日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2017年05月

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

求人倍率と外国人労働者

十把一絡げで有効求人倍率を発表し、経済は好調などと言われても。。。誰も信じません!
1.52倍のうち、ブラック業界(飲食店などのサービス業を含む)の倍率は0.1倍から0.05倍で、まともな会社の正社員募集に対しては10倍以上の倍率があるのではないでしょうか。そもそも、まともな会社は募集はあまり行いませんし。誰も辞めないからです。
日本にはブラック企業が星の数ほどあります。最近の若者はそんな企業には就職したくないと思うでしょう。人手不足を補うためにこのような企業は外国人労働者を雇います。
ブラック企業、ブラック業界が増えれば増えるほど外国人労働者が増えていきます。移民も増えます。
そしてコンビニでも外国人労働者を雇っています。コンビニの仕事は決して簡単でも楽でもないと思います。コンビニは仕事の種類が多いため覚えることも多いと思います。
私はコンビニで税金まで支払ったりしますから日本語がまともに話せない外国人が働いているコンビニで税金を支払う気分にはなれません。手違いがあると恐ろしいことになるからです。
この近くにも半径500m以内に3つのコンビニがあります。しかもその2つは7-11。確かにコンビニが乱立しています。それでもコピーをしたり税金、その他の支払には利用させてもらい便利さを感じています。
幸い、この辺のコンビニでは外国人労働者は雇われていません、今のところ。。。。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170530-00305412-sbcv-l20

4月の有効求人倍率は1.52倍で「一層堅調に推移」 

県内の先月の有効求人倍率は1.52倍で、慢性的な人手不足から高い水準が続いています。
長野労働局によりますと先月の県内の有効求人倍率は前の月を0.04ポイント上回る1.52倍で、12か月連続で1.4倍を超えました。
このうち正社員の割合は全体の37.7%で、正社員に対する有効求人倍率は前の月より0.01ポイント高い0.90倍でした。
産業別では「製造業」や「建設業」など広い分野で慢性的な人手不足となっていて去年より求人数が増えていますが、「労働者派遣業」では長期契約に絞り込み求人を減らす動きもみられるということです。

http://netouyonews.net/archives/9571047.html

人手不足のコンビニ 外国人留学生確保へ合同面接会

アルバイトの人手不足が深刻化する中、大手コンビニチェーンが、外国人留学生を確保しようと、東京の専門学校と連携して合同面接会を開きました。
この面接会は、大手コンビニチェーンがアルバイトの確保に苦しむ加盟店を支援しようと、外国人留学生が通う東京・豊島区の専門学校で去年から定期的に開いています。

30日は、ミャンマーやベトナムなどからの留学生およそ20人が参加し、加盟店の担当者が、勤務条件などを説明していました。

続き NHK

ベネズエラの現政権を支えているのはゴールドマンサックス

やはり、社会主義政権を裏で支えているのがウォール街のユダヤ金融資本だということが分かる記事です。
彼等は左翼思想を推し進めていますから、社会主義国を裏で支えると同時に社会主義国の政府を操っています。しかし社会主義は失敗しており、いくら裏で左翼政権に大金を与えて支えても長続きしないのです。
このようなことが明らかになれば、ベネズエラの現政権は長続きしないでしょう。何しろ財政破たんしたベネズエラの現状は地獄そのものです。国民の生活は破たんしています。
しかし金融資本は破たんした独裁政府を支えています。その延長上にあるのがNWOだからでしょう。悪魔崇拝のユダヤ(シオニスト)集団は世界中の政府を支配することで世界を支配し続けています。

http://www.thedailysheeple.com/venezuelas-socialist-disaster-is-being-financed-by-goldman-sachs_052017
(概要)
5月30日付け

goldmansachs

 

ベネズエラでも社会主義の試みが失敗に終わりました。反対勢力もついにそのことに気が付き始めました。社会主義国では国民ではなく政府が支配権を保持しています。

野党議員のJulio Borges氏(ベネズエラ国民議会の議長及び連立野党の副党首)は、破たん寸前の社会主義国ベネズエラに資金援助してきたゴールドマンサックスにその責任があると主張しています。

