日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

世界のインターネットがワンワールド・システムで管理されます。


10月1日から世界のインターネットが1つに統合され管理されることになるそうです。いよいよインターネットもワンワールド・システムになってしまうのです。ますます監視が強化されるのではないでしょうか?
最近、海外の記事でコピペができないのが増えてきましたし閲覧できない記事もあります。以下の記事もコピペができませんでした。
今後、情報統制が強化されていくのでしょうか。

http://investmentwatchblog.com/goodbye-america-president-obama-has-just-signed-over-the-nation-wait-until-you-see-how/

(概要)

8月22日付け

 

アメリカ合衆国がかつてないほど変容しています。

2016年10月1日に、アメリカ合衆国は、インターネットの支配権をICANN(インターネットに譲渡します。

ICANNとは・・・ICANN(英語: Internet Corporation for Assigned Names and Numbers、アイキャン)は、 インターネットの名前空間に関するいくつかのデータベース(と識別子)の維持管理と方法論の調整、ひいてはネットワークの安定的かつセキュアな運用の確保に責任を負う非営利団体であり1998年に設立された。

 

つまり、NWOの準備として、インターネットの支配権がアメリカ合衆国から世界的なプラットフォーム(ワンワールド・インターネット・システム)へ譲渡されることになります。

このような重大な支配権譲渡への準備は既に整っていました。2014年3月に譲渡のための条件が合意されていました。
そして
ICANNへの完全移行が数週間後に行われます。

これにより、DNSインターネット・ドメイン・ネーム・システムが民営化され、ICANNによるインターネットの世界的支配が可能になります。

また、2016年8月16日にNTIA電気通信情報局は、株主も含め、ICANNへの支配権譲渡のための必要な手続きが行われていると発表しました。

やはり、大統領令13636(金融や通信、エネルギーなど16の需要分野の施設を指定し、情報共有、サイバーリスク対応のための標準の開発などを求める)に署名したオバマは当然、このことに満足しているようです。

大災害が差し迫っているのでしょうか。

追記:
さらに、チェコの政府までが最悪の事態に備えるようにと国民に警告しているそうです。
詳細はこちら→
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/08/wth-is-going-on-nations-are-warning-their-citizens-now-its-the-czech-government-that-is-saying-prepare-for-the-worst-video-3402540.html

以下の記事も、ロシア、アメリカ、ドイツが災害の備えをするよう国民に警告していると伝えています。ドイツ政府が緊急事態に備えた準備をするようにと国民に警告しました。また、反移民の右寄りの政党党首は、ドイツ国民に(テロリストに対抗するために)武装するようにと呼び掛けたそうです。
一体、何が起ころうとしているのでしょうか。経済崩壊による食料危機、戦争、テロ、気象操作による自然災害、二ビルの接近による影響???
ただ、わかっていることは、近いうちに大きな出来事が起こるようだ。。ということと、それがグローバリストらによって人為的に起こされたとするなら、それは世界人口削減のためでありNWOのためだということです。

http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/world-governments-are-warning-prepare-for-disaster-america-included-trouble-is-already-here-2462533.html

(概要)

8月22日付け


By リサ・ヘイブン

ロシア、ドイツ
,アメリカを含む多くの国々の政府が権力層(グローバリスト)から災害の備えをするようにとの警告を受けています。

2,3年前から、世界の国々の政府や、ロスチャイルド、キッシンジャーを含むグローバリストらは、差し迫る最悪の事態に備えて、食料、水、銃弾などを大量に備蓄しています。グローバリストの中には、ニュージーランドを含む国々に移住し自分の身を守るための掩蔽壕を購入しています。グローバリストらも政府も、最悪の事態の備えをするようにと警告しているのですから、我々も今すぐ備えをすべきではないでしょうか。

アメリカでも、まず、5月にオバマはワシントンのFEMAアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁にて、米国民の一人ひとりが災害のための備えを今すぐにしておくべきだと警告しました。

最も有名なグローバリストの1人であるオバマが今すぐにやれと言ったのです。

さらに、CNAは2020年から2030年に世界的な食料危機が起こることを想定したシミュレーション・ゲームを公開しました。

アメリカの国家安全に携わる業界団体は、最長で10年間続く食料危機の影響を考慮した計画を立てているといわれています。


また、1974年にキッシンジャーが纏めた米国家安全に関する研究の覚書(メモランダムNSSM200)によると:

「世界人口の増加と人間がもたらした問題の対処法について、人口の増加を制限するためには戦争、飢餓、避妊、産児制限が必要である。また、食料は国家権力のための手段になり得るか。

第二次世界大戦による戦死、病死、餓死がなかったなら、世界人口は今よりもはるかに多くなっていたはずだ。アフリカで最も人口が多いナイジェリアでは内戦を勃発させたことで多くの人口が削減できた。バングラディッシュの人口は爆発的に増えている。このままでは23年後に今の人口の2倍まで膨れ上がる。(そのためここでも食料が兵器として使われえています。)

アメリカや他国において、人口増加を制限できない、あるいは制限しない人々にまで食料を配給する必要があるのか。。。。」


このようにグローバリストらは世界人口を削減するために大気中にケムトレイルを撒き、水道水にフッ素を混入し、遺伝子組み換え食品を我々に食べさせているのです。このように既に食料が


