日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2012年09月

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

この10月に株式市場の崩壊があり、10年間の経済低迷の後には。。。

エドガー・ケーシーが1940年に2012年10月についての予言をしていたようです。予言がどれ程当たるのかは分かりませんし、予言に頼ることはあまり好きではありませんが。。。ケーシーによると、この10月に世界金融崩壊が起こり、10年間、経済低迷時代が続くそうです。その後、50年間は、なんだかバラ色だそうですよ。ですから、今から10年間を何とかサバイバルできれば、世の中が良い方に変っていくため安心してよいようです。。。ひょっとして、この10年間でイルミナティの支配力が徐々に弱まる?のか、グローバリズムが次第に廃れていき、ローカリズム経済(国内経済を活性化する)がブームとなるのでしょうか。
スペインもどうやら、財政も経済も行き詰っており、崩壊近しと言われています。ギリシャと同様にやがてはユーロ離脱をするかもしれません。スペインが財政的にも経済的にも立ち行かなくなると、リーマンショックの時と同じように世界的な影響が起こると言われています。
日本人も3年半の民主党の悪政に苦しめられ、この国がめちゃくちゃにされました。民主党政権下では何もできないのは分かりきっていますが、何かをやるより何もしない方が国民にとっては安全だと感じるほど、本当に酷い政権です。ですから、民主党政権の終焉により、日本も徐々に元気を取戻し、少しはマトモな独立国家となるのではないでしょうか。そう願うばかりです。問題山積の日本ですが、一日も早く民主党が潰れて、新しい夜明けが来てもらいたいものです。その前に世界同時金融崩壊により、日本経済にも大打撃があるでしょうが、なんとか、日本経済が持ちこたえればいいと思います。明るい未来を信じて生きていける日が来ることを信じて。

http://weeklyworldnews.com/headlines/50165/wall-street-doomsday-coming-in-october/
(内容)

ドクター・ブーム(Nouriel Roubini博士)の予測とエドガー・ケーシーの予言によると、この10月にウォールストリートでは大規模な金融崩壊が起こると言われています。ドクター・ブームはニューヨーク大学の経済学部教授であり、Roubini Global Economicsの会長でもありますが、ニューヨーク株式市場は10月に崩壊すると言っています。ドクター・ブームは、異様なほどの経済悪化が世界金融システムを崩壊させることになると感じています。何が一番衝撃的かというと、睡眠予言者として知られていたエドガー・ケーシーが既に1940年に2012年10月に大規模な株式市場の崩壊が起こると予言していたのです。エドガーケーシーは、40年間、未来予言をし続け、彼の予言は不思議にも当たっていました。ケーシーは、株式市場の崩壊はアメリカだけでなく世界中の主要な株式市場が全て崩壊すると予言していました。ケーシーは、世界の株式市場が崩壊した後、10年間、世界経済が悪化することになり、その後、50年間は人類にとって最も繁栄した幸せな時期が到来するだろう、と予言していました。従って、我々は10年間、何とかやっていけば、その後は全てが改善していくのだと言うことが分ります。ウォールストリートの人たちはドクター・ブームやエドガーケーシーの予言など信じようとしませんが、多くの資産運用会社は、9月後半から、既に株の売り注文をしています。


本当に、マスコミは下品で低レベルですね。

1日のうちで、テレビを観る時間は1時間もないです。しかも、じっと座って観ているのではなく、何かをやりながらちらっと報道番組やニュースを見聞きしている程度です。それでも、マスコミがいかに下品で低レベルかを感じてしまい、腹立たしくなったり、気分が悪くなってしまいます。
特に左翼マスコミの保守政治家に対する批判が凄まじいですね。マスコミは、民主党議員の批判は殆どせず、民主党政権の悪事は隠し通し、自民党でもリベラルな石破氏と小泉2世についてはやたらと好意的に取り上げていますが、保守の政治家や安倍新総裁については無視するか、大批判しかしません。左翼マスコミにとって都合の悪い政治家が総裁そして総理になることを想定して今、彼等は非常に焦っているのでしょうか。
しかも、マスコミの安倍批判は、非常に下品で低レベルです。そんなに批判したいのなら、安倍さんの政策、考え方に対して左翼なりに議論すれば良いものを(そして売国左翼をむき出しにすれば良いものを)、まるで、反日韓国人が日本人に対して喚き散らしているかのごとく、どこのテレビ局も保守政治家を激しく批判しています。カツカレーがどうのこうの、病気がどうのこうの、途中辞任で逃げた総理などと、非常に下品な内容のことしか語れないのがマスコミの実情です。これからも、このような3つのくだらないテーマを取り上げて、派手に批判し続けるのでしょうね。
日本で最も不必要な存在は売国洗脳兵器のマスコミではないでしょうか。マスコミは日本の大気を汚染しています。マスコミによって汚染された大気を吸っているマスコミ信仰者は、このような汚染物質を除去することができません。