 

月曜日にベネズエラの野党議員は、ベネズエラの独裁政権に資金援助し悪事に手を貸してきたゴールドマンサックスを非難しました。ゴールドマンサックスは、厳しい財政運営のベネズエラから28億ドルの債券を購入していたのです。

ウォールストリートジャーナルの日曜日の記事によると、ゴールドマンサックスは、国営の石油会社(PDVSA社)の債権の31%(8億6千5百万ドル、償還期限が2022年)をドル建てで支払いました。

世界最悪の石油会社として知られているPDVSA社はベネズエラの社会主義独裁政権によって運営されていますが、ベネズエラの野党議員は、ゴールドマンサックスのトップ宛てに、ゴールドマンサックスがこの会社の債権を購入することで国民を餓死させ武力衝突を頻発させている独裁政権を支えてきたと非難する書簡を送りました。

ゴールドマンサックスはベネズエラの独裁政権に資金を提供することで、平和的に政権交代の抗議デモを行っていた大勢の国民を政権が抑圧する手助けを行ってきました。

マドゥロ政権は民主的な選挙を拒否し組織的な人権侵害を行っている違憲政権であると野党議員は非難しています。そのような政権を支えているのがゴールドマンサックスであると批判しました。

また、彼は、ベネズエラ議会はゴールドマンサックスと国営石油会社の取引について調査を行うとしています。また、今後、民主政権が誕生した際はゴールドマンサックスが購入した債権を認めず支払いも行わないとしています。

ゴールドマンサックスの広報担当はこの件に対するコメントを拒否しておりベネズエラの情報省もコメントを控えています。

ベネズエラの社会主義独裁政権とウォール街の大手銀行が結託して無言を貫いているのです。

この債権はベネズエラの中央銀行が直接販売したのではなくヨーロッパの3つの金融機関(ゴールドマンサックスを含む)を介して販売されました。

 

石油価格の低迷で苦しんでいるベネズエラの非効率な経済モデルを続けるマドゥロ政権は国民に支持されず、外貨獲得のために金融取引や資産売却に依存しなければならなくなっています。

木曜日と金曜日にベネズエラの国際準備が7億4千9百万ドルも増え合計約108億6千万ドルとなりました。しかしこれでも過去3年間で約50%も減少しています。

 

お金の流れを追跡すれば必ず真実が見えてきます。ゴールドマンサックスは長期にわたり社会主義政権やヒラリー・クリントンなどの左翼政治家を支援してきました。国民を独裁支配する政府の力が強くなればなるほど富める企業や銀行は政府を支配しやすくなります。既に社会主義は失敗しています。殆どの人が資本主義の失敗の方が一部の社会主義が成功するよりもマシであると感じています。


WannaCryランサムウェアのサイバー攻撃は中国の仕業!

2,3週間前に世界中に被害を及ぼした大規模サイバー攻撃(WannaCryランサムウェア)の犯人はロシアでも北朝鮮でもなかったようです。専門家の調査により、どうやら、中国が背後にいるらしいのです。中国はサイバー攻撃大国ですからアメリカのディープステート(シオニスト集団、NSA、CIAなど)と連携すれば世界中を攻撃することは可能でしょう。中国が今回のサイバー攻撃にNSAが開発したコードを活用できたのも背後で彼等が繋がっているからなのではないでしょうか。
サイバー攻撃こそが戦争の手段なのかもしれません。世界中でサイバー戦争が勃発中です。サイバー攻撃により銀行も機能不全に陥りますし、送電網などのインフラも破壊されますし、経済に大きなダメージを与えることもできますから、サイバー攻撃に勝利することが世界戦争の覇者となるのでしょうかね。

http://www.zerohedge.com/news/2017-05-29/wannacry-ransomware-attack-linked-china-not-russia-or-north-korea
(概要)
5月30日付け

