日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

トランプ政権下で1500人以上の小児性愛犯罪者が逮捕されました。


アメリカで前代未聞の逮捕者が出ています。トランプ政権下で1500人以上の小児性愛犯罪者が逮捕されたそうです。今後も次々に逮捕者が出るでしょう。これまでに逮捕された連中はまだまだ下っ端でしょうから、これから上に向かって捜査の手が伸びるのでしょうか。トカゲのしっぽ切りで終わらないでほしいと思います。
上に向かっていくと結局、ロスチャイルド、ロックフェラー、ソロス、オバマ、クリントン、ブッシュ。。。。こんな感じで逮捕されるのでしょうけど、何しろ彼等は法の上に君臨する化け物たちですから永遠に自由の身なのでしょうけど。。。
それにしても、この1ヵ月ちょっとでアメリカで1500人以上の逮捕者が出たとは。。。日本ではどうなのでしょう。欧米に倣って同じようなことをやってきた犯罪者が何人もいるのでしょうか?
日本は、児童ポルノが好きな男たちが案外多いような気もしますが。。。
アメリカの国防省内では5000人以上の職員がネットで児童ポルノを閲覧しているそうです。本当にこの世界には人間の姿をした獣があまりにもたくさん生息しています。

http://beforeitsnews.com/alternative/2017/02/unreported-1500-pedophile-arrests-have-been-made-nationally-since-trump-took-office-3483071.html
(概要)
2月27日付け

トランプ大統領は総力を挙げて小児性愛及び人身売買犯罪組織を解体し犯罪者らを投獄すると誓った通りのことを行っています。
トランプ政権になってから、当局は国内で1500人以上の小児性愛犯罪者を逮捕しました。これこそアメリカ最大のニュースとして取り扱われるべきですがどのメディアも報道しません。
2014年の逮捕者数はたった400人でした。

2月23日ホワイトハウスで行われた記者会見で、トランプは「国内外で横行している小児性愛及び人身売買犯罪は深刻な問題であるため、特にこの4週間で集中的に対応してきた。」と述べました。
しかし主要メディアはトランプ政権下で大量の逮捕者が出たことを報道しません。
例えば。。。

  • 1月27日、テネシーにて、小児性愛人身売買に関わったとして42人を逮捕。
  • 1月29日、カリフォルニアにて、小児性愛人身売買に関わったとして474人を逮捕。28人の被害者(子供たち)を救出。
  • 1月に、テキサスにて、小児性愛人身売買に関わったとして178人を逮捕。
  • 2月14日、フロリダにて、児童ポルノ関連犯罪に関わったとして42人を逮捕。

主要メディアも左翼の連中は、この情報を無視し小児性愛犯罪の被害者を悪者に仕立てあげました。
皮肉にも、主要メディアと左翼の連中は、小児性愛犯罪の最大の擁護者なのです。彼等は小児性愛犯罪を常態化しようとしています。
ねつ造ニュースのネットワークのCNNの顔である、ジェイク・タッパー氏はツイッターで、小児性愛犯罪の被害者を生き残りと呼び、被害者は13歳の少年に対する虐待を擁護していると被害者を批判しています
メディア関係者は、ツイッターで小児性愛犯罪被害者について言及しているのにも関わらず、大量の逮捕者が出たことは一切報道しません。
アメリカでは、子供たちを心配し小児性愛及び人身売買犯罪の解決を優先すると誓った大統領が誕生しました。
今のところ、主要メディアはこの情報を隠蔽していますが、今後も逮捕者が次々に出ますから、この事件の深刻さをこれ以上隠すことができなるなるでしょう。


米民主党のプロパガンダ組織と外国勢力との関係

とても長い記事ですので詳細は端折りました。。。
米民主党のプロパガンダ団体が世界中の政府や特別利益団体と繋がりを持っていることが明らかになりました。ソロスが支援する米民主党がまさにグローバリストだということが分かります。
彼等は外国政府や外国の民間団体と利益を共有しながらアメリカを内部から破壊しようとしていることが分かります。
クリントン夫妻や民主党は中国と深い繋がりがあるのはわかっていますが、彼等はお金のためならアメリカを破壊することも米国民を裏切ることもできる連中です。
共和党にも同じような輩たちがいますが。。。
もしこれが日本で起きていたなら。。。恐ろしいことです。
民主党の背後には複雑に絡んだ反米組織や反米団体の海外ネットワークがあります。彼等の小児性愛犯罪組織ネットワークと酷似する複雑さです。

http://www.zerohedge.com/news/2017-02-27/
(概要)
2月27日付け

Democrat Propaganda Group Shareblue Has Ties To Chinese Government, Host Of Foreign Special Interests

