日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2018年06月

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

「ピンハネ」が、日本を貧しくしている。

まさに以下の記事の通りです!
日本には生産性のない請負業者が労働者を左から右に転がすだけで大儲けをしています。
こんな業者が多数存在する日本は益々衰退します。これらの業者は存在するだけでお金がもらえるという、何も役に立っていないばかりかこの国に悪影響を与えています。

派遣会社から請負業者まで、なんと無駄な業種が多いことか。。。どうしてこうなってしまったのでしょうね。
大元の会社が直接雇用をすればよいのに、派遣会社や請負業者を介して労働者をこき使います。何かがあった時に責任を逃れたいからでしょうけど。これでは悪循環が止まりません。
非正規も正規と同じように直接雇用されるようにならなければ働き方の改革などできません。

さてと、今夜から月曜日(7/2)まで山に行ってきます。帰宅は月曜日夕方になりますのでその間ブログ更新はお休みさせていただきます

http://blogos.com/article/307660/ 

「ピンハネ」が、日本を貧しくしている。

懸案の「高度プロフェッショナル制度」を含む労働基準法改正案、28日中に参議院厚生労働委員会で採決されるかどうかで、与野党の攻防が激化しています。

この記事が皆様の目に入るときどのような状況になっているか、なんとも言えません。

年収・職種などの要件が適合する労働者については残業代を支払わなくてもよいなど、労働基準法の適用除外を作る制度ですが、非正規雇用が進み労働環境の問題が多々指摘される今の日本において、労働規制を緩和する方向の労働基準法改正が本当に正しいのか、疑問が持たれています。

現在の日本の労働環境の悪癖のひとつが「ピンハネ」です。

私は元IT技術者であり、多重請負という、ピンハネと言われても仕方がないような労働環境で長らく働いてきました。

また多重請負は建設業界でも同様の課題であり、建設契約を頻繁に行う自治体にとっても他人事ではありません。

今回は、この多重請負の問題を論じてみます。



生産性の上がらない「多重請負」

多重請負の構造についてご説明しておきます。

これはIT業界を念頭においていますが、建設業界でもほぼ同様の構造があろうかと思います。

システム開発をしたい発注元が、大手IT企業A社に発注をします。

しかしA社では、開発に必要な人員を常には抱えていません。

専門職はコストが高い上に、「その専門性が必要なとき」以外は役に立たないので、できるだけ手元に抱えておきたくないのです。

そこでA社は、他社に声をかけて技術者を調達します。

本来、他社と契約して人材を派遣してもらうのは派遣契約であるべきですが、よりコストを削減するため「業務委託契約」によって「人貸し」をすることが常態化しています。

本当に専門性が高いプロフェッショナルと業務