                       

2、3週間前に史上最大のサイバー攻撃により世界中が大被害を受けました。WannaCryランサムウェア・ウイルスが驚くべき速さで世界中に広がり個人のネットワークを占拠し、ビットコインで支払いを要求しました。そして昨年の大統領選で民主党全国委員会とジョン・ポデスタ氏のメールをハッキングしたのはロシアのハッカーであるとされたことから、当初、今回のWannaCryのウイルスもロシアのハッカーの仕業ではないかと考えられました。

 

主要メディアにとってロシアの仕業にするのは最も簡単なことですが、BBCの今日の記事によれば、フラッシュポイントの研究者の分析結果、WannaCryウイルスの出どころは中国の可能性があることが分かりました。


ランサムノーティスに使用されている言語からも、中国語を母国語とするか中国語を流暢に話すハッカー集団が世界中に影響を与えたWannaCryランサムウェアの背後にいる可能性があります。

ランサムノーティスの翻訳版は機械翻訳によるものです。WannaCryランサムノーティスは28言語で表示されますが、中国語と英語のみが人間によって翻訳されていました。

英語版では、But you have not so enough timeなどと不自然な英語の表現になっています。


WannaCry
ウイルスは、マイクロソフト・ウィンドウズの基本ソフトの欠陥を利用して大規模回路網に自動的に感染していくタイプの(NSAが開発した)EternalBlueと呼ばれるコードを活用したものです。

 

このタイプのウイルスは過去10年間にわたり世界中の重要なインフラを攻撃してきた最も破壊力のあるウイルスと考えられていました。



専門家によると、今回のサイバー攻撃は史上最悪であり、このようなランサムウェアは過去に見たことがないとのことです。

これと同レベルのワームが最後に発見されたのは2008年で、200ヶ国で900万台のコンピュータを感染させた悪名高いウィンドウズのワーム(Conflicker)です。


このようなウイルスに対して政府も企業も無防備な状態でした。そして中国~イギリスのサイバー・セキュリティの専門家は、世界中に急速に広がった今回の大規模サイバー攻撃により、身代金を要求された被害者のデータが破壊されるのを食い止めるための作業に追われました。


5人の名高い金融専門家がもうじき金融市場は崩壊すると警告。

毎日のように多くの金融専門家が金融市場が崩壊することを警告しています。しかしFRB、中央銀行による市場操作により株価は高値を維持してきました。しかしはっきりと10月12日に崩壊が始まると言っている専門家もいます。。どちらにせよ、株式市場は私には関係ありませんが、早くそこから足を洗った方がよさそうです!

http://investmentwatchblog.com/5-highly-respected-financial-experts-that-are-warning-that-a-market-crash-is-imminent/
(概要)
5月29日付け

By Michael Snyder

多くの金融専門家が金融メルトダウンが差し迫っていると警告しています。そして株価が暴落するとトランプにその責任をなすりつけようとするでしょう。しかし実際はトランプのせいではないのです。この責任は、金融バブルを創り出したFRBや他の中央銀行にあります。金融危機が起きた時には彼等こそ責任を追及されるべきなのです。

以下の5人の名高い金融専門家が差し迫る金融危機について警告しています

  1. オーストラリアのAltairAsset Managementの最高投資責任者、フィリップ・パーカー氏:

    オーストラリアでも金融市場は絶対に崩壊します。自分が関わってきたヘッジファンドは必ず崩壊することが分かっているためファンドを清算しクライアントに数百万ドルを返却しました。

 

  1. 米最大のヘッジファンド(300億ドルの資金を管理)のトップ、セス・クラーマン氏:

アメリカの投資家は、今の金融市場がどれほど危険な状況であるかを正しく認識していません。株価が2008年秋から2009年と同じように低価格であるなら、実際のリスクは予想したほど大きくないはずです。一方、証券の価格が今のように高いならリスクは低いと考えられがちですが、投資家にとってのリスクは高まります。

