日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2013年02月

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

アンカー 日米首脳会談で何があったのか。

オバマ政権に対する中国と韓国の反日ロビー活動が激しいためにオバマは日本に対してかなりの偏見を持っています。そのような厳しい中で安倍総理は日米会談を行わなければならなかったそうです。
日本のマスコミが伝えていない日米会談とは。。。日露の領土問題は。。。
青山さんの解説です。
(我が国のかたち)さんより水曜 アンカーです。
http://ameblo.jp/blogdetox/entry-11479805288.html

地球工学を使った地球毒化により地球の滅亡が現実化。


追記:どうやら、これらの環境破壊(ケムトレイル、HAARP)は国連が関与しているようです。
http://www.youtube.com/watch?v=gR6KVYJ73AU
私も、ここ最近、地球の環境破壊について非常に気になり始めました。既に数年前からケムトレイルやHAARPによる環境破壊が問題視されていましたが、世界中の人々がこのことを認識し、真剣に取り組む時が来たのではないかと思います。中国の大気汚染も非常に深刻ですが、地球の自然環境を一番破壊しているのはキチ害の米政府とその配下のサイコパスの米科学者チームなのです。宇宙人からテクノロジーを教えてもらって、いい気になっているかどうかは知りませんが、彼等のやっていることは宇宙人並みに異常です。あまりにも野蛮すぎます。地球だけでなく周辺の宇宙空間までも破壊しているのですから。彼等には人間の心はありません。彼等の魂は宇宙人に乗っ取られているとしか考えられないほど無残なことをしています。
米政府が得意とするHAARPとケムトレイルにより地球は窒息寸前になっています。地球上に住む人類も他の生物も植物もこのままでは死滅してしまうでしょう。
ビデオの中でメタンハイドレートについても語っています。青山繁明さんも言っているように、メタンハイドレートをそのまま海底に放置しておく方が(メタンガスが漏れ出すことで)環境破壊につながるのです。日本海のメタンハイドレートを一日も早く取り出して、燃料として使った方が環境のためには良いのです。
世界中の海底に溜まったメタンハイドレートが世界中の大気を汚染しているのです。米政府の地球工学による地球破壊プログラムのお陰で。。。地球滅亡も現実的になってきました。同時に、CO2よりも有毒なメタンガスによって大気の汚染は今後、非常に深刻化します。このままでは人間も他の生き物も植物も地球に存在することが難しくなります。
そればかりではありません。遺伝子組み換えにより食べ物も毒化され、食品添加物で自然な食べ物が激減し、ケムトレイルで撒かれた化学物質や排気ガスや工場排水で土壌も水も汚染され、HAARPにより電離層が破壊され、自然のサイクルが狂い気象変動が激化し、大量の有毒な薬物療法やワクチンにより人体が蝕まれ、核実験や爆発による大気汚染、人体に悪影響の電磁波やノイズ。。。このような環境の中で私達は生活しているのです。これでは病人が増えるのも仕方ありません。そして医療費が膨らみます。このように私達は負のスパイラルを降下して行くのです。その先には地球滅亡しかありません。このようになってしまった地球を元に戻すのは不可能と言われています。何百年、何千年かけても難しいかもしれません。ただ、これ以上悪化させないためにも、イルミや米政府のキチ害連中に地球破壊プログラムを止めさせなければなりません。世界中の人々が早く現実を直視すべきです。どうせ米政府は宇宙人やイルミの上層部に誑かされて、人口削減計画を実施しているのでしょうけど。。。
このままでは日本も欧米や中国の大気汚染と同様の環境で生活することになります。その結果、地球には病人だけが増えるだけです。中国の汚染も酷すぎます。アメリカと中国が一番環境を破壊しています。日本政府は中国の問題だけを取り上げて支援するなどと言っていますがそれだけでは無駄というもの。同時にアメリカにも抗議しなければなりません。
http://beforeitsnews.com/chemtrails/2013/02/dane-wigington-arctic-methane-emergency-2430610.html
(ビデオ)
2月27日付け:


安全面で大手旅行会社をあまり信用してはいけませんね!

