宇宙は無限だった~ Universe Is Infinite

このブログでは、宇宙、UFO、瞑想、政治、科学、瞑想、その他、いろんなことについて書いてみたいと思います。よろしくね~

世界で起きている様々な事件や出来事の真相を追求していき、世の中が本当に平和になるように何か役にたてられたら良いなと思います。

原爆投下とアメリカの日本支配計画。ラエルが警告する人類滅亡の危機

このブログの記事に書いてある真珠湾攻撃については、その成り行きが以下のサイトにも説明してあるので、それを参考にしてみると良くわかる。

真珠湾攻撃に至るまでの経緯



大ざっぱに述べると、

250px-Fumimaro_Konoe日本では共産主義の近衛文麿首相が、日本軍による中華民国内部の共産主義勢力の破滅を防ぐためにソ連と画策し、日本と米国とが戦争せざるを得ない状況にしてから首相を退任し、後任の首相となる貧乏くじは東条英機が引いた。

(注)近衛文麿は、息子をソ連に留学させていた。
他方、ルーズベルト大統領も共産主義であり、米国政府内部には約300人のソ連スパイが要職を占めていた。

大東亜戦争開戦(1941年)の数年前から、ルーズベルトは中華民国軍に戦闘機や爆撃機などを与え、日本を空爆させるが、中華民国空軍の操縦技術の未熟さで日本空軍に撃墜される。

Curtiss_P-40C_Model_H_81-A3そこでルーズベルトは、米軍パイロットを現役復帰を条件に一時的に退役させ、高給で義勇兵として雇用し、中華民国空軍として日本空軍と交戦させていた。(フライング・タイガースを参照)

これが大東亜戦争の始まる一年前の状況で、日本と米国は既に戦争状態にあったのである。

戦争をしないことを掲げて大統領に当選したルーズベルトは、何としても米国が日本に戦闘を挑まれ、やむを得なく日本と開戦するという口実が必要であった。

200px-Isoroku_Yamamotoそこで白羽の矢が立ったのが日本帝国海軍山本五十六であった。
彼はかって米国に留学しており、米国に心服していた。

故に、日本の情報は悉く山本五十六配下の帝国海軍経由でルーズベルト大統領に入っていた。

真珠湾奇襲作戦は、そもそも米国が考えたもので、日本軍にとって真珠湾を攻撃する価値はそれほどでも無かった

ルーズベルトと山本五十六の事前打ち合わせ通り、真珠湾には空母などはいなく、老朽化した軍艦などしか駐留していなかった。

更に、真珠湾攻撃の時の第二波は、燃料タンクと戦艦などの補修基地などへの攻撃であったが突如禁止された

燃料タンクを爆破したなら、米海軍は半年以上身動き出来なかったのであり、この爆破の方が遥かに価値があったのである。

更に、真珠湾はそもそもが浅瀬日本軍が撃沈した軍艦などは、簡単に引き上げ、無傷の補修基地で修復し、改めて出航・参戦している

URL: http://fraudulency54.rssing.com/chan-23865215/all_p29.html



日本のマスメディアが報道しない大東亜戦争の証言



■ハミルトン・フィッシュ
ハミルトン・フィッシュ


「アメリカ人は私が発見したこの事実をを知ったら、ショックを受けるだろう」

「ハルノートを書いたハリー・デクスター・ホワイトは、ソビエトのスパイだった」

「こんな挑発的な通告が、必死に和平交渉を求める日本に送られていたことを、米国議会の誰もが知らなかった。外交評議委員であった私にでさえ知らされていなかったのである。」

「このハルノートにより、日本は戦うか、餓死するかの選択を迫られたのだ」


ハル・ノート



アメリカの戦争責任とハルノートの真実

昭和16年12月8日、日本は米国との開戦に入った。

太平洋から東南アジア、インド洋にいたる広大な海洋を舞台とし日本は史上例を見ない大戦争を戦った。

そして4年にも及ぶ戦争は、昭和20年8月15日に日本の敗戦により幕を下ろした。

ここで問わなくてはならないのは、日本がこの巨大な大国を相手にどうして戦争を初めなくてはいけなかったのか、ということである。それを理解しなくて、戦争の真実は見えてこないだろう。

「アメリカが日本に送ったのと同一の文書を他国に送れば、非力なモナコ公国やルクセンブルク公国でさえ必ずアメリカに対して武力をもって立ちあがっただろう」─これは東京裁判でのパール判事の言葉である。

勝ち負けを度外視しても開戦を選択せざるを得ない理由こそがまさに『ハルノート』だ。ハル・ノートとは、開戦前夜の昭和16年11月26日アメリカ国務長官 コーデル・ハルが日本政府に対して通告してきた文書であり、これを読んだ日本国はアメリカからの最後通告と解釈したのである。

当時日本はアメリカ・イギリス・支那・オランダによる対日経済封鎖により石油・ゴム・といった資源のほとんどを供給停止されており、そのため、南方進出を真剣に考えていた。

