日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2017年11月

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

】青山繁晴、北朝鮮のミサイルよりヤバイ漂着船の恐るべき真実を大暴露

青山さんが指摘する通りですね。他の議員は考えていないでしょう。小手先の対応しか考えられない無能議員ばかり。
最近、日本海側に北朝鮮の漁船が続々と漂着していますがとても不気味です。漁船に乗っている人たちは漁師なんかではありませんね。
彼等は兵士であり、実際は漂着ではなく日本に上陸するためにやって来たのではないかと思います。中には危険な病原菌に感染している人たちもいるでしょう。またはウイルスの入った瓶を隠し持っているとか。
北朝鮮は天然痘ウイルスの生物兵器を持っているとのこと。核爆弾よりも飛沫感染するウイルス(生物兵器)の方が危険です。

(マダガスカルでは黒死病が大流行していますが、アフリカの周辺国にも広がっており、アフリカからの難民が大量にヨーロッパに流入していますから、ヨーロッパでも黒死病が流行するのではと懸念されています。)

ですから彼等が漁船で漂着しても海保は安易に彼等を上陸させてはならないと思います。
彼等を取り調べする時は担当者は感染を防ぐ対策を取らないと危ないかもしれませんね。
それに取り調べのために彼等に燃料や食事や寝場所を提供していれば次々に押し寄せる朝鮮兵に対応できなくなります。
難民救済や人道支援として彼等を保護すれば日本は大変なことになるでしょう。
これからも北朝鮮から漁船が日本に押し寄せ難民(偽難民=工作員=生物兵器を所持しているかも)として日本に居座ることになるかも。日本の安全のためにも上陸する前に海上で彼等を追い返すべきです。このように北朝鮮の船を続々と日本海沿岸に漂着させているのは中国の(北朝鮮兵を使った)日本侵略の一環かもしれません。
しかし外国人に対して徹底的におもてなしを推し進めている日本政府は北朝鮮の怪しい漁船ですらウェルカムなのではないでしょうか。温かい食事とベッドとお風呂を提供し、しまいには無料で中国経由ピョンヤン行きの飛行機に乗せて帰国させたり或いは日本で難民申請させて生活保護とか。。。考えただけでぞっとします。
自衛隊が漁船を威嚇射撃で追い払うことすらできないのが今の憲法九条に縛られた平和ボケ日本です。

http://seikeidouga.blog.jp/archives/1068679724.html

(サイト内のビデオをご覧ください。)

青山繁晴「北朝鮮から船による上陸者・侵入者から飛沫感染する天然痘ウイルスに1人でも
感染したらワクチンを投与しない限り無限と広がる。この恐怖は核ミサイルの比じゃない!
北に帰しても人権が守られるか不明。その場しのぎの対応はやめるべき!」
こういう指摘こそ本来の国会の在るべき姿

Twitter動画を読み込み中

カナダも外国人による不動産購入を禁止するかも?

つい最近、ニュージーランドのアーダーン首相が外国人が不動産を購入するのを禁止する考えであると伝えられました。
多分、不動産爆買いを行っている中国人のせいでしょう。中国人は儲けすぎた詐欺マネーで世界中の不動産を爆買いしており世界中が中国人に対する危機感を持っています。
まさに大量の詐欺マネーをばらまく中国人(ウイルス)の世界的な猛毒パンデミックです。日本でも、特に北海道では8分の1の土地が中国人に奪われています。。。

(そういえば、日本でも梅毒が大流行していますが、梅毒大国の中国から大量の中国人が日本に来れば、日本でも梅毒感染が拡大するのは当たり前。以前からそれ懸念していました。中国では梅毒だけでなく未知の感染病も流行っているそうです。それらも近いうちに日本にやってくるでしょう。)

カナダのバンクーバーにも大量の中国人が移住していますし、投資目的もあるのでしょう、カナダ国内外の中国人が不動産の爆買いを行っているようです。
カナダも中国人移民が増えすぎたようです。どこでも嫌われる中国人。日本もそのうち中国人移民大国になるのではないでしょうか。
中国人移民4大国は、カナダ、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランドです。そのうちのカナダとニュージーランドが外国人(中国人)にこれ以上不動産を売らないという動きがあります。
日本も外国人の不動産購入を制限或は禁止すべきです。
中国人は自分たちの国を汚染させた上で中国よりもはるかにきれいな国に移住します。そして今度は移住先の国を汚染します。彼等の汚染は環境汚染だけでなく社会汚染や人体汚染も含まれます。彼等はありとあらゆるものを汚染していきます。。大勢の中国人が他国に移住すればその国を中国が乗っ取ることができるからです。

http://investmentwatchblog.com/canada-get-ready-for-a-real-estate-crash-as-government-may-ban-foreign-buyers/
11月29日付け