今日は国内ニュースを2つほど先に取り上げさせて頂いております。
日本人観光客4人を含む19人が死亡した、エジプト南部ルクソールで起きた気球墜落事故についてですが。。。犠牲になった日本人観光客の方々はJTB旅行のオプションツアーに参加されていました。(亡くなられた方々のご冥福をお祈りします。)
またもや海外で日本人が犠牲になりました。アラブの春以降、エジプトは政治的にも不安定な国ですから、このように世界中が混乱している時期にそのような危険な国に旅行されること自体、いつ命に危険が及ぶかもわからない状況を無視できない旅行だったのではないでしょうか。そんな中で。。。気球事故で命を落とされてしまったのですから残念ですね。道徳観念や法律整備のしっかりした日本とは違い、エジプトの気球パイロットはプロとしての立場をわきまえず、あまりにも自己中だったと言わざるを得ません。
ところで、日本の大手旅行会社の海外ツアーは必ずしも安全ではないことを心に停めておく必要があるかと思います。大手旅行会社は海外旅行もインバウンドも、企画と集客と手配だけが仕事なのです。現地では末端の旅行会社スタッフ、添乗員、ガイドが全てを引き受けていますから、彼等に丸投げすることが多いのです。大手旅行会社が旅行を企画する場合、責任者が現地に足を運んで安全面を確認するとか、顧客の安全面を重視したツアーを十分に練ることはしないでしょう。もっぱら安上がりの典型的なツアールートを顧客に提供し、最大限の売上や利益を得ようとします。それ以外を楽しみたい場合は全てオプションです。そのため、下請けの旅行会社やホテル業界などに支払う額は。。。少ないです。
社内的にも旅行者の安全面を重視する意識はあまりないように思われます。しかも、企画や手配するスタッフは派遣スタッフだったり、アルバイトの若い女性だったり。。。手配ミスが生じて顧客を混乱させることも頻繁に起き、利益優先、コスト削減の世界ですから、会社も生き残りをかけて大変のようですが。。。あまりにも利益優先すぎます。会社で正社員として偉そうな態度をしているのは全て机上の空論をまくし立てる上司のみだったりします。。。
旅行先で旅行者の世話をしている現地スタッフと日本の大手旅行会社とは殆ど接触がありません。大手旅行会社と現地スタッフの間には、2、3社の小規模旅行会社が入っていますから、大手旅行会社は直属の下請けの旅行会社に全てを丸投げしています。旅行中にミスが起きれば、大手旅行会社は下請けの旅行会社に責任を問います。何しろ、職場は常に大混乱状態のようです。残業も多く仕事もキツイためにすぐに辞めてしまうスタッフも多いようです。
これが現状のようです。。。これは、以前大手旅行会社で働いたことがある方に聴いた話です。
海外旅行に行っても、自分の身は自分で守るしか方法がないのげ現状です。危険な場所には行かないようにしましょう。グアムで起きた悲惨な事件も夜遅い時間に起きました。平和なグアムだからと安心して、夜遅く外出すると何が起こるは分かりませんね。特に世界の大都市では夜9時以降はあまり外出したくないほど危険なのです。東京くらいです。夜中に街を歩いても安全なのは。30年以上前のロンドンですら夜10時以降は地下鉄に乗りたくはない状況でしたから。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130228-00000011-asahi-soci
(転載)
JTB、気球ツアーを中止 エジプト死亡事故

朝日新聞デジタル 2月28日(木)6時30分配信

 エジプトの気球事故で、グループ会社が4人のツアーを受け持っていたJTBは27日、国内外すべての気球ツアーの販売を3月10日まで中止することを決めた。すでに申し込んでいる客のツアーも取りやめる。

