日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

メイカさんからの続報

中国による日本の領空侵犯はやりたい放題でしょう。なぜなら日本は中国に手を出せず、ただ口で抗議するだけですから。これでは中国はいつでも日本(特に沖縄や北海道)を侵略できる状態ですね。習近平は菅政権に飴を与え、微笑み外交で日本を騙し日本を侵略します!

メイカさんによると:

・人民解放軍陸軍は女性パイロットを増員した。2017年以降、高卒の兵士の中から10人の女性パイロットが誕生し一人で戦闘機を操縦できるようになった。この10人は陸軍航空部隊に入った。パイロットは収入がよいのでパイロットを目指して多くの若者が軍隊に入るだろう。しかし訓練中に墜落した女性パイロットもいる。人民解放軍に入る大卒者が急増。仕事が見つからない大卒者300万人が応募した。
・米軍は9月末まで中国の領空侵犯を3千回行ったと中国メディアが報道。偵察機が広東省の沿岸から50㎞まで近づいた。
26日にグラムの米軍基地からB1爆撃機が台湾や中国に接近したが、人民解放軍は何も反応しなかった。なぜなら米軍の爆撃機に恐怖を感じているから。米軍戦闘機による中国の領空侵犯は、5月に35回、6月に90回、7月に70回、8月に90回。
・中国は、先進国(日本(ODA)、米国、フランス、ドイツ)からの支援で改革開放以来、軍事力を40倍まで増強した。 特にこの1年間で18~20隻の進水式を行った。台湾は、「日本が一番危ない、なぜなら日本のお金で中国の軍事力が増強されたため、中国が日本を奪いにくるのは時間の問題だ。日本は日米同盟を強化すべき。北海道が中国自治区になるかも。」と警告している。
中国の戦闘機による日本の領空侵犯について、2015年には571回、2016年には851回、2017年には500回、2018年には630回、昨年は675回。 特に沖縄上空や宮古島上空が多い。日本はそのことに対してただ抗議するだけ。中国の軍事力は日本の4倍もあるため米軍と協力して中共を潰さないと日本が危ないし世界は平和にならないと台湾は懸念している。
・インドの鉄道部の部長と核兵器研究者が武漢肺炎で亡くなった。この2人はインドにとって非常に重要な人物だった。インド首相は非常に悲しんでいる。
・米国に亡命した香港の研究者、閻麗夢氏は、インド・メディアのインタビューで、武漢肺炎(生物兵器)を終息させるには中共を滅ぼすことだと言った。このウイルスは中国によって世界各国に拡散された。中国政府は責任を取らないといけない、と。
・NYの在米民主活動家らは、トランプ支持、習近平打倒のデモを行った。米国の数か所でも、世界各地でもトランプ支持のデモを行っている。
・武漢のP4研究所の真相をよく知っていた生物兵器研究者が突然亡くなった。毒殺されたかも。習近平は外国からの調査を恐れている。中国政府は武漢P4研究所の研究者(70人)の名簿を持っており、彼らをどこかに連れていき身を隠させた。彼らは中共の管理下にある間は命の危険があるので早く米国に亡命したほうがよい。

https://www.youtube.com/watch?v=CsmypMpFUFY

武漢P4実験室の真相知る生物兵器研究者ら‘’失踪‘’と‘’謎の死‘’/インドの高官や科学者が相次いで武漢肺炎で死亡/ 人民解放軍に女性パイロットチーム


外国の資金協力、科研費にも開示義務 経済安保で厳格化

日本の研究室の多くが中共から支援金を受け取っているのではないでしょうか。
中共の浸透工作は日本でも十分に成功していますから。
日本の大学院にも多くの中国人研究者がおり、彼らの多くがスパイと考えてもよいでしょう。ですから、日本の情報が中共に流れているのは確かです。
日本政府は、資金の流れだけでなく、外国人研究者や留学生(特に中国人)の出自ついて厳しく調査すべきです。
一方、政府は10月から留学生の入国規制も緩和するということですから、米国から追い出された中国人留学生(中共幹部の子供たちでスパイの疑いがある)が大量に日本に流入してくるのではないでしょうか。つまり米国にとって迷惑な中共の留学生(スパイ)を日本が米国に代わって受け入れるのではないでしょうか。
政府は今でも中国人留学生に補助金まで与えて日本の大学に熱烈歓迎してきましたが、彼らがスパイ活動をしたりいざとなったらテロリストにもなりえる存在であることを日本の政治家は全く想像すらできていません。日本の重要な技術が大量に中共に盗まれているのに。。。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64345400Y0A920C2PP8000/