 

3)Mint Partnersのブレイン、ビル・ブレイン氏:

金融市場の崩壊が始まるのは10月12日からでしょう。この夏は、今の株式市場がいつまで維持できるかを考えているでしょう。今のところ、10月12日が私の予測です。今、あちこちで矛盾した流れがあります。

消費者負債の急増、厳しい信用力格差、学生ローン、自動車ローン、住宅ローン、ローン担保証券市場の危機、

中国、トランプ、政治、ブラジル及び他の新興国市場など不安材料が山ほどあります。消費者マインドの冷え込みリスクもあります。

 

4)デービッド・ストックマン氏:

金融崩壊がこの秋に起きる可能性があります。今、株式市場バブルは史上最大に膨らみました。

市場価格がめちゃくちゃ高く設定されています。彼等は、ロボットとデイトレーダーをタグし、2400をS&P500にタグしようとしていました。最終値は2399でした。これは2016年の過去十二ヶ月間の実績収益の25倍です。

経済の回復期と呼ばれる期間が96ヵ月も続いているのです。これは史上最長です。つまり、永遠に完全雇用が続いていることになります。これは不況も経済危機も経済的転換も起こらないというようなものです。市場が、完璧な状態を永遠に維持するために勝手に価格を決めているのです。この状態は常軌を逸しています。しかし今後、株価は一気に1600から1300まで暴落すると思います。最終的には40%以上暴落するでしょう。

 

5)デービッド・クランツラー氏:

株式市場のバブルは崩壊寸前です。複数の市場コメンテーターは、ビットコインはバブル状態だがファンダメンタルズが悪化しているのに株価が割高な状態が続いているため株式市場の専門家はそのことを見逃していると言っています。株式市場のバブルは崩壊寸前です。

ウォール街のアナリストらは、現在の株価を決めているのは中央銀行であり、資産価値はFRBが押し上げています。

金融市場は最も危機的な段階に来ています。いつ抜け出したらよいのか分からない一般投資家が巻き込まれることになります。FRBが金融市場のコントロールを失うと何百万人もの人々が経済的苦境に陥ります。

投資家のエデルマン氏は、今は株式市場に関わりたくないと言っています。

 

以下省略





ホワイトハウスの2Fで謎の赤ランプが点滅!

赤いランプを使うのはロシアだと以下の記事は示唆しています。
昨夜、ホワイトハウスの2のダイニングルームの窓から赤ランプが点滅するのが見えたのだそうです。
赤ランプの点滅を目撃し撮影したのがフォックスニュースの関係者だということですが。。。一体、赤ランプは誰が点滅していたのでしょうか。ロシアのスパイ?それとも乱交パーティ?まさかねえ。。。

http://beforeitsnews.com/alternative/2017/05/what-on-earth-4-snipers-on-roof-mysterious-red-flashing-lights-at-the-white-house-videos-3516514.html
(概要)
5月29日付け

(Before It's News)

 


昨夜、ホワイトハウスのダイニングルームから赤ランプが点滅しているのが目撃されました。この光景を撮影したのはフォックスニュースのアンカー、トム・ジョンソン氏です。カメラをズームアップしたところ、ホワイトハウスの2階のダイニングルームで赤ランプが激しく点滅していたのが分かりました。ジョンソン氏がこの映像をツイッターに投稿したところ視聴者から大きな反響がありました。

赤ランプならロシアと関係があるはずです。

その数時間後、ジョンソン氏は、ホワイトハウスの寝室が真っ暗になり平常に戻ったとコメントしました。

先週、ブリュッセルでトランプはNATOのトップを押しのけてグループの最前列に立ちました。またフランスのマクロン大統領とは必要以上に長い時間握手をしていました。

・・・・

今月、大統領周辺でおかしなことが頻発しています。謎のオーブ、ローマで撮影された謎の写真、そしてホワイトハウスで警報のような赤ランプの点滅。。。

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