Via Disobedient Media


外国の政府系及び民間セクターが、DNC民主党全国委員会を介してアメリカで利益誘導政治を行っていたことが明らかになりました。

 調査の結果、ペーパー・カンパニーの闇と世界的な影響力が明らかになりました。
民主党のプロパガンダを担当しているのがデービッド・ブロック氏の会社(Shareblue社)です。
この会社は、中国、中東諸国、イスラエル、イギリス、メキシコそしてアメリカの特別利益団体の影響下で、大統領選から反トランプ、反民主主義のプロパガンダを大々的に行ってきました。
デービッド・ブロック氏は嘗ては共和党のプロパガンダ担当者でしたが何年も前から民主党で最も影響力のある人物として民主党のメディア・プロモーションやプロパガンダを担当してきました。
彼が最初に行ったことはメディア・マターズ(Media Matters)と呼ばれる左翼メディアを立ち上げることでした。
2016年の大統領選で、ブロック氏はCorrect the Recordと呼ばれる組織を運営しました。この組織はインターネットの荒らし屋集団を雇ってフォーラムやSNSなどでトランプの支持者らに嫌がらせをさせたり民主党のプロパガンダを拡散させていました。(また、ヒラリーを大統領候補者にするために民主党の対抗馬のバーニー・サンダース氏をネット上で攻撃したりもしました。)

大統領選後もブロック氏は4000万ドルの資金を投入し新たな反トランプ情報戦争を行ってきました。
彼の会社のShareblue社は、彼が嘗て所有していた会社と同じやり方で反トランプ・プロパガンダ活動を行ってきましたが、ネット上での嫌がらせと検閲に頼るやり方は民主党の評判を落とすだけだとして同じ民主党員からも批判を受けています。
Shareblue社の背後には、中国、中東諸国、イスラエル、イギリス、メキシコそしてアメリカの政府系セクターや民間セクターがおり、彼等はShareblue社を介してアメリカの政治に影響力を行使してきたのです。

●Shareblue社の親会社は、中国の大物実業家(Ke Xinping氏)と中国政府が部分的に所有しています。

●Blue Nation Reviewの親会社はShareblue社の株の20%を保有しています。またこの親会社の役員には、中国と深い繋がりのあるオーストラリアの鉱業関係者がいます。
ブロック氏は、Moco Social Medlia社から、株式比率20%のBlue Nation Reviewの株の殆どを買い取りました。Moco Social Medlia社はアーリントンにあるソーシャル・メディアの親会社です。この会社の取締役会にはオーストラリアの採掘プロジェクト・マネージャー(ジェームズ氏)が非常勤会長として加わっています。彼は、ロンドン金融街にある鉱業会社、Ereka Mining(PLC)株式会社の非常勤財務担当重役を務めています。また、2002年からは、中国で数々の鉱山開発事業を行っているオーストラリアのGoldfields社の専務取締役を務めています。
・・・・
●一方、Goldfields社は、鉱業プロジェクトの資金のように偽装しながら、中国政府と裏金の取引が行われていました。

Hengxing Gold's List of Directors


●Shareblue社の社長とウェブサイトの登録者は、イギリス、アラブ、イスラエルの特別利益団体及びクリントン財団が利用していた組織と繋がりがあります。

●  True Blue Media(Blue Nation Reviewを買収した会社)のCEO(Peter Daou氏)は、ヒラリー・クリントン、ジョン・ケリー元国務長官、セクター民主党議員、クリントン財団、民主党の特別利益団体、民主党関係者の相談役でした。さらにDaou氏は、OneVoice International
(イスラエルとパレスチナの二国家共存解決を推進している国際草の根運動を行っている団体)の相談役でもあります。

●OneVoice Internationalは、メキシコ系アメリカ人の億万長者、Daniel Lubetzky氏が創設したPeaceWorks財団の傘下にあり、共同経営者のAlton Kastiel氏、Uri Weiss氏、Daniel Abraham氏が運営しています。
OneVoice Internationalは、メキシコ、イスラエル、サウジアラビア、ロンドン金融街、そして他の国々と繋がりがあります。
Daniel Lubetzky氏は、KIND Snacks(菓子メーカー)のCEOでもあります。PeaceWorks財団の支局は、イスラエルのテルアビブ、パレスチナ、ロンドンにあり、イスラエル、パレスチナ、エジプト、オーストラリア、トルコ、インドネシア、スリランカの会社とビジネスを行っています。
PeaceWorks財団が複数国と繋がりを持ち利益を共有しているということは、Shareblue社の親会社やShareblue社のトップであるDaou氏との利益衝突が生じることになります。
Peace Works財団やOneVoice Internationalと関係のある外国の政党、特別利益団体、財団は、Shareblue社内の決定プロセスにおける力関係について懸念しています。