外国の資金協力、科研費にも開示義務 経済安保で厳格化
政府は外国からの資金協力があるか開示を義務付ける対象に科学研究費補助金(科研費)を受ける研究室を加える。軍事転用可能な先端技術の海外流出を防ぐ。当初は科学技術振興機構(JST)など政府系4機関の資金支援に限る予定だったが網を広げて実効性を高める。

関係省庁などの議論を経て情報開示に関する指針を示す。虚偽申告が判明した場合は資金配分の決定を取り消す。外国人研究者や留学生の詳細な研究歴の申告、流出防…

                                                                          ↓

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64322850Y0A920C2MM8000/

渡航中止、10月以降段階的解除 相手国の入国緩和促す

政府は新型コロナウイルス禍を受けた海外への渡航中止勧告を10月以降、段階的に解除する。オーストラリア、ニュージーランド(NZ)、ベトナムなど新規感染者数が少ない10以上の国・地域がまず候補になりそうだ。渡航の可否は受け入れ国が決める。日本からの出国を緩めることで相手国の入国制限の撤廃につなげる。

外務省は渡航に関して4段階の「感染症危険情報」を出している。どのレベルでも法的拘束力はなく、相手国が…

情報開示法で30年間続いたワクチン詐欺が白日の下にさらされました。

以下の記事によると、イギリスの医師が、情報開示法に基づき、裁判所に対しワクチンに関する公文書の公開を申し立てたところ、公文書が公開されたそうです。すると・・・・政府の専門家らは以前からワクチンが危険であり、効果がないことを知っていたことがバレてしまいました。
イギリスで使っているワクチンは米国でも使われており、日本でも(BCG以外は)同じものが使われているのでしょうね。ただし、日本ではワクチンの義務化に至っていませんので、親が拒否したければ拒否できます。
本当にひどい話です。
どの国の政府も、国民のために働いているのではなく、支配層、製薬会社、利権団体のために、自分たちのために、働いているのです。どの国の政治家(全員ではないが)も国民が選んだのにもかかわらず、結局は国民のために働きません。
なぜなら、政治家の殆どが支配層の命令に従うだけのパペットだからです。支配層、エスタブリッシュメントの命令に従わない政治家はメディアにこき下ろされ、命まで狙われます。
どうやら、30年前からワクチンの特性が人体に害を与えるドラッグに変質したようです。NWOを目指すグローバリスト集団が人口削減のためにワクチンを利用し始めたのでしょうね。
ワクチンは打たない方が安全です。
特に欧米の製薬会社は本当に質が悪いですね。世界の人々の健康を守ると嘘をつき、実際は人々の健康を害して金儲けに奔走しているのですから。

日本人の多くが癌を患っていますが、その原因の一つに、日本人は知らずに遺伝子組み換え食品を毎日食べているからとも言われています。日本人は世界一大量の遺伝子組み換え食品を食べているそうです。
政府は国民の健康を害する遺伝子組み換え食品を大量に輸入しています。
そして癌の治療薬(実際は癌を治療さないどころか免疫力を弱め死亡させる)で大儲けしている(特に)米国の製薬会社は日本に薬、他を売りつけ、日本の医療費の大半を奪っているそうです。
日本人は癌になる食生活を強いられ、癌になると危険な抗がん剤や放射線治療を強いられ、高額な医療費を支払い、国民健康保険料も高く、癌に絶対にかかると洗脳する癌保険に騙されています。そして日本からお金がどんどん外国に流出していっています。そして日本の貧困化が進み、日本人の多くが豊かにはなれません。
癌と言えばすぐに抗がん剤、放射線治療、手術・・・・それで完治し長生きをした患者は(初期の癌以外は)わずかでしょう。癌は治る病気だそうです。
日本人はお上の言うことをよく聞く国民性がありますが、医師が指示する治療法に必ず合意する必要はないのに、「お医者さんがそういうのだから間違いないだろう」と勘違いして医師の指示通りに抗がん剤と放射線治療を受け、5年生存すればよい医師に言われるのが日本の癌患者(初期の癌以外)ですが、本当は癌が完治する自然療法がたくさんあるらしいです。独自に調べる必要がありますが。。。
日本人はお上に従順すぎます。日本人は世界で最も従順なシープルなのではないでしょうか。