 北海道で気球フライトを手がける「富良野リゾート興産」には27日朝、JTB側から「しばらく気球の紹介を自粛したい」と連絡が入った。同社は12~4月に飛行を実施し、毎シーズン500人ほどが参加しているが「これから影響が出るかもしれない」。

 事故後、ガス関連器具や消火器などについて客に説明し、「不安ならキャンセルしていただいてもいい」と呼びかけている。「これまで徹底してきた安全対策を丁寧に説明していきたい」としている。

南鳥島のレアアース開発

Marcus Island DF-ST-87-08298.JPEG
(東京都小笠原村南鳥島↑ byウィキ)
今朝のニュースで、南鳥島の海底に高濃度のレアアースが大量に存在することが報道されていました。
やはり日本の領海内は資源の宝庫だったのです。日本政府が何年も前から資源開発にもっと力を入れていたら。。。今頃日本は。。。




←こんな、お便所にも落としたくないような人糞まみれの仙石由人(ソンゴクウ)に「日本は エネルギー無資源国という哀しい現実。。。円安で貿易赤字。。。」などとデタラメなことを二度と言わせないためにも開発を急ぐべきです!(ソンゴクウは糞ころがしでもやって余生を過ごしなさい。)そして、中国やアメリカに資源が狙われる前にさっさと資源を掘り起こしましょう!
東京都は尖閣諸島を購入できなかったのですから、そのために集めた寄付金を南鳥島の拡張工事に使えないものですかね。島を10倍に拡張し、標高を2倍の高さにした上で、そこに資源開発施設(仮説住宅も含む)を建設するのですよ。そして開発関係者の常駐と自衛隊を配備するのです。
ところで、日本海側の良質なメタンハイドレートの開発が一向に進みませんね。腰が引けてる政府を当てにせずに日本海に面した地方自治体が協力して資源の開発をしてしまいなさい。これで資源輸入による貿易赤字がなくなるのです。日本の電気代も安くなります。そしてハゲバンクが韓国製の太陽光パネルを全国に設置するのを阻止できるのです。日本の大切な土地(将来、農地にできる土地)をハゲバンクの巨大太陽光パネルで台無しにするのは良くないことだと思います。

http://news24.jp/articles/2013/02/21/06223501.html

(転載)
南鳥島のレアアース、一部で中国の約20倍
小笠原諸島にある南鳥島沖の海底の泥に、極めて高い濃度のレアアースが含まれていることがわかった。中国の鉱山で採掘されるものと比べて十数倍から20倍にも上る。

 東京大学・加藤泰浩教授の研究チームが去年、南鳥島沖の海底に日本の消費量の230年分のレアアースが存在すると発表。

 南鳥島沖でレアアースが確認されたことを受け、去年12月に経産省の独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構(=JOGMEC)」が海底を調査し、今年1月には文科省の独立行政法人「海洋研究開発機構(=JAMSTEC)」の調査船が南鳥島沖で水深5600メートルの泥を採取した。

 日本テレビは、20日に開かれた経産省の専門家会議で報告された調査結果を入手した。会議の出席者によると、15の地点で泥を採取した結果、濃度は最大で6000ppmで、レアアースの含有率が0.6%だったという。

 中国で採掘されるレアアースの濃度は、300ppmから500ppmとされていることから、南鳥島沖の泥が十数倍から20倍と極めて高い濃度の地点があることが判明した。

 今後、南鳥島沖で調査が進めば、日本の排他的経済水域内で初めてレアアースの開発につながる可能性もある。経産省は、来年度から3年間で約40か所を調査し、濃度が高い地点を特定した上で商業用の開発に結びつけたい意向を示している。

安倍政権の3月危機・・・閣僚のスキャンダル発覚?