カナダでも、外国人が不動産を購入できないようになるかもしれません。


カナダのバンクーバー市が住宅の購入を地元住民に限定することを検討しています。カナダの不動産が外国人に爆買いされているため巨大な住宅バブルが発生しています。
バンクーバーで、10年間の住宅戦略の一つとして住宅の購入を地元住人に限定する条例案を市議会に提出することになりました。しかしこの条例が可決されても(特に税の面で)中央政府や多くの地方自治体の支持を得る必要があります。

カナダの不動産価格が信じられないほど高くなっています。2017年のカナダの不動産価格の上昇率は世界最高となりました。今年、カナダでは世界最大の不動産バブルが発生しています。そのためにカナダでは様々なるゆがみが生じています。人々はもはや住宅を購入することができなくなってしまいました。現金で一括支払いができる人たち以外は不動産を購入できない状態です。このような状態を維持することは不可能です。

 
<中国人がバンクーバーの不動産を爆買い>
http://www.recordchina.co.jp/b131845-s0-c20.html

2016年3月24日、ブルームバーグによると、カナダ・ナショナル銀行のまとめた概算から、2015年に起きたバンクーバー不動産市場の活況で、住宅取引の3分の1が中国人バイヤーによるものだったことが明らかになった。環球時報(電子版)が伝えた。

金融アナリストのピーター・ラウトレッジ氏が発表した報告書によると、2015年に中国人投資家がバンクーバーの不動産に投じた額は127億カナダドル(約1兆800億円)で、販売総額385億カナダドル(約3兆2700億円)の33%を占めた。トロントでは同90億カナダドル(約7650億円)で、販売総額630億カナダドル(約5兆3500億円)の14%。

ラウトレッジ氏は高額不動産のバイヤーを対象にした英フィナンシャル・タイムズ紙の調査と全米不動産協会(NAR)の統計から試算した。

現地の不動産管理委員会の統計では、バンクーバーの2月における戸建て住宅の平均価格は前年同期比30%増の180万カナダドル(約1億5300万円)で、販売額は37%増加。バンクーバー西部で平均価格が300万カナダドル(約2億5500万円)に達するなど、一部の地域ではさらに値上がりしている。

<ニュージーランド:外国人が不動産を購入するのを禁止する>

https://www.cnn.co.jp/business/35109735.html

 ニュージーランドのアーダーン首相は10月31日、既存の不動産について外国人の購入を禁止する考えを明らかにした。ニュージーランドでは不動産価格が高騰し、多くの人々にとって購入が難しくなっているが、アーダーン首相は、外国人による不動産購入がその原因だとみているようだ。

アーダーン首相が記者団に語ったところによると、来年早々から外国人投資家の多くを不動産市場から締め出す方針だという。

ニュージーランドの不動産価格は、低金利や海外からの投資、建築規制などの影響により、ここ数年、大幅な上昇を見せている。


調査会社デモグラフィアが今年初めに明らかにした調査結果によれば、ニュージーランドの最大都市オークランドは世界で4番目に手が出にくい住宅市場だという。

中央銀行によれば、住宅価格は今年に入り約10%上昇している。自宅保有の割合も低下している。1992年には国民の約75%が自宅を所有していたが、これが約60%の割合にまで減少している。

不動産市場に対する外国からの投資について、はっきりとしたデータを入手することは難しい。しかし、当局のデータによれば、取引全体の3%程度を占めているとみられるという。海外の買い手の中では、中国で登録されている人の割合が最も多い。

新しい規則は、外国人による土地の購入や、まだ建設されていない物件については適用されない見通し。また、ニュージーランドやオーストラリアに居住している外国人については適用されないという。

<四大中国人移民大国 中国人を歓迎せず>
http://www.recordchina.co.jp/b137097-s0-c30.html

2016年8月1日、起点は記事「“中国人を歓迎せず”と宣言?!四大移民大国がそろって態度変更」を掲載した。

カナダ、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド。中国人の移民先として人気を集めてきた4カ国だが、ここ数年、移民政策の厳格化や反中感情の高まりにより、中国人にとって移民が難しくなりつつある。いったい何が起きているのだろうか?各国の事情を見ていこう。