https://beforeitsnews.com/eu/2020/09/the-vaccine-hoax-is-over-documents-from-the-uk-reveal-30-years-of-cover-up-2661744.html 
(概要)
9月28日付け
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ワクチン詐欺はもうおしまいです。
イギリス政府の秘密文書が公開されたことで30年間のワクチン詐欺が明らかになりました!


イギリスで、一人の医師が情報公開法に基づき政府が保管していた秘密文書を公開するよう提訴したことで文書の公開がなされ、30年間続いた世界的なワクチン詐欺が明らかになりました。

公開されたイギリス政府の秘密文書でわかったことは:

イギリス政府の専門家らは、
・ワクチンは効き目がないことを知っていた。
・ワクチンは伝染病を予防するのではなく伝染病を拡散させることを知っていた。
・ワクチンは子供たちを危険にさらしていることを知っていた。
・(支配層、グローバリスト、製薬会社、他と)共謀して国民に嘘をついてきた。
・ワクチンの安全試験を妨げていた。




イギリスで扱っているワクチン(複数)と同じワクチンを米国の子供たちは強制接種させられているのです。
教養のある親たちは、史上最大のワクチン詐欺から子供たちを守ることができるのです。

伝染病予防ミラクルと呼ばれるこれらのワクチンには、重金属、ウイルス、マイコプラズマ、糞便物質、人間以外のDNAの一部、ホルムアルデヒド、ポリソルベート80(殺菌剤)が大量に含まれています


米国でも、自閉症の息子がいる一人の医師が米国の情報公開法に基づき、ワクチンの危険性についてCDC疾病対策予防センターが何を知っていたのかを明らかにさせるためにCDCの公文書を20日以内に公開するよう求めました。CDCは公文書の公開を拒否していましたが、その7年後の2011年9月30日に裁判所はCDCに対し公文書の公開を命じました。しかし・・・

デンバー・ポストの2011年10月26日の記事によると:
オバマ政権は、CDCのワクチンに関する秘密文書を国民に公開することを約束したのにも関わらず、情報公開法の改正法案を提出し成立させました。その結果、特定の秘密文書の公開が禁止となり、該当する文書そのものが存在していないことになってしまいました。

CDCは秘密文書の公開をせずに、ワクチンの危険性を完全に隠蔽し、米国の子供たちにワクチンの接種を義務化したのです。

また、CDCは何十年も前から、水道水に含まれるフッ素が国民(特に子供たちと免疫力が低下している人)に健康に被害を与えていることも隠蔽してきました。
現在、CDCに対する訴訟が準備されています。
子供たちは大人に比べて3~4倍のフッ素を体内に取り込んでいます。フッ素が原因で、歯のフッ素化、人工透析、糖尿病、甲状腺疾患を患ってしまった被害者は数百万人に上ります。

CDCは米国民の健康を害することを行っているのは確かです。
CDCは米国民の健康を脅かしているだけでなく、策定されたパンデミック法に基づいて非常事態宣言を発動すれば、米国の全ての州で軍隊を動員し全住民に対して、安全性が検証されていない危険なワクチンを強制接種させたり、危険な薬や化学薬品を投与したり、医療手当を施すことが可能となっています。
情報開示法を無視したCDCは、パンデミックの非常事態宣言を発動する資格も信頼性もありません。