デービッド・ブロック氏が所有する様々なプロパガンダ組織は既に問題となっています。
Shareblueグループは、中国の政府系セクター、ロンドン金融街、イスラエル、サウジアラビア、その他の国々と深い繋がりのあるの財団と繋がっているのです。
ブロック氏や他の幹部らが外国の特別利益団体(複数)と繋がりを持っているということは、Shareblue社はリベラル思想を促進する団体ではなく、アメリカの民主主義的制度を破壊し、リベラリズムを利用して米国民を騙そうとしている外国政府や外国の民間団体のために動いている組織だということです。

Infograph showing the chain of connection between Ke Xiping and the CCP to Shareblue, as well as a handful of major organizations tied to OneVoice International and the PeaceWorks Foundation

アメリカでクーデターが進行中!

アメリカではこれまでの暴動や抗議デモから暴力的なクーデターへと発展しつつあるそうです。
既に左翼の計画は実行に移されたようですから、アメリカの特にリベラル派の多い州や都市が巻き込まれることになるそうです。その責任を取らせる形でトランプが追放されるとか。。。
これは全てカバラのNWOアジェンダの一環です。恐ろしいですね。彼等のクーデターが失敗に終わるよう願っています。

http://beforeitsnews.com/politics/2017/02/violent-coup-detat-happening-now-2888567.html
(概要)
2月26日付け

民主党と共和党を乗っ取ったグローバリスト政権が誕生しつつあります。8年間、米大統領の地位を奪ったイスラム帝王のバラク・フセイン・オバマが先導する内紛が勃発しました。
オバマの恐怖政治によりグローバリストのアメリカ乗っ取りの土台が作られました。そしてヒラリーが大統領選で勝利していたなら、完全にグローバリスト政権が誕生していました。

トランプがホワイトハウスを追放されグローバリストの計画通り(8年間のヒラリー政権)になると不満だけでは収まらないでしょう。争いをせずにトランプをホワイトハウスから追放する計画が失敗に終わったため、暴力的なクーデターによってトランプを追放しようとしています。グローバリストはBREXIT(イギリスのEU離脱)もトランプ大統領も認めません。

グローバリストは世界の主権国家を乗っ取り植民地にしようとしています。彼等が狙っている重要な地域はアフリカ、ユーラシア、南北アメリカ、オセアニアです。これらの地域の国々の政府が解体され国家的同一性が破壊されます。そしてアメリカ合衆国とEUが先導する支配体制が築かれます。
グローバリスト(カバラ)はこれまでずっと金融システムを介して各国政府を支配してきました。
彼等の世界秩序がNWO新世界秩序に拡大されます。NWOの下で世界は国という枠組みからより広範囲な地域に統一されることになります。
1861年にアメリカ合衆国を大国にするというグローバリストの計画が2つのグローバル金融資本によって実行に移されました。1つはロスチャイルド・グループであり、もう1つはイエズス会が支配するバチカン銀行です。
世界秩序の下で新たなプレイヤーがカバラに加わったのです。彼等は国の財政を支配することは国全体を支配することになると宣言しました。

国の財政及び国全体がカバラの支配下になると、次はNWOの下で世界全体がカバラの支配下になるということです。

・・・・
主要メディアが報道するニュースの90%がカバラの管理下にあります。そして主要メディアは(ユダヤ系)の大企業(GE、News Corp、ディズニー、VIACOM、タイムワーナー、CBSの6社)に所有・支配されています。これらの企業の理事は誰もが知っている有名な人物ばかりです。


大統領選、大統領就任式そしてそれ以降も続いている暴動は警察の対応と戦術を見るための観測気球だったのです。
今後、暴動や社会混乱からエスカレートし、自動小銃や重火器を使った武力攻撃へと発展し、戦略上の場所や建物を次々に破壊するようになるでしょう。
オバマはホワイトハウスを去る前にこれらの武装集団に兵器を供給しました。彼らは、反対勢力が最少で、警察の警備体制を解くことができるリベラル派が多い州や都市を主に攻撃します。

そしてメディアは、アメリカが制御不能となったと発表し、その責任を取らせる形でトランプを弾劾します。
これが左翼の戦術です。このような暴力行為はオバマに忠実な軍関係者の協力により軍事クーデターと発展する可能性もありますが、トランプに選任された軍関係者の数の方が多いため、その可能性は低いと思います。
可能性としては、ホワイトハウスを去る前にオバマが行った情報収集活動により、今後、機密情報が大量にリークされ、同時に多面的な攻撃が仕掛けられ、トランプの追放へと繋がる恐れがあります。

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