まずカナダだが、2012年に投資移民という資格そのものを取り消した。今後は高度な人材の移民を中心に受け入れることになる。資産家よりも人材を受け入れたいという狙いだ。シンガポールでは中国人富裕層の横暴な振る舞いが非難の的だ。昨年、31歳の中国人富豪が高級スポーツ車で暴走。信号無視の末、タクシーと衝突し3人が死亡する惨事となったのが象徴だ。「中国人は出て行け」という声まで上がっている。

オーストラリアの問題は不動産価格。2015年、中国による対オーストラリア住宅投資は42億オーストラリアドル(約3250億円)に達した。激しい価格上昇にオーストラリア人は「住宅は中国人の投資のためにあるんじゃない。普通の市民が住むためにあるんだ」と怒っている。ニュージーランドでは排外主義が広がりつつあり、英国に次ぐ第二の移民元である中国人に対する差別的な言葉も少なくない。極右組織が中国人襲撃を呼びかけるチラシをまいたこともある。

このように伝統的な移民先はことごとく中国人にとっては住みづらくなっている。新たな行き先として注目されるのが欧州と韓国だ。債務危機に苦しむ欧州は富裕層の移民受け入れのハードルを下げている。韓国、とりわけ済州島は中国人の投資を歓迎する姿勢を見せており、注目を集めている。(

北朝鮮のEMP攻撃の脅威の背後には中国とディープステートの存在があります。

北朝鮮の背後にはディープステート(CIAも)と中国の存在があるのは確かです。
北朝鮮が今ICBMを発射した理由は中国の都合によるものでしょう。
北朝鮮に悪さをさせている間に中国は日本の領土を狙いに来るでしょう。既に中国船が何隻も領海内に侵入しています。中国が北朝鮮を使ってアメリカにEMP攻撃すれば、中国はアメリカを乗っ取ることができます。
中国と軍事的、経済的、金融的に連携しているのはロシアです。
イルミナティ(金融エリート)は金融の中心をアメリカから中国に移そうとしています。彼等は使い古したアメリカを破壊し中国とロシアを世界の覇権国家にさせた上で(新しい金融システムを構築し)莫大な利益を得ようとしています。彼等は政治的、経済的、金融的に中国とロシア中心のNWO独裁共産主義体制を築こうとしているのは分かりきったことです。

http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2017/11/nks-nuclear-emp-threat-is-chinese-and-deep-state-aggression-in-disguise-2468779.html
(概要)
11月29日付け

北朝鮮のEMP攻撃の脅威の背後には中国とディープステートの存在があります。

    

 

北朝鮮危機に関して中国はアメリカに同調しているかのようなふりをしています。しかしたった今中国は態度を変えました。つまり1950年の再来です。アメリカは北朝鮮と戦争するだけでなく中国とも戦争をすることになるでしょう。
昨日、北朝鮮が日本海に向けてICBMを発射させ、世界を震撼させました。
北朝鮮は技術的に大きな進歩を成し遂げたことになります。
北朝鮮は本当に怖いもの知らずなのでしょうか。それとも北朝鮮の背後にいる中国が自由貿易を巡り北朝鮮を使ってアメリカを威嚇しているのでしょうか。

アメリカに対するEMP攻撃は高高度のICBMをアメリカ上空で核爆発させることで可能だということを我々は理解しています。EMP攻撃を行うためには、ICBMミサイルは高度150マイル(240km)よりもはるかに高いアーチを描く必要があります。
今回のICBMミサイル発射では高度2800マイル(約4480km)まで到達しています。
このことからも、北朝鮮はアメリカの送電網や電子機器を破壊するために高高度の核爆発が可能なミサイルを完成させています。

北朝鮮は中国のパペット国です。

中国が「ジャンプしろ」と言えば、北朝鮮はいかに高くジャンプできるかを中国に示すでしょう。北朝鮮のリーダーは中国がティッシュをくれないならクシャミはしません。ですから北朝鮮は中国の許可なしにICBMを発射するようなことはしません。
北朝鮮はアメリカ国内のどこにでも核爆弾を落とす能力があります。しかも高高度核爆発によるEMP攻撃も可能です。