3月から、またまた政治のスキャンダル祭りが始まりそうです。国会内でもマスコミでも、このようなあら捜しをすることが政治であると勘違いしている人が多いのが日本です。世界中のどの国の政治家も汚いことをやっているのは誰でも分っています。本当にどいつもこいつも、って感じです。それでも国家をそのような汚い政治家に託さなければならない国民は情けない思いでいっぱいです。悪がはびこるどうしょうもない世の中です。
閣僚に国賊的なスキャンダルが発覚した場合は即辞職をしなけらばなりません。しかし、それによって安倍政権が揺らぐようでは日本の政治は幼稚園並みです。民主党政権下でも民主党議員による様々な国賊スキャンダルがいくつも発覚しましたが、3.11によって全てがどこかへ消えてしまいました。売国奴の帰化人議員が多い民主党は、調べれば調べるほど国賊的犯罪行為が明らかになると思いますが、マスコミと共謀で情報統制を行っていたため全てが隠ぺいされています。
自民党にも特亜やアメリカに媚を売る頭のおかしい議員が一部存在しています。自民党にも民主党ほど多くはありませんが帰化人議員がいます。。そんな議員は特亜との切っても切れない繋がりがあるでしょうね、日本以上に。
今回は閣僚2人のスキャンダルが発覚すると噂されているようですが、古臭い考えで時代遅れのおやじ議員が、カネと権力と名声と女に溺れてしまっているのです。彼等がやることは私的なビジネスだけ。
私は安倍政権のTPP交渉参加には絶対反対です。しかし、せっかく売国奴の民主党政権が去り、安定政権が誕生したのですから、こんなスキャンダルで政権が揺らぐことがあってはなりません。他の政党では日本が売られてしまいますから。日本が外国政府に乗っ取られないためにも、4年間の長期政権を維持しなければなりませんね。
2人の閣僚のスキャンダル=政権の崩壊を招かないよう、日本国民の冷静な態度が必要です。これ以上、バカなマスコミに付き合っていられません。
(追記)
こんな情報が流れています。
http://engawa.2ch.net/test/read.cgi/poverty/1361927860/
(転載)
70.強大な反安倍・反アベノミクス・TPP交渉参加推進の世論工作が、今行なわれている事をIT業界の役員から聞された実話】
安倍政権の経済政策の要であるアベノミクスなどによる円高是正策とデフレ脱却策に恐れおののいた
南朝鮮にべったりの在日企業(柔銀行等)がアンチ安倍アンチ自民&石破押し進次郎押し公明押し民主押しの
世論工作をネット工作業者やマスコミに依頼した。そして同時に、TPP交渉参加を促す世論工作も依頼したという。
アベノミクス批判(安倍政権批判)とTPP交渉参加の報道が氾濫しているのも、その影響である。
ネット世論工作業者は、民主党系の帰化政治家と深い関係がある会社や暴力団フロント企業も少なくない
NHKや民放キー局の後に居るのは、民主党(官公労)と在日(民団総連)だ。そしてTPPはそもそも民主党の政策である。
彼らは「安倍政権、TPP交渉参加」とウソの報道を行い、
参院選に向けて、保守的な安倍自民党の支持層を離反させる工作を現在も進めている。
民主党(官公労)と在日(民団総連)は、ひとえに安倍自民党政権崩壊と民主党の復活を願っているのである。
・・・・・・・・・・・
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20130227/plt1302270710001-n1.htm
(転載)
安倍晋三首相の快進撃が止まらない。オバマ大統領との日米首脳会談で「同盟復活」をアピールしたかと思えば、次期日銀正副総裁人事では株式・為替市場をうならせ、TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)交渉参加に向けた国内調整も本格化させた。7割前後の高支持率が一連の改革路線を後押ししているが、ここにきて思わぬ「3月危機」がささやかれ始めた。安倍政権の屋台骨を揺るがしかねないスキャンダル情報などについて、ジャーナリストの加賀孝英氏が緊急リポートする。
「来月、超ド級のスキャンダルが表面化しそうだ」
旧知の自民党幹部は、私(加賀)の話を聞いて「えッ!」と言ったまま絶句した。官邸周辺は今、必死になってこの重要案件の情報収集に当たっている。このままでは安倍政権は「3月危機」に突入する。
「日米同盟の信頼、強い絆は完全に回復した。自信を持って宣言したい」
ご存じのように、安倍首相は22日(日本時間23日)、ホワイトハウスでの記者会見の席上、満面の笑みで胸を張った。手土産のパターを話題に機転の利いたジョークまで飛ばし、あのオバマ大統領を笑わせた。「期待以上のでき」であり、目指す改革に向けて、確かな一歩を踏み出した。