その頃、東南アジアの国々はほとんど欧米の植民地であり、その国々を独立させ対等貿易を行えば日本に活き残る道はあった。その為にはアジアから欧米の植民地支配を排除せねばならなかったが、欧米と開戦できる国力は無かった。

そんな状況下にありながらも日本は日米開戦を回避するため、ぎりぎりの条件をアメリカに提示して日米交渉の妥結を願った。

そのアメリカへの提示条件「甲案」は以下の通りになる・・・

甲案


  1. 日支(日本と支那)に和平が成立した暁には支那に展開している日本軍を2年以内に撤兵させる。
  2. シナ事変(日中戦争)が解決した暁には「仏印」(フランス領インドシナ)に駐留している兵を撤兵させる。
  3. 通商無差別待遇(自由貿易)が全世界に適用されるなら太平洋全域とシナに対してもこれを認める。
  4. 日独伊三国同盟への干渉は認めない。


乙案


甲案で交渉決裂、日米戦争勃発を防ぐために「乙案」が用意されていた・・・
  1. 欄印(オランダ領インド=現インドネシア)での物資獲得が保障されアメリカが在米日本資産の凍結を解除し石油の対日供給を約束した暁には南部仏印から撤兵する。
  2. 更にシナ事変が解決した暁には仏印全土かた撤兵する。


要するに、日本に対する経済封鎖が解除され、石油などの資源が日本に供給されるならば、南方に進出する必要性がなくなるので、全面的に撤退しますよ、ということである。

この事については駐日大使ロバート・クレーギーが帰国後政府に提出した報告書で「日本にとって最大の問題は、南方進出では無く、耐え難くなりゆく経済封鎖を取り除く事だった」とかかれており、日本の南方進出が「領土的野心」、「侵略」等では無かった事を証明している。

東京裁判でアメリカ人のブレークニー氏も「日本の真に重大な譲歩は甲案であり、甲案において日本の譲歩は極限に達した」と言っている。

日本側は対米交渉においてこれ以上は応じれない譲歩を示したが、アメリカは11月7日に「甲案」、11月20日に「乙案」をも拒絶し、11月26日に「ハルノート」を提出したのである。


ハルノートの内容


第一項「政策に関する相互宣言案」

一切ノ国家ノ領土保全及主権ノ不可侵原則
他ノ諸国ノ国内問題ニ対スル不関与ノ原則
通商上ノ機会及待遇ノ平等ヲ含ム平等原則

紛争ノ防止及平和的解決並ニ平和的方法及手続ニ依ル国際情勢改善ノ為メ国際協力及国際調停尊據ノ原則

(略)

第二項「合衆国政府及日本国政府の採るべき措置」

イギリス・中国・日本・オランダ・ソ連・タイ・アメリカ間の多辺的不可侵条約の提案
仏印(フランス領インドシナ) の領土主権尊重、仏印との貿易及び通商における平等待遇の確保
日本の支那(中国)及び仏印からの全面撤兵[注釈 15]
日米がアメリカの支援する蒋介石政権(中国国民党重慶政府)以外のいかなる政府も認めない(日本が支援していた汪兆銘政権〈南京国民政府〉の否認)
英国または諸国の中国大陸における海外租界と関連権益を含む1901年北京議定書に関する治外法権の放棄について諸国の合意を得るための両国の努力
最恵国待遇を基礎とする通商条約再締結のための交渉の開始
アメリカによる日本資産の凍結を解除、日本によるアメリカ資産の凍結を解除
円ドル為替レート安定に関する協定締結と通貨基金の設立
日米が第三国との間に締結した如何なる協定も、太平洋地域における平和維持に反するものと解釈しない(日独伊三国軍事同盟の実質廃棄)
本協定内容の両国による推進

注釈15)日本国政府は、支那及び印度支那より一切の陸、海、空軍兵力及び警察力を撤収すべし


この中で、要点としてあげると・・・

  1・ 日本軍の支那、仏印からの無条件撤退
  2・ 支那における重慶政府(蒋介石政権)以外の政府、政権の否定(日本が支援する南京国民政府の否定
  3・ 日独伊三国同盟の死文化(同盟を一方的に解消)

江戸時代に、アメリカに武力で開国を強制的にせまられ、以来欧米列強に揉まれながらも日本は血の滲む努力の末やっと対等なレベルに近づいたところで、逆戻りせよということである。

このような他国に一方的な条件を突き付け、資産の凍結は解除するとはいいつつ、日本への経済封鎖の解除は一切述べていないというのは、日本を支配下に入れるアメリカの策略としか言いようがない。

日本は、日米開戦の道を選択したと言うより開戦を取らざるを得ない状況に追い込まれたのである。

他国に対して、その国の資源・物資・大陸での正当な権益を無条件に放棄しろとは言えないではないか。それを断れば、(言外に)戦争だよ、と言ってるのと同じである。

東条英機の処刑前の手記


最後に東条の処刑前の手記を紹介したい。

《英米諸国人に告げる》



220px-Prime_Minister_Tojo_Hideki_photograph今や諸君は勝者である。我が邦は敗者である。
この深刻な事実は私も固より、これを認めるにやぶさかではない。