なぜ中国は北朝鮮を使った挑発行為を激化させているのでしょうか。それは自由貿易と関係があります。
つい最近、トランプは中国との米中会談で自由貿易に関してアメリカを優位に立たせました。
そのため中国は次回の米中会談でトランプから何らかの妥協を引き出すために北朝鮮を使った核攻撃或はEMP攻撃をちらつかせて脅しているのです。


アメリカがEMP攻撃を受けた時に絶対にいてはならない場所がいくつかあります。
EMP攻撃で最も被害を受けるもの(場所)は以下の通りです。

  1. 飛行中の機内の中。
  2. 病院内で生命維持装置につながれている。
  3. 高層ビルのエレベーター内(墓場になります。)にいる。
  4. EMP攻撃により照明が消え、車のエンジンが動かなくなるため、夜間の高速道路では大事故が発生する。
  5. 気候が過酷な時に自宅から10マイル以上(16km以上)離れたところにいる。折り畳み自転車やサバイバル・キットを車の中に積んでおこう。


ディープ・ステートと北朝鮮の連携プレイ。

数年前にアリゾナ州のフランクス下院議員は、NERC北米電気信頼性評議会のトップのゴーベット氏とコーリー氏にサイバー攻撃やEMP攻撃の脅威について文書で強く訴えました。

フランクス議員は、アメリカがEMP攻撃を受けた場合はアメリカの送電網が破壊され、米国民の60%が犠牲となると伝えました。一方、海軍大学はその場合の死亡者数を米国民の90%としています。


しかし当時のオバマ政権はフランクス議員の警告を無視し続けていました。そしてオバマは中国とロシアによるアメリカの送電網を破壊することを想定した合同軍事演習を傍観していたのです。
我々はずいぶん前からオバマが反逆者であることを知っていました。


結論として、ディープステートの代理であるオバマは(B-1爆撃機のために)アメリカをEMP攻撃から守ることはしませんでした。
アメリカをEPM攻撃する恐れのある国は、イランと北朝鮮です。しかしイランと北朝鮮の背後にはロシアと中国という支配的同盟国が存在します。ですから北朝鮮危機は北朝鮮、中国、アメリカの危機なのです。

EMP攻撃を受けてもエリートは生き残れますが、皆さんは生き残れますか。


ヨーロッパの多くの銀行が破綻寸前

ヨーロッパの銀行の多くが破たん寸前だそうです。特にイタリアは酷いようです。イタリアの銀行が破綻すれば、ヨーロッパ全体に影響を及ぼします。その後、アメリカに影響を及ぼすことになります。
中国経済は既に崩壊していると言われていますが、金融エリートが金融の中心をアメリカから中国やロシアに移しているため、中国経済は崩壊させないのかもしれません。中国経済を今崩壊させれば金融エリートの計画がうまくいかなくなってしまうでしょうから。
表面的にはあまり動きがないように見えても水面下では、オイルマネーの崩壊、仮想通貨、電子マネーを主流とする動きがあるようです。
このように犯罪詐欺集団の金融エリートは世界経済が崩壊しても自分たちだけが大儲けをして永遠に世界のカネと権力を持ち続けるようにできてるようです。

http://beforeitsnews.com/politics/2017/11/x22report-hundreds-of-european-banks-are-in-trouble-this-is-going-to-be-a-disaster-episode-1434a-2961592.html
(ビデオ)
11月28日付け
         

              

・・・・今朝、金と銀の価格が急落しました。どうやら中央銀行は金と銀の価格が上昇するのを嫌っているようです。一方、一部の人たちが仮想通貨の市場を盛り上げておりバブルが起きていると言われています。
金融システムが崩壊するとハイパーインフレが起きます。そして食料品や必需品を購入するにはまずは現金(ドル紙幣)が必要になります。しばらくすると、やっと金、銀、仮想通貨が使えるようになります。
現在の金融システムが崩壊後は仮想通貨や電子マネーが主流になると思います。金で仮想貨幣を買えるようになるかもしれません。