だが、案の定、永田町はこの直後から大騒ぎだ。
大きな問題点は2つ。1つは、安倍首相が交渉参加を近く表明するというTPP。もう1つは、首脳会談で再確認された、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の名護市辺野古沖への県内移設だ。
自民党幹部はTPPについて、こういう。
「首脳会談で『聖域なき関税撤廃は交渉参加の前提条件ではない』と、オバマ大統領から言質を取り、共同声明にもその趣旨を盛り込んだのは大成功だった。しかし、安倍首相が交渉参加の早期表明まで踏み込んだことで、党内に不満が渦巻いている」
「高支持率の安倍首相と激突する勢いまではないが、党所属議員の6割以上という反対・慎重派議員が『党内議論が終わっていない、暴走だ』『農業問題では米国は何も譲歩していない』などと気勢を上げている。これに、抵抗野党やJAも加われば…。一歩間違えれば大混乱になる」
普天間移設問題についても、別のベテラン議員が語る。
「安倍首相が県内移設を明言したことで、沖縄は収拾がつかない状態に。県民の怒りに加えて、那覇市の翁長雄志市長は『沖縄の意見を無視するな。県内反対。これを堅持する』と自民党への反旗を公然と掲げ、移転先の名護市の稲嶺進市長にいたっては『米国向けのパフォーマンスだ。県内で総スカンを食うだけだ!』とカンカンだ」
こうした指摘に対し、官邸関係者は「TPP交渉参加を正式表明するのは3月上旬。沖縄県知事に辺野古沖の埋め立て申請を出すのも3月中旬。真正面から強行突破を図るしかない」と、腹をくくっている。

しかし、3月といえば、安倍首相の経済政策「アベノミクス」の行方を左右する日銀正副総裁人事、そして沖縄県・尖閣諸島をめぐる日中軍事衝突の危機なども重なる。これは政権発足以来、初めての正念場だ。

その同時期に、冒頭で触れた「超ド級のスキャンダル」が表面化しそうなのだ。以下、複数の関係者から私がつかんだ衝撃的な中身だ。
「重要案件が浮上しているのは2人の現職閣僚。よくある『金と女』の醜聞だけでなく、反社会勢力や敵対国家との信じられない関係まで浮上している。すでに、一部マスコミが本格的な取材に動き出している。もし弾ければ閣僚辞任だけでなく、安倍政権自体が窮地に追い込まれる」
昨年末の発足以降、安倍政権はアベノミクスへの期待感をバネに追い風だった。ところが、今月に入って、徳田毅前国交政務官が「未成年女性に飲酒」「無理やり性的関係を結ぶ」などと報じられて辞任。さらに自民党の石破茂幹事長や、内閣府の亀岡偉民政務官らの醜聞まで報じられるなど、風向きは微妙に変わりつつある。
まさに、この3月は安倍政権にとって最大の危機になりかねない。
2006年9月に発足した第1次安倍内閣が、1年余りで崩壊したきっかけも閣僚のスキャンダル続出だった。この国難の時に「悪夢の再来」だけは何としても避けたい。
Amazonライブリンク
記事検索
livedoor プロフィール
カテゴリ別アーカイブ
タグクラウド
QRコード
QRコード
  • ライブドアブログ