このように、戦争が人口削減のためのものであることがわかります。

そして政府は食料を兵器として使おうとしているのです。古代ローマ、古代エジプト、バビロン、古代中国は食料を兵器として使いました。


ロシアとNATO及びアメリかの対立が激化する中でロシア国民(特にモスクワ市民)は食料や必需品の備蓄を始めました。ロシア国民は何かが起こることを察知しています。

つい最近、ドイツ政府もドイツ国民に最低10日間の食料、水の備蓄を呼びかけました。ドイツ政府はロシアやISISの攻撃を想定しているのか、自然災害を想定しているのかはわかりませんが、ドイツもロシアも何かが起きる直前までこのような警告は発しません。

しかし2007年~2008年にかけて、リーマンショックが起こる直前になってもアメリカ政府は米国民に何も伝えませんでした。なぜかというと、アメリカでは既に人口削減計画が実施されているからです。


今すぐ、食料と水の備蓄を開始してください。

グローバリストらは世界を乗っ取るために食料を兵器として利用しようとしています。

食料不足が始まれば戒厳令を敷く理由付けになります。

歴史的にも同じ手段が利用されました。


米政府はアメリカや他の国々の10年後の人口が減少することを予測しています。それは、経済危機、戦争、食料不足によるものです。FEMAの契約会社は、社会不安により食料価格が395%も跳ね上がると予測しています。

 

 

 

 

 

 

 

小池都知事、これから大きな仕事が待っています。

台風9号が直撃中の関東地方はかなりの被害が出ているもようです。これまで台風の被害がそれほどなかった地域までが避難勧告ですから。。。しかも北海道にまで台風が上陸とは。。。
トリプル台風が日本を襲っています。明らかに台風10号は不自然な動きをしています。
日本も気象操作されているのでしょうかねえ。。。どうみても自然的に発生したようには見えません??
ルイジアナ州の一部地域が何日も続く豪雨で大きな被害を受けています。これも気象操作の可能性があるといわれています。
今年の夏は安定した天気は8月初旬からお盆すぎあたりまで。非常に短い期間でした。益々アウトドアができなくなってきています。。。

さて、リオ・オリンピックが閉幕しました。私も閉会式を見ちゃいました。
閉会式での日本のプレゼンテーションはとても洗練されていて良かったのではないでしょうか。これから安倍総理はアベマリオと呼ばれるのでしょうか?

ところで、閉会式で五輪旗を受け取った小池知事にはぜひオリンピック利権と都議会の闇を全て明らかにし、汚い膿を出してもらいたいと思います。
都議会の独裁者だった内田爺はどうやら側近を幹事長に就任させる気満々だそうで、内田パペットが幹事長になった後、内田爺は背後から都議会を牛耳る魂胆でしょうから。。。それを許してはいけませんね。都議会でも組織委員会でも、一旦権力を持った者たちは利権を保持し、都民や国民の税金で私服を肥やし、パワハラをやめないのですから。。。本当に。。。こういう連中は東京や日本の粗大ゴミでしかありません。しかもリサイクルもできない役立たずです。

http://inakanews.doorblog.jp/archives/48271933.html

http://static.nikkan-gendai.com/img/article/000/188/225/444c937325ab39395e3a6f2c2a90a89020160820133956677.jpg


 リオ五輪は21日(日本時間22日)に閉幕。次は東京となるわけだが、小池都知事が五輪旗受け取りの「ハンドオーバーセレモニー」から戻れば、いよいよ“五輪利権”の調査が本格化する。誰を“血祭り”に上げるのか。すでにターゲットの絞り込みが行われている。

 小池がブチ上げた「都政改革本部」は18日、新たに外部の5人のメンバーが追加され、合計10人となった。このうち「東京五輪・パラリンピック調査」のキーパーソンとみられるのが最初に任命された2人。弁護士の坂根義範氏と公認会計士の須田徹氏である。

 坂根氏は、小池を都知事選の時から応援してきた若狭勝衆院議員と同じヤメ検で、若狭の弁護士事務所に所属している。須田氏は債権回収のプロとして知られている。

「この2人がメンバーに加わったということは、狙いは『疑惑追及』。具体的な“成果”を出してくるでしょう」(都政関係者)

 都政改革本部の正式始動は9月初旬だが、「五輪調査」については9月28日の都議会開会までに「中間報告」をまとめる予定。1カ月しかないだけに、すでに問題にする調査対象の絞り込みが進んでいるという。

「東京五輪はもともと7000億円程度だった予算が、2兆円、3兆円に膨らむとされている。すでに着工している施設もあり、金額を大幅に削るのは簡単ではない。1カ月で調べるのにも限界がある。そこで『インパクト』勝負になる。外形的に分かりやすく象徴的なもの、対立軸がはっきりとしているもの、がターゲットになるはずです。疑惑の施設や事業の具体名を挙げ、間接的に関係者をイメージさせるようなことをするんじゃないでしょうか」(前出の都政関係者)

 例えば、本紙既報(19日発売)の五輪組織委員会が入居するオフィスの高額家賃の問題。

 これが疑惑の俎上に載ると、結果的に組織委会長の森喜朗元首相が批判の矢面に立つことになる。“都議会のドン”内田茂都議が監査役を務める企業が受注した五輪施設の価格に疑念が持たれれば、暗に内田本人にも矛先が向く、というわけだ。

 小池がリオから帰国するのは24日。さて、どこまでメスを入れられるのか。
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