日本には経済格差と共に、情報格差が激しく生まれています。
情報格差で問題なのは、インターネットが使えるのに真実を知りたいとも思わないで、ゲームや娯楽ビデオにばかり夢中になっている若者世代、インターネットが使えるのに真実を知りたいとは思わずに情報に無頓着な人々、そしてインターネットが使えず、テレビや新聞の情報だけを頼りに生きている年配の人々です。
残念ながら、日本ではこのような人々が大半を占めていますから、彼等は、いつまでもマスコミの偏向報道に洗脳され続けて生きていくのではないでしょうか。世の中の流れが激変している今でも、情報格差は埋まることは無いような気がします。マスコミの偏向報道に振り回されている人々は、マスコミが報道した内容をそのまま口から吐いています。まさにマスコミの偽情報発信役ロボットと化しています。このような洗脳ロボット・グループは、日本の政治家達に対して、マスコミが報道してきたように、税金の無駄遣いだけはしっかり批判しています。これはごもっともなことであり、問題はありませんが、それ以外には何も言うことができないのです。政治家は悪い、なぜなら、無駄遣いばかりしているから。。。と、それだけを繰り返します。なぜなら、彼等を洗脳しているマスコミが低レベルだからです。これでは日本は救われませんね。洗脳が解けていない人が多すぎます。特に、はっきり申し上げてしまえば、団塊の世代(全員では決してありません!)とそれ以前の年輩の人々のマスコミ信仰は酷いものがあります。
もちろんインターネットでも様々な情報が流れており、偽情報も盛んに流されていますので、気をつけなくてはなりません。情報を得たときにどのように判断するかは一人ひとりの見識と感覚にゆだねられます。最後に考えて決めるのは結局は自分自身です。。。
以下は参考サイトです。参議院議員の西田さん、元気があっていいですね!
http://blog.goo.ne.jp/moja_gd/e/b34994f5e672823932d6598fbfd94c7d?fm=rss

アメリカと中国のこれから。。。NWOとの関係

以下の2つの記事を読みますと、全体像が分ってくるような感じがします。
まず、今の中国の動きです。中国政府は人民軍による行き過ぎた日本攻撃の動きに苦慮していると言う人もいるようですが、私個人としては、人民軍も中国共産党も政府もみな同じ方向に向かっていると感じています。世界政府のイルミナティ側は、NWOの達成のために共産主義独裁国家中国を試験的に支配し、どのように機能するかを見極めているようですから、中国政府も含め中国全体がモルモット化しているのではないでしょうか。
そして、アメリカの動きです。先日、共産主義ロシアと中国がアメリカを占領するのではないかとの情報をお伝えしましたが、今後、アメリカがNWOの現実的な舞台となるような様相です。
ただ、元世界銀行総裁が2010年に言っていたことが今では、あまり当てはまっていないような気がします。中国に投資会社を設立させ、アジアの富を得ると言っていましたが、その中国では今や、政治や社会不安が増大し、経済崩壊の道を転げ落ちているような状況ですから、世界の投資家も中国から逃げているのではないでしょうか。NWOイルミナティの連中は、中国にまずは世界覇権をさせ、共産主義を利用した世界支配(NWO)をアメリカで設立しようと考えているのでしょう。
しかし、本当に今のような中国が世界覇権できるのでしょうか。経済が悪化すると、人民の政府に対する不満は爆発します。すると国自体が持たなくなります。今がそのような(中国政府やNWOの悪魔達にとって)危機的状況にあるのではないでしょうか。中国が崩壊し、アメリカの善良な政治家、軍人、音軍人、役人、市民らが立ち上がり、NWO計画を潰すことで、イルミナティの連中の世界支配が上手く行かなくなるのではないでしょうか。
その点でも、中国に対する毅然とした態度を示す日本の役割は重要だと思います。