2009年にCDCがH1N1(豚インフルエンザ)をパンデミックと宣言した件に関して、CBSが情報開示法の基に情報開示を求めましたが、CDCはそれを拒否し、彼らの調査を妨害したのです。
H1N1に関するCDCの隠蔽工作は史上最大の医療スキャンダルの一つです。CDCはH1N1に関するデータを捏造し実際よりもはるかに深刻なモノであるかのように発表したのです。そして米国ではH1N1のパンデミックが発生したことにされてしまいました。
さらに、CDCは、(偽の)H1N1パンデミックによりワクチン開発に数十億ドルが必要であるとして、緊急財政支援まで獲得したという財政スキャンダルを隠蔽してきました。そしてCDCは妊婦に優先的にH1N1ワクチン(殺菌剤が含まれた安全性が検証されていないワクチン)を接種させました。その結果、2009年に胎児の死亡率が前年比で2440%、流産率が700%も急増したのです。

ワクチン詐欺は1918年~1919年に流行ったインフルエンザ(スペイン風邪)でも行われていました。
スペイン風邪はインフルエンザではなかったのです。当時、スペイン風邪で2000万人~5000万人が亡くなったことになっていますが、本当の死因はスペイン風邪ではなく、まだ未熟な製薬業が開発したアスピリンだったのです。モンサント社もこれに関わっていました。

ジョージ・ブッシュ大統領は、インフルエンザの作り話を利用して、数百万人が死亡する恐れのあるインフルエンザ・パンデミックが起きるだろうと世界中を脅しました。これは、米国の全ての州そして世界各国にパンデミック法を制定させるためのテロ戦術だったのです。
CDCは、恐怖をあおるH1N1パンデミック詐欺手法を使って、致死的なワクチン接種を人々に強要すると同時に数千人もの犠牲者(胎児も含む)を出しました。

CDCは今回も同じように実際のデータを公表せずに、同じ種類の危険なワクチンを人々に強制的に接種させるでしょう。

このようにワクチン日程の嘘がバレました。情報開示法によってそれが明らかになりました。
一人の医師が情報開示法に基づきワクチンの危険性についてCDCがどれだけ知っているかについて情報開示するよう法的に求めましたが、CDCはそれを拒否したため、CDCは子供たちの命に関心がないことがバレました。
1918年~1919年のスペイン風邪の死因がアスピリンの副作用だったことがDr.カレン・スターコの研究によって明らかになったため、スペイン風邪パンデミック自体が捏造だったことがバレました。

情報開示法に基づき、2009年の豚インフル・パンデミックに関する情報を開示するように裁判所が命じたのにもかかわらず、CDCはそれを拒否しましたが、CBCニュースが2009年のインフルエンザ・パンデミックが作り話だったことを暴露しました。

オバマ政権は、ワクチンの危険性や被害を徹底的に隠蔽するために、(情報の透明性を国民に約束したのにもかかわらず)、CDCにはワクチンに関する秘密文書は存在しないと嘘をつきました。
今でも全国民に未知のワクチンを強制接種させるパンデミック法が適用されています。米保険社会福祉省は、誰にも与えてはならない危険なワクチンを開発させており、ワクチンの被害者に対するワクチン製造会社の法的責任を免除しています。

カナダの研究成果により、多くの胎児を死亡させたH1N1ワクチンはインフルエンザの感染者数を増加させ、深刻なパンデミックを引き起こすことがわかりました。
CDCに騙され、致死的なワクチンを子供たちに接種させている米国民はワクチンを拒否する方法を知ったのです。

中略

現在、米国では安全性が検証されていない未知のワクチン(使用禁止となったアジュバントまで含まれている)が義務化されています。
同時に、CDCは、アトランタ付近の敷地に50万個の巨大棺を保管しており焼却炉も建設しました。このようなことからも、CDCは公衆衛生に一切関与してはならない組織です。

情報開示法のおかげで我々はワクチンがミラクルではないことを知ることができました。
ワクチンを接種すれば伝染病を予防できると断言している医療業界や政府当局は、CDCにワクチンに関する公文書が存在していることを知らないのか、或いは、故意に国民に危害を加えようとしているのです。


以下省略

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