アメリカの小売業は壊滅的です。主要メディアは、ブラック・フライデーの売り上げがかなり好調だったなどと伝えていますが、2017年の小売店の閉店数は前年比の3倍となっています。昨年は2000店舗が閉店しました。今年は既に6700店舗が閉店しています。
2008年の金融危機時の閉店数は6100店舗だったのです。これでどうして売り上げが好調で米経済が回復していると言えるのでしょうか。
店が閉店する理由はオンラインショッピングの利用者数が増えたからだとメディアは説明していますが、オンラインショッピングの割合は(増加傾向にあるが)、小売市場全体の10%ほどです。アマゾンは昔からオンラインショップを運営していますから急激に売り上げが伸びているというわけではありません。
多くの店舗が閉店している理由は消費者の消費マインドが冷えているからです。
小売店への来客数が前年比で4%から6%ほど減少しています。昨年の来客数もかなり少ない状態だったのです。
現在、特にアメリカの一部の都市では住宅バブルが起きています。現在の住宅価格は2007年~2008年の住宅バブル時よりも上昇しています。2007年~2008年の住宅価格に比べ、ボストンでは13%、シアトルでは20%、デンバーでは44%、ダラスでは42%、アトランタでは2.7%、ポートランドでは22%、サンフランシスコでは27%、ニューヨークでは19%も高いのです。
住宅バブルが巨大化しています。一方、他の地方都市では住宅価格が下がっています。
10月の卸売在庫が24%も減少しました。アメリカのGDPも下落するでしょう。公表されているGDPは事実とは違います。。

欧米の銀行がストレス・テストを受けた結果、ヨーロッパの銀行の多くが債務超過で破たん寸前であることが分かりました。そしてそれらの銀行のテキサス・レシオは有形自己資本を140%も超過しています。
イタリアの114の銀行が不良債権を抱えています。そしてテキサス・レシオは有形自己資本を100%以上も超過しています。
テキサス・レシオとは、銀行の抱えている不良債権残高を有形自己資本及び損失割り当て準備金で割った値を指します。不良債権は、失う可能性が高い資産と判断することができます。それに対してどれだけの資金を準備することができるかについて表しています。テキサス・レシオが100%を超えると言うことは、失った資産を現在準備している資金で補てんすることができなくなっていると言えます。
ですから、ヨーロッパの銀行の多くが非常に危険な状態だと言うことが分かります。


不良債権を最も多く抱えたイタリアの24の銀行のテキサス・レシオは200%も超えています。 世界中の銀行はネットワークのように繋がっていますから、イタリアの銀行が破たんすれば他国の銀行にも影響を及ぼすことになります。ただ、スペイン、フランス、ドイツ、アメリカの銀行の多くがイタリアの銀行と同じような状態に陥っています。歴史的に見てもテキサス・レシオが100%を超えた銀行は破たんしています。

中央銀行は新たな金融システムを構築する準備をしています。BRICSも新たな金の取引制度を確立しています。彼等は金のベンチマークの再評価を行います。また、人民元で石油取引が行われるようになっています。
金融エリートは我々に気づかれないようにゆっくりと新たな金融システムを確立させています。何年も前から金融の中心をアメリカから中国やロシアに移行してきました。
現在は金や銀の価格が急落していますが、新たな金融システムが構築されたなら、完全自由市場の仮想通貨と同じように金や銀の価格が高騰します。

金融エリートは新たな金融システムを確立中ですのでその準備をしておいてください。


怪奇現象 その2 NFLの選手編

NFLの選手が試合中に起き上がろうとしたとき、一瞬、両脚が浮きました。まるで守護霊が彼を持ち上げたかのように。。。それとも彼はスーパーヒューマン?それとも地球に重力は存在しない?

http://beforeitsnews.com/survival/2017/11/glitch-in-the-matrix-watch-nfl-player-float-to-his-feet-after-falling-2684425.html
11月27日付け

NFLの試合会場でマトリックスの誤作動が起きました!
 
    


以下のビデオをご覧ください。
NFLバッファロービルズのレシーバーのゼイ・ジョーンズ選手が試合中にエンドゾーンでパスするためにダイブし、その直後に起き上がったのですが、一瞬、両脚が浮きました。彼がスーパーヒューマンなのかどうかは
分かりませんが、カメラはたまたまマトリックスの誤作動をとらえてしまったのかもしれません。我々が見ている世界は本当の世界ではないのかもしれません。

.@zayjones11 floats back to his feet and we cannot stop watching 😯 pic.twitter.com/dbsuIcTaEE

— The Checkdown (@thecheckdown) November 27, 2017

ゼイ・ジョーンズ選手自身も一瞬何が起きたのか気が付いていないようです。

When you fall down but God has your back. pic.twitter.com/OZyQIPVL4e

— Zay (@zayjones11) November 26, 2017


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