http://beforeitsnews.com/banksters/2012/09/world-banker-makes-stunning-confession-3-2431954.html
(概略)
銀行家達は、将来、経済的大混乱を招くことを知りながら、わざと人々が返済できないほどの多額のお金を貸し与え、経済崩壊を起こしているのだということに人々は気づくことでしょう。
国際金融委員会のトップに君臨する人たちの中には、法や規制の監督者のごとく、世界経済をモニターしている人々がいます。彼等は、まず、通貨を崩壊させ、世界を不安定化し、経済を低迷させるのです。そして、たぶん第三次世界大戦も視野にあります。その結果、人々は競争市場から厳しく統制された市場へと移行することを要求をするでしょう。
中国は、世界政府がどのように機能するかを見極めるための試験国なのです。
2010年11月に、スタンフォード大学の大学院生の前で、元世界銀行の総裁のウォルフェンソーン氏が驚くべき告白をしていました。
過去から現在、そして未来へと続く支配者らの世界支配計画を打ち明けました。彼は、富の構造が欧米からアジアへと転換することになると述べました。しかし、彼は世界銀行が富の構造的転換を行っているかどうかは語りませんでした。彼は中国に投資会社を所有しており、世界の富がアジアに移るこで大きな利益を得ると考えています。しかし、この人物は、今、あらゆる方法で行われている悪魔的人口削減計画を正当化するためのアジェンダを促しているのです。世界人口が増えすぎているのは問題であるという口実を使って、人口削減計画の正当性を人々に教え込み、洗脳させています。世界人口の増加はもちろん問題であり、賢明な解決策が求められますが、彼等賢明な解決策など考えていません。

http://beforeitsnews.com/alternative/2012/09/washington-dc-destined-by-nwo-to-go-up-in-flames-2473226.html
(一部抜粋)
キリスト教系のジャーナリストであり報道番組を放送しているパメラさん(Pamela Rae Schuffert)に、ある視聴者から重大な情報が寄せられました。
その視聴者曰く:
「番組であなたが語っていた内容を聴いて、私の父から、だれにも言うな、と言われていた情報をお伝えしたくなりました。私の父は、NATOの米空軍大将としてNWOアジェンダの遂行のためにヨーロッパで働いていた人物です。父によると、エルズワース空軍基地は、エルズワースの地下ミサイル格納庫からミサイルを撤去したなどと、人々に嘘をついたそうです。(パメラさん:エルズワース空軍基地はサウスダコタ州のラピッドシティに隣接した場所に位置しており、私も空軍の教会に何度も行ったことがあります。)
父によると、これらのミサイルは当初は国外をターゲットにしたものだったが、今は、NATOにより秘密裏に、NWOや戒厳令のアジェンダ遂行のために、アメリカ国内がターゲットにされているとのことです。」

パメラさん曰く:
「私は、ブラヴォ6と名乗ったこの視聴者とコンタクトを取り、私も既にアメリカがNWOのターゲットになっているという秘密のアジェンダを知っていると伝えました。また、ペンタゴンの情報筋(私の古い友人でもある)によると、米軍大将はこのようなショッキングなアジェンダを知り、大変怒りを感じているとも伝えました。また、ブラヴォ6に、ミサイルは、エルズワースからどこへ向けて発射されることになっているのかを訊きました。」

視聴者のブラヴォ6曰く:
「ワシントンDC、ネブラスカ州オマハ、ワイオミング州シャイアン山、コロラドスプリング、サウスダコタ州ラピッドシティが狙われています。」
 

パメラさん:ワシントンDCがターゲットの一つに挙げられましたが、これは、私がNWOイルミナティの内部告発者から聴いた情報と全く一致しています。つまり、これまでアメリカの首都として機能してきたワシントンDCは、NWOイルミナティにより、アメリカのオールド・オーダー(古い秩序)を壊すために炎上し滅亡する運命にあるのです。そして戒厳令とNWOの下に、コロラド州デンバー市がアメリカの新首都になります。

ある情報筋によると、CIAは、秘密裏に、ワシントンDC地区のマックリーンにある本部をデンバーに移しました。他の政府機関も同様にデンバーに移動しています。また、他の官庁もワシントンDCから50マイル(80km)以上も離れた場所に移動しています。

(デンバー市)
そして、今、米連邦議会は、大統領選を前に、バージニア州マウントウェザーにある地下基地周辺で異様な動きがあると報告しています。つまり、アメリカで様々な事件が起こる中、国家非常事態や戒厳令などが発動された時には、VIPと呼ばれる人々や政府エリートらは、この地下基地を彼等の避難場所にするということです。アメリカに、大惨事や激変が起ころうとしているのでしょうか?
18年間に及ぶ詳しい調査の結果、その答えははっきりしており間違えようがないと考えています。このようなことを考えながら、私は今朝も眠れずに、この国に奇跡が起きるようにと神に祈りをささげていました。
















茅ケ岳に行ってきましたぁ!

