募集の公告があったので、今回マスコミを規制する法体系の骨格を検討した。

http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=Pcm1010&BID=145207525&OBJCD=100145&GROUP=
こんなに著名人、学識経験者が参加しているはずなのに検討事項、内容は実にお粗末である。
NHK偏向報道集団訴訟で指摘されているような、偏向報道に関する問題提起もない。だからマスコミは偏向報道を続けるのである。
報道されない事実が氾濫し、ネット上では、その非難が溢れているのに知らん振りを決め込んでいる。これでも政府機関の仕事なのだろうか?
北朝鮮のミサイル発射など、危機管理に対する問題提起もない。
今年の見直しにあたっては、いわゆる学者先生が、世の中で起きていることすべてに対して、非力な存在だと言われないよう、検討の視点を全面的に見直していただきたいものである。
それができないなら、審議会委員から学者先生は社会的に無用であると思う。

法体系(見直し)の考え方をリストアップした結果は次のとおり。

1.適用マスコミの拡大
情報通信審議会で扱うテレビ、ラジオなどのほかに、新聞、雑誌、フリーペーパー等を追加し、総合的なマスコミ規制の法体系を構築する。
政党の機関紙については、一定の構成要件があれば適用除外。

2.取材(罰則適用)
 ・行き過ぎた取材行為に対するマスコミ摘発強化
 ・交戦国、戦争準備国に対する単独取材行為の禁止
 ・ぶら下がり取材行為の禁止
 
3.報道(罰則適用)
 ・記名報道義務化(新聞は記事毎、テレビ等は番組毎一括)
 ・訂正報道義務化

4.報道被害への対応(罰則適用)
 ・訂正報道義務化
 ・損害賠償請求権の明確化
 ・行政機関、企業等に係る悪質報道に関する刑法(業務妨
 害、公務執行妨害等)の適用明確化
 ・個人に係る悪質報道に関する刑法(侮辱罪、名誉棄損罪
 等)の適用明確化
 ・訂正報道に応じない場合の被害者の報道差し止め請求権
 および損害賠償権の明確化

5.消費者の権利(罰則適用)
 ・報道差し止め請求権の明確化
 ・損害賠償請求権の明確化
 ・マスコミに対する公開質問権の明確化

6.報道機関社員(罰則適用)
 ・悪質な取材行為に対する、強要罪、脅迫罪、恐喝罪等の適
 用明確化
 ・記者のポイント制の導入(誤報、虚報の度合に応じて、サッ
 カー方式でイエローカード、レッドカード管理の義務化)
 ・報道機関社員の政治活動原則禁止(組合専従者は除く)
 ・インターネット掲示板等での書き込み行為は禁止
 ・在日採用枠での採用禁止

7.営業行為(罰則適用)
 ・押し紙行為禁止

8.報道機関の通報義務(罰則適用)
 ・通報義務(違法行為、外患行為者情報、交戦国に関する情
 報)
 ・取引に係る社外からの各種強要行為

9.報道機関社員の外国政府との関係(罰則適用)
 ・外患罪適用の明確化(交戦国、戦争準備国)
 ・交戦国政府職員等との接触に関する政府報告の義務化
 (公安調査庁)

10.世論調査
 ・世論調査データの公開
 ・母集団とカイリある世論調査データでの報道禁止
 ・報道すべき事実を報道しない場合の世論調査やり直し
 ・内閣支持率調査実施の都度許可制化

11.情報公開(罰則適用)
 ・営業収入、視聴者、読者苦情
 ・広告情報
 ・販売部数(新聞、雑誌等)
 ・視聴率

12.統計、保存(罰則適用)
 ・統計業務義務化(経営状況、販売、事故、苦情、訂正報道、
 各種不祥事等)
 ・保存義務明確化(バックナンバー、取材情報、経営状況、販
 売、事故、苦情、訂正報道、各種不祥事等)

13.報道機関の取引行為(罰則適用)
 ・違法な下請け取引に関する罰則強化
 ・報道しないこと、報道することを条件とする取引行為の禁止
 ・取引先に対する法令順守確認義務(広告代理店、制作会
 社)
 
14.経営管理(罰則適用)
 ・監査役、会計監査人等は社外
 ・社内の報道倫理委員会(仮称)委員はすべて社外(事務局
 含む)

15.検閲(罰則適用)
 ・交戦国、戦争準備国に関する報道すべて検閲対象

16.政府の命令権(罰則適用)
 ・行政処分範囲の拡大
 ・レッドパージ命令権
 ・業務停止命令権(外患適用時)
 ・訂正報道命令権(悪質な報道の場合)
 ・誤報等の再発防止命令権
 ・世論調査等のやり直し命令権(報道すべき重大な事実を報
 道しない場合、母集団とかい離ある場合の世論調査結果の
 処置)
 
17.NHK(罰則適用)※上記以外にNHKのみに単独適用される事項
 ・受信料の目的外使用の禁止
 ・視聴者に対するアンケート調査の義務化(経営全般)
 ・視聴者への情報公開範囲の拡大
 ・視聴者から調査要求権の明確化(受信料の目的外使用な 
 ど)
 ・視聴者コールセンター管理の経営委員直轄管理化
 ・関係会社等に対する法令順守確認の義務化
 ・職員の政治活動およびヤミ専従禁止
 


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