しかし、諸君の勝利は力による勝利であって、正理公道による勝利ではない。
私は今ここに、諸君に向かって事実を列挙していく時間はない。

しかし諸君がもし、虚心坦懐で公平な眼差しをもって最近の歴史的推移を観察するなら、その思い半ばに過ぎるものがあるのではないだろうか。

我れ等はただ微力であったために正理公道を蹂躙されたのであると痛嘆するだけである。

いかに戦争は手段を選ばないものであるといっても、原子爆弾を使用して無辜の老若男女数万人もしくは数十万人を一挙に殺戮するようなことを敢えて行ったことに対して、あまりにも暴虐非道であると言わなければならない。

もし諸般の行いを最後に終えることがなければ、世界はさらに第三第四第五といった世界戦争を引き起こし、人類を絶滅に至らしめることなければ止むことがなくなるであろう

諸君はすべからく一大猛省し、自らを顧みて天地の大道に恥じることないよう努めよ。


《日本同胞国民諸君》



今はただ、承詔必謹する〔伴注:終戦の詔を何があっても大切に受け止める〕だけである。私も何も言う言葉がない。

ただ、大東亜戦争は彼らが挑発したものであり、私は国家の生存と国民の自衛のため、止むを得ず受けてたっただけのことである。

この経緯は昭和十六年十二月八日の宣戦の大詔に特筆大書されているとおりであり、太陽の輝きのように明白である。

ゆえにもし、世界の世論が、戦争責任者を追及しようとするならば、その責任者は我が国にいるのではなく彼の国にいるということは、彼の国の人間の中にもそのように明言する者がいるとおりである。

不幸にして我が国は力不足のために彼の国に敗けたけれども、正理公議は厳として我が国にあるということは動かすことのできないことである

力の強弱を、正邪善悪の基準にしては絶対にいけない
人が多ければ天に勝ち、天が定まれば人を破るということは、天道の法則である。

諸君にあっては、大国民であるという誇りを持ち、天が定まる日を待ちつづけていただきたい。
日本は神国である。永久不滅の国家である。
皇祖皇宗の神霊は畏れ多くも我々を照らし出して見ておられるのである


諸君、願わくば、自暴自棄となることなく、喪神落胆することなく、皇国の命運を確信し、精進努力することによってこの一大困難を克服し、もって天日復明の時が来ることを待たれんことを。



ブロガーの感想


東条英機の文章に書かれたような事を真髄とする日本軍が、どうして南京で大虐殺をするのでしょうか。私には、到底、それが事実であるとは信じられません。

天皇が、南京の市民を日本軍が虐殺するのを受け入れますでしょうか?当然、それは受け入れないし、そうした場合、そのような軍人は処罰されます。しかるに、日本軍兵士が虐殺したというのは中国の誣告であるといえます。もちろん、証拠や分析なしにこのような事を一方的に言っても意味がありませんので、様々な文書、人の証言などを読んでいくと、中国の誣告であるといのうが南京大虐殺の真実であり、日本軍は南京の市民を当時の中国の軍隊から守っていたとするのが正論だとなります。

このような中国の嘘を、さも真実の如く、日本国内で訴える9条の会のある人たちや朝日新聞での記事など、非常に受け入れがたい知性の低さがあちこちにあります。

また、日本の共産党も南京大虐殺は既成の事実だと言い張っていますが、そこに根拠のある証拠の提示や説明は皆無です。それは単に、共産党という党を存続するために、利用できるものは利用して「主張」すると言うようにしか見えません。

日本国憲法は対日講和条約の内容をそのまま書いたものであり、日本を支配下に置くための不平等条約憲法だといえます。その日本国憲法の9条に違憲だとして、日本政府を非難する9条の会の人達は史実を良く理解してないのではないかと思います。
原爆投下とアメリカの日本支配計画。ラエルが警告する人類滅亡の危機

今の日本政府は、確かにアメリカの戦争を支援するかのように見え、それは非常に問題ではありますし、そのような状況下で、安倍首相が憲法改正を述べると、自衛隊を軍隊にしてアメリカの戦争を助けるのではないかと危惧してしまいますが、

私の希望としては、

・アメリカの主導のもとに作られた日本国憲法は日本を奴隷化する条約なので、これは廃止すべきです。

・日本政府が独立できる本当の自国のための自国民のための、自国による憲法をつくらなくてはいけません。

・アメリカの駐留軍は全て、撤退すべし。

・日米安保条約の廃止。


これが実現されるべきです。

あとは、アメリカが第二次世界大戦を引きおこた戦犯であることをいつの日か世界に正直に述べるべきだと思います。





ブロガー:

この記事は超スゴイ内容で、近い将来、人の脳の中の意識の詳細なデータを、特別な意識ソフトウェア「マインドウェア」を使って結合することで、その意識の類似体(アナログ)を作り、それを生物学的な、または、ナノテクノロジー的な体にダウンロードすることで、人として人生を生きる事が可能になると説明しています。

この技術を使い、まもなく、人々は自分の脳内の情報を脳神経データバンクに登録し、人の再生技術が可能になったら、自分の新しい体、または、もっと優れたナノテクノロジー技術により作られた体にダウンロードしてもらい、死後、生き返る事が可能になるかも知れません。

これは、実は、宇宙人エロヒムの最後の預言者ラエルが、彼のメッセージの中で伝えている、死後の科学的な再生技術と非常に良く似ています。

エロヒムの星では、死んだ人を17歳の年齢で科学的に再生し、死ぬ前のその人の記憶や性格などを全て新しい体の脳の中にダウンロードして蘇らせる事が可能らしいです。

人間も、近い将来、不死になるのでしょうか?



その時には、今の労働からは解放され自由に毎日楽しいことをしたいですね。少なくもと、いやな上司にへつらったり、退屈な仕事を毎日したりなどしたくありませんよね。

毎日、創造的な事をやって、好きな事をしたいです。

そんな世界、早くやってこぉ~い!


【記事の紹介】

テラゼム・ムーブメント・ファウンデーション(TMF)プロジェクト 〜
人間の再生技術が可能になる





テラゼム・ムーブメント・ファウンデーション(TMF)プロジェクトの全ての共通目的は以下のようなテラゼム仮説を調査することです。

(1) 人の意識的類似体(アナログ)はその人の十分に詳細なデータ(マインド・ファイル)を未来の意識ソフトを使って結びつける事により作成されるのかもしれない。

そして

(2) そのような意識的類似体は、出産により産まれた人間が得られる人生経験と同じ経験を享受するため、生物学的、または、ナノテクノロジー的な体にダウンロードされる事が可能になるかもしれません。

私たちは、この事象を転移された意識トランスファード・カンシャスネス)と呼びます。もし、この2つのテラゼム仮説のうち最初のものだけでも真実であることが証明されれば、意識的類似体は自分の能力に頼って生きる権利と義務を有する独立した人となるでしょう。

トランスピーマンでいるのはどんな感じなのでしょうか?


と、ここで翻訳は終わりますが・・・


トランスビーマン(transbeman)は、トランス+ビーマンと分解出来ます。

トランスtransitional, transitionなどの単語で使用される「trans-」という接頭辞であり、これは「他の側へ」「別の状態[所]へ」という意味になります。変化や移動などを意味します。

ビーマンは、Bio Electric Humanの略になり、「生物学的な電子的人間」を意味します。

つまり、トランスビーマンとは、生物学的な電子的人間の状態へ変化している途上にある人間という意味になります。


また、Analogという言葉の意味は類似体の他に以下のような意味があります。

連続した量(例えば時間)を他の連続した量(例えば角度)で表示すること。デジタルが連続量をとびとびな値(離散的な数値)として表現(標本化・量子化)することと対比される。時計や温度計などがその例である。エレクトロニクスの場合、情報を電圧・電流などの物理量で表すのがアナログ、数字で表すのがデジタルである。元の英語 analogy は、類似・相似を意味し、その元のギリシア語 αναλογία は「比例」を意味する。

つまり、人間の意識、性格、記憶などを、何か他の連続した量、物質的なもので表すものとして、アナログと表現しているかもしれません。

それでは、アナログ的に人間の脳内の全情報を連続した物質的なもので保存する方法は何かと言うと、それはおそらく、脳内の神経細胞と神経細胞の連結の全てではないかと思います。これをそのままの状態で保存できるか、または、その状態に完全に復元できる情報を持つものをコンピュータの中に保存できれば、人は死後も生きる事が可能であるといえます。また、その脳内の情報を入れる新しい脳と体が必要になりますので、そのためには、生前の人の正確な遺伝子も保存しておき、その遺伝子からその人の新しいクローンを17歳の年齢に再生すれば、コンピュータに保存しておいた人の脳内神経細胞の連結網を新しい体の脳に戻して、その人が再び新しい若い体で再生されるということになります。

この正確な遺伝子は、エロヒムのメッセージの本には、額の骨の真ん中当たりだったと思いますね。正確な位置とか興味がある方はぜひ本を読んでみてくださいね。


■English

The common purpose of all of the Terasem Movement Foundation’s (TMF) projects is to investigate the Terasem Hypotheses which state that –

(1) a conscious analog of a person may be created by combining sufficiently detailed data about the person (a “mindfile”) using future consciousness software (“mindware”),

and

(2) that such a conscious analog can be downloaded into a biological or nanotechnological body to provide life experiences comparable to those of a typically birthed human.

We call this event Transferred Consciousness (TC). If even the first part of the two Terasem Hypotheses is shown to be true, the conscious analogs will be independent persons with rights and obligations dependent upon their capabilities.

What’s it like to be a Transbeman?






5
熊本県に林田民子という女性がいたそうで、その人が、日本に原爆投下を命令したトルーマン大統領を投げ飛ばしたという記事をFacebookでみて、書いています。

この人の名前で検索すると、それについてコピペで書いたブログは沢山出てきますが、その人の事についてのWikiPediaの記事はありません。しかし、水前寺清子は出来ますね。この人の本名らしいです。

まさか水前寺清子が、このトルーマンを投げ飛ばした林田民子の正体ではあるまいし、他には以下のようなブログもありました。

「林田民子」の話は、実話か??

この人はいろいろ調べたらしいですが、それでも、真偽はわからない

トルーマン大統領を投げ飛ばして(または、戦争をしてとも取れます)、果たして何か良くなるのでしょうか?

これが比喩的な話だとすると、「日本がアメリカに戦争をしかけて原爆を落とされた」という通説の説明と、「林田民子がトルーマンを投げ飛ばして銃で胸を撃たれた」というのは非常に良く似た展開の比喩だともいえます。とすると、この話をでっちあげたとすると、この情報をネットで流布させる目的が何かあるのか?とも考えますが。

また、まじめに本当にこの人が実在すると言う線から見てみると・・・原爆投下を命令したのはトルーマンでしょうが、それはそもそも、裏にいるイルミナティーの人たち(ユダヤの大富豪)がずっとまえから計画して実行にうつしていることで、世の中の軍需産業が人口のほんの一握りの富豪たちに握られて、その人達が政治家も操るという構造が悪なのです。

だから、トルーマンを投げ飛ばしても何も変わらないのです。そして、投げ飛ばしてもネットでヒットしているこの「話」のように、セキュリティーに銃で撃たれてしまうはめになるのですね。

だから、林田民子が実在するとしたら、私はその人がトルーマンに対してしたことは馬鹿なことだったですね、と言うかも知れません。

林田民子が実在かどうかもわからないし、その話の内容からも真偽がわからないし、それをコピペで世間に広げる輩が多いのはいかがな事でしょうか。

と書いてる私も、それを念の為に引用しますが、前置きとして、これはフィクションとしてお読みください。

そして、日本はアメリカを投げ飛ばすのではなく〜
  • 日本からアメリカを追い出して追放しなくてはいけません。また、アメリカと貿易をするのを拒否するべきでしょう。
  • 日本に駐留しているアメリカ軍に資金援助するのはやめましょう。
  • 日米安保条約とそれに関連する協定などは全て破棄しましょう!
  • アメリカの政治家・軍人の言いなりになり、日本の政治をするな!
  • 日本国憲法を廃止し、日本独自の平和をうたう憲法を作るべき。
  • 日本は独立国になるべきです。
  • TPPは破棄せよ。
  • 日本の中央銀行を廃止し、日本の円だてで他国と貿易をするべきです。
  • 米国資本の企業には税金をあげるべき。
  • ベーシック・インカムを初めてください。
  • 小保方晴子さんを復帰させてください。
  • 万能細胞STAP細胞を実現するべきです。



以上です。



■林田民子のストーリー


熊本県に林田民子という女性がいました。


明治37年生まれの民子は25歳の時に、ピクチャーブライド(アメリカに移民した男性と写真だけでの結婚)でアメリカに渡ります。

渡米の船の中で、講道館柔道から派遣された太田節三と出会い、渡航中と渡米後に柔道を習います。

当時は排日運動の激しかったアメリカで日米友好のため必死に働きますが、世界情勢は徐々に日本を開戦に追い込んでいきます。

太田節三と林田民子等は世界平和基金財団をつくり、敗色濃厚になった故国日本の今後のために、アメリカ政府に一生懸命働きかけます。 やがて、日本はポツダム宣言を受諾して無条件降伏をします。

その年の9月2日、ホワイトハウスに招待された林田民子はトルーマン大統領に小さな声で語りかけます。


林田民子→大統領閣下、何故広島と長崎に原爆を投下されたのですか?」

トルーマン大統領→「20万人を超える若いアメリカ兵の命を救うためです。」

林田民子→「日本は既に無条件降伏を決めていました。 何故、20万人ものアメリカ兵が死ぬのでしょうか?」

トルーマン大統領→「抗戦派の抵抗も考えられ、これ以上戦争を長引かせては、若いアメリカ兵の命が危ないと判断したからです。」

林田民子→「大統領閣下、貴方は嘘を言われています。 マリアナにある戦略爆撃司令部は、ポツダム宣言に対する返事があるまでは原爆の投下はあり得ないと明言していました。」

林田民子→「それは若いアメリカ兵20万人の命を・・・」

林田民子→ 「大統領、貴方は日本が無条件降伏することを既に知っていた。 それなのに、何故、原爆投下を命じたのですか?

林田民子→ヤルタ協定で日本に侵攻することになっていたスターリンへの警告のためだったのでしょう。」

トルーマン大統領→「そんなことはない。 すべてアメリカ兵20万人の命を守るためだ。」

林田民子→「大統領、貴方には日本人の命などどうでもよかったのです。

林田民子→ 原爆投下によって20万人以上の人間が死傷することは、初めからわかっていたのです。

林田民子→ 貴方が虫けら同然と思っている日本人が20万人死んでも、貴方にはどうということはなかったのです。

林田民子→ あなたは人体実験をしたかっただけなのです。

林田民子→ スターリンに、アメリカに逆らうとこの原爆がモスクワに落ちるぞと警告をしたかった。

林田民子→ ただそれだけのために20万人以上の日本人を犠牲にしたのです。

林田民子→ 20万人のアメリカ兵の命を守るためなんかではない! 大統領、貴方は今世紀最大の悪魔です!」

民子は大統領の胸ぐらに手を伸ばすやいなや、綺麗な背負い投げで投げ飛ばした。

叫びとともに音楽が止んだ。

慌てて民子を取り押さえようとしたスティムソン陸軍長官も一本背負い で宙を舞った。 全員が立ちすくんだ。

突然「バン!」と乾いた音がして、民子の胸が赤く染まった。 民子は胸に手をやり、音のした方向に視線を向けながら崩れるように床に倒れた。

林田民子は一命をとり止め、太田節三とともに収監された。 日本人ではあったが、林田民子はサザンパシフィック鉄道の役員であったこともあり、アメリカ独立戦争当時の功労者であるバニング家とのつながりもあり、世 界平和基金財団の代表理事でもあることから、強制収容所送りを免れ、OSS(米国戦略事務局)の研究員として終戦後の処理方法の研究に携わった。



中国の大嘘は

・日本軍が南京で30万人の中国市民を虐殺した
・尖閣諸島はもともと中国領
・高い経済成長率
・インフラ建設の技術力
・アフリカ援助
・女性200人を日本軍が要求し断られたので宣教師を誘拐・殺害

全部、偽りだ。


今度はバチカンに日本軍の悪劣非道ぶりを告発した!


なぜ、中国はこんなに大嘘をつきまくるのか?

中国は、今度はバチカンで日本を貶める新しい嘘をばらまこうとしている。

ジャーナリストの櫻井よしこによると、こういうことなるとSAPIOの2016年4月号に書かれている。

「南京大虐殺」をはじめとする嘘によってにほんを貶めてきた中国が、今、ローマ・カトリック教会の総本山・バチカンを巻き込んだ新しい謀略を進めています。再び、歴史を歪めようとしているのです。

日本軍が南京に入城する二ヶ月前の1937年10月9日、中国河北省の正定という場所にあるカトリックのミッション(伝道団)の支部に強盗が押し入り、宣教師9人が誘惑、後に殺害される事件がありました。正定事件と呼ばまれます。

最近になって中国は、この事件について、「日本軍が女性200人を要求」し、宣教師たちはそれを断ったために誘惑、殺害されたと主張し始めたのです。中国はオランダと共同でバチカンにそう主張し、200人の女性を救うために自ら犠牲になったとして、9人の宣教師の「列福」を申請したのです。

「列福」とは、「聖人」に次いで聖性の高い「福者」に列せられることで、列福が実現すれば、ローマ法王は9人の宣教師を聖なる人物として全世界のカトリック教徒に宣伝します。

それは「日本の悪辣非道ぶり」と対になるもので、日本は世界11億人のカトリック教徒の非難に晒されることになります。

しかも、「列福」の後に日本が「日本そんな事実はない」と主張すれば、「福者を貶めた」としてカトリック教徒を敵に回すことになります。

もちろん中国の主張は大嘘です。中国がバチカンに対してそうした動きを始めたという情報を日本に最初にもたらしたのは、ジュネーブの国際機関で働く白石千尋さんです。白石さんは、当時のミッションを擁護していて事件を調査していたフランス政府の資料を調べました。

その資料は6人の証言で作成されており、うち2人がオランダの神父、2人が中国人でしたが、いずれも女性の要求については一切触れられていませんでした。

女性の要求について証言したのは1人の神父のみでした。それさえも伝聞に過ぎません。伝聞では「日本兵がやつてきて女性を要求」し、宣教師が拒否すると「戻ってきて宣教師たちを誘拐し、後に殺害した」となっていますが、「200人」という数字は出てきません。つまり、200人の女性を要求したというのは捏造と考えて良いのです。

それどころか資料の中には日本軍が使っていない「ダムダム弾10発」と「中国刀一振り」が残されていたとの証言のほか、強盗が「完璧な中国語を喋っていた」との証言も複数ありました。

中国が、捏造情報によって日本を世界の悪者に仕立てあげようとしているのことは、日本人が常に頭に刻み込んでおかなければならないことだと考えます。


兵法に書かれた「兵は詭道なり」



なぜ、中国はかくも凄まじい嘘を繰返すのでしょうか。

彼らの戦略の根本にある孫氏の兵法には「兵は詭道なり」と書かれています。つまり相手を騙して勝つのが彼らにとって最良の方法なのです。日本人の道徳観は全く通じません。

中国が主張する経済成長率などの数字にしても、各指標を見れば矛盾だらけで、出鱈目であることは一目瞭然です。国際社会の信用を失うとわかっていても嘘をつくのは、彼らが「本当ではない数字でも、そのほうが中国のため、そして世界経済のためだ」と思っているからです。彼らの都合で ”結果” さえ良ければいいのです。嘘だろうと彼らに有利な結果をもたらすのであれば、恥ずかしくもないのです。

彼らが嘘を嘘をつくもう一つの理由は、生き残りのためです。

漢族の作家でチベット人の妻をもつ王力雄氏が著書『私の西城、君の東トルキスタン』(集広舎)の中で非常に興味深い指摘をしています。

ソ連が解体した時、連邦を構成していた民族は独立を果たしました。しかし中国は大統一国家の形をとっているので、中国共産党が潰れてもチベットやウィグルなど少数民族が独立するのは難しいというのです。

ロシア人は、旧ソ連の人口の半分を占めていた一方、70%の領土と石油など資源のほとんどを占有していました。多民族を独立させることは ”収支決算” 上、得だったのです。

かたや中国の人口の9割以上を占めるのは漢族です。もともと彼らが持っていた国土は今の中国の国土のたった40%。さらに水資源の半分以上や、多くの鉱物資源は総人口の8%ほどしかいない少数民族の国土に存在します。それゆえ漢族は絶対に彼らの独立を許さず、国土や資源を奪う戦略をとっているのです。だから漢族は、「チベットもウィグルも内モンゴルも中国のものだ」と大嘘をつくのです。

中国の欲は止まるところを知らず、「尖閣諸島は中国領土」「南シナ海はすべて中国のもの」と言い、すでに南シナ海のほとんどを実質的に手中にしつつあります。

これからも中国の大嘘は止まらないでしょう。それに対し、日本の強みは「事実」であり「真実」です。事実、真実を武器として、情報発信する仕組みを強化すれば、私たちは対中情報戦に必ず勝てます。



ブロガー:

中国政府が嘘の情報を世界に発信して、自国の国民に反日感情を抱かせ、政府存続に有利になるようにしていると私は思います。そうすることで、政府が維持できれば、少数民族の土地にある資源を中国人口の九割以上が利用でき結果として人口の大半が生きる事が出来るからです。

しかし、嘘の情報を世界中に発信するのはもう古い戦略だと思います。そのような政策はやめたほうがいいです。

尖閣諸島がどちらの領有になるのかという点については、実際に日本人が尖閣諸島に住んでいたという記録があります。
その後日本人が入植し、アホウドリの羽毛の採取や海鳥の剥製の製作、そして鰹節の製造などが行われた。特に鰹節の製造は島の基幹産業となり、最盛期、同島には99戸、248人もの日本人が暮らしていた。しかし南洋諸島からの安価な製品が出回るようになると経営が苦しくなり、米軍の沖縄侵攻の可能性があり鰹節工場は閉鎖され1940年に無人島となった。

このような事から日本政府は「尖閣諸島は、歴史的にも一貫して日本の領土である南西諸島の一部を構成しています。即ち、尖閣諸島は、1885年から日本政府が沖縄県当局を通ずる等の方法により再三にわたり現地調査を行い,単に尖閣諸島が無人島であるだけでなく,清国の支配が及んでいる痕跡がないことを慎重に確認した上で、1895年1月14日に現地に標杭を建設する旨の閣議決定を行って、正式に日本の領土に編入しました。この行為は、国際法上、正当に領有権を取得するためのやり方に合致しています(先占の法理)。尖閣諸島は、1895年4月締結の下関条約第2条に基づき、日本が清国から割譲を受けた台湾及び澎湖諸島には含まれません。」としている[9]。

引用元:https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B0%96%E9%96%A3%E8%AB%B8%E5%B3%B6%E5%95%8F%E9%A1%8C


また、この問題については、アメリカが自国の都合に良いように、中国・台湾にけしかけて一緒に資源開発をしましょうと持ちかけている背景があるようです。
また、石原慎太郎によれば、江藤淳との共著において次のように記している[16]。

「尖閣列島周辺の海底に油田があるという話が持ち上がって以来次々と妙なことが起こった。返還前のことですが、米国の石油メジャー会社が、時の佐藤首相に、外相がらみで自分たちによる試掘を持ちかけてきた。佐藤首相は自国日本のことだからといってそれを退けた。すると彼らは同じ話を台湾と北京に持ち込み、「あの島々は本来なら中国の領土の筈だ」とそそのかした。」


これに対してアメリカの立場についての説明を一部引用すると・・・
アメリカは尖閣諸島を日本へ返還する際、中台両国の領有権主張にも配慮し、主権の帰属については判断を避けた[55]。1972年5月に、アメリカニクソン政権でキッシンジャー大統領補佐官の指導の下、ホワイトハウス国家安全保障会議において「尖閣諸島に関しては(日中などの)大衆の注目が集まらないようにすることが最も賢明」とする機密文書をまとめた。同年2月に訪中に踏み切ったニクソン政権にとって歴史的和解を進める中国と、同盟国日本のどちらにつくのかと踏み絵を迫られないようにするための知恵だった。この機密文書には、日本政府から尖閣諸島が日米安保条約が適用されるかどうか問われた際の返答として「安保条約の適用対象」と断定的に答えるのではなく「適用対象と解釈され得る」と第三者的に説明するように政府高官に指示している。



そして、一番の懸念点は中国の公的な新聞が尖閣諸島問題で一戦も辞さないと主張し、戦争してまでも尖閣諸島を自分たちのものとするという態度を示していることだ。
2012年7月11日、中国国土資源省国家海洋局所管の海洋環境監視監測船隊(海監総隊)の孫書賢副総隊長が「もし日本が釣魚島(尖閣諸島)問題で挑発し続けるなら、一戦も辞さない」と発言した[92]。また南シナ海の南沙諸島問題に関してベトナムやフィリピンに対しても同様に一戦も辞さないと発言した[92]。さらに7月13日には、中国共産党機関紙の人民日報が論説で、野田政権の尖閣諸島国有化方針を受けて「釣魚島問題を制御できなくなる危険性がある」「日本の政治家たちはその覚悟があるのか」と武力衝突に発展する可能性を示唆した[93]。尖閣諸島問題について、同紙が武力行使を示唆するのは異例とされる[93]。

他方、2012年7月19日には、元中国海軍装備技術部長で少将だった鄭明は「今の中国海軍は日本の海保、海自の実力に及ばない」と発言したと台湾の中国国民党系の聯合報や中国時報が報道した[94]。

2012年8月20日にアメリカの外交専門誌フォーリン・ポリシーに発表された米海軍大学教授のジェームズ・ホルムス(James R.Holmes)(戦略研究専門)の記事では[95]、日中が尖閣諸島海域で軍事衝突した場合、米軍が加わらない大規模な日中海戦でも日本側が有利と総括した。ホルムスのシミュレーション分析では日中両国の海洋部隊が戦闘に入った場合、まず戦力や艦艇の数量面では中国がはるかに優位に立つが、しかし実際の戦闘では日本が兵器や要員の質で上位にあり、さらに日本が尖閣や周辺諸島にミサイルを地上配備すれば、海洋戦でも優位となる。中国側の通常弾頭の弾道ミサイルは日本側の兵力や基地を破壊する能力を有するが、日本側が移動対艦ミサイル(ASCM)を尖閣や周辺の島に配備し防御を堅固にすれば周辺海域の中国艦艇は確実に撃退でき、尖閣の攻撃や占拠は難しくなるとした[96]。


このような事を考えると、
・アメリカがこの尖閣諸島の経済的な可能性をみて、日本・中国・台湾にその共同開発をするということを持ちかけている
・アメリカの軍事的戦略により、尖閣諸島による日中台間の領有権争いを激しくさせて、アメリカの日本での軍備維持、韓国との共同の軍事的訓練など、アメリカの軍事力の維持と軍需産業による利益を持続させる

という企みがこの尖閣諸島問題の影にあるように思います。

じゃあ、どちらにそもそも属する島なのかと問われても、おそらく誰もわからないでしょう。

少なくとも、日本人がそこに住んでいた証拠があるのなら、日本の島だという権利は有ると思います。

一番良いのは、その島を中国・台湾・日本で共同で利用して、経済的な面でも共有するというのが良いのではないかと思います。そして、それをきっかけに、アジア圏を一つの政府にして行ければ良いのですが、文化的な違い、考え方の違いが非常に問題です。

中国において、通州事件のような非常に残酷な事件がおき、数百人の日本人が惨殺されているのに、中国政府は日本軍が南京で30万人の中国人を虐殺したと大嘘をこく戦略をとっているという現実をみると、中国政府は全く信頼出来ないと思います。

平和的な解決をとるには、日本が他国を平和的に尊重し歓迎するというところから始まるとも思いますが、中国に対してはそれが全く通用しないです。それが問題なのです。

やはり、櫻井さんが書かれているように、日本政府は真実をきちんと調べてそれを世界に対して主張していく事が大切だと思います。
また、中国政府が大嘘をこく時にはきちんと証拠を提示して対応するべきです。中国の大嘘をいつも受け入れていたのでは話になりません。







Wow un turista coreano con pantaloncitos cortos y mochilita casi infantil, sorprende a músicos italianos! Les suplico...

Posted by Vero Rivera Contigo on Monday, March 7, 2016



音楽を聞きながら、音になりきり、そして、宇宙と一つになる・・・


いいですねぇ〜



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