今日は、再び中央道に乗って、山梨県の茅ケ岳(高さ1704m)に登ってきました。
頂上での55分間の昼食と休息時間を入れると往復で5時間半の工程です。とてもきれいな落葉樹の森におおわれた山道です。

最初はなだらかで歩きやすい山道でしたが、1時間くらい歩いたころから、大きな岩が突き出た急斜面や赤土の滑りやすい斜面を登り続け、頂上近くは再び急斜面の岩場をよじ登り、見晴らしが抜群の山頂に到着しました。

茅ケ岳(かやがたけ)は、日本100名山を選んだ有名な登山家の深田久弥氏が1971年にこの山に登っていた時に脳梗塞で亡くなったことで有名です。山の麓には深田記念公園というこじんまりとした公園があり、山道の途中の深田氏が倒れて亡くなった所には小さな記念碑が立てられています。

今日は、2つの台風の合間で天気もよく何人もの登山客が訪れていました。ただ、車を使わないといけない山なので、公共交通を使って行ける山よりは登山客も少なく案外静かでした。

頂上からの眺めは、最高でした。本当に素晴らしい!360度の大パノラマです。頂上からは、富士山、奥多摩の山々、丹沢の山々、南アルプスの山々(甲斐駒、北岳など)、金ケ岳、遠くに槍ヶ岳などが見えており、天気も良かったため、秋の澄んだ青空に白い雲が浮き、山々を飾っていました。山登りとしては決して簡単な山ではありませんが、頂上に登った途端に疲れが吹き飛びました。頂上には結構な数の登山者が休んでいました。
わざわざ行く甲斐がある山です。深田氏に思いを寄せて!

IMG_0822 Okutama mountains
(頂上から見た奥多摩の山々)
Kayagatake
(頂上には多くの登山者が素晴らしい眺めを楽しんでいました。)
IMG_0833 Southern Alps
(頂上から見た南アルプスの山々)

中国の二重苦 政治と経済

さて、明日、天気が良さそうなのでまた山へ行ってきま~す。

いや~、国連でも、中国の反日演説には呆れますね。どうしてこんな汚染と汚職とゴミしかない中国が、地球で、好き勝手なことをやり放題なのでしょうか。
ただ、以下の大紀元の記事を読むと、やはり中国は切羽詰っていることが分ります。それにしても中国の権力者の汚職は酷いもんですね。どうしてこうも、(世界中の)多くの政治屋はカネと権力の亡者ばかりなのでしょうか。特に中国は酷すぎますね。これもやはり共産主義独裁政府のなせるわざですね。共産主義とは権力者が富を全て吸い取るおいしいシステムなのです。結局、このような中国のちんぴら権力者や政府高官は、中国が経済崩壊し、国が潰れそうになると、我も我もと汚職で奪った大金を持って海外逃亡するのでしょうね。
http://www.epochtimes.jp/jp/2012/09/html/d68105.html
【大紀元日本9月13日】「中国共産党上層部の内紛は天安門事件の時よりも深刻で、『革命』に転じる恐れもある」。米ブルッキングス研究所の主任研究員・李成(Cheng Li)博士がイタリアで開かれた政策研究会議アンブロセッティ・フォーラムでこのように指摘した。同会議を取材した英紙デイリー・テレグラフのベテラン記者アンブローズ・プリチャード氏は10日、李博士のスピーチは「深刻でショッキング」だったと伝えた。

 十年に一度行われる共産党の指導部交代と同じ時期にして、中国経済はハードランディングしている。「経済危機と政権危機の2つがお互いを増幅させている」。そのため、政権の継承や上層部の権力闘争の実態について高度な見識を持たない限り、中国経済を読み解くことは難しいと博士は言う。

 博士によると、中国当局は経済において基本的な政策過誤をしている。慎重な引き締め政策により製造業をそのままの状態に維持しながら、不動産景気だけを沈静化しようと目論んでいたが、「市場がこれほど敏感に反応し、経済全体が縮小するとは当局は予測できなかった」と博士は分析した。

 さらに、資産バブルも不安材料の一つ。国際格付会社フィッチは先週、中国の銀行業界の資産が異常なスピードで増えており、08年末の9兆ドルから21兆ドル規模に急増していると警鐘を鳴らした。「これは、ちょっとした衝撃で全業界の収益が消える可能性があることを意味する」とも警告した。

 経済への見方をさらに悲観的にしているのは、政治モデルの崩壊不安だという。「共産党政権の正当性は1989年(天安門事件時)当時よりも疑われており、共産党史上でもっとも危機的な時期を迎えている」。今の危機はさらに深まり、「革命」を引き起こす恐れさえあると博士は見ている。

 秋に控える第18回共産党大会では、1949年からの共産党政権以来、もっとも大規模な指導部交代が遂行されると見られる。7割に上る党・軍の幹部が入れ替わるため、熾烈な座席争奪戦が繰り広げられている。「これが資本逃避の理由でもある」と博士は指摘。権力闘争で敗北することに備え、ほぼすべての高官が自らの資産を国外に移動しているという。

 高官らの財産も共産党政権の正当性が問われる材料の一つだ。重慶市元トップの薄煕来氏の不正蓄財が1000億円だとされており、鉄道部の劉志軍・前部長はさらにその倍を超し、2200億円に達する財を着服している。「このレベルの腐敗は中国史上でも、世界でも例を見ないものだ」と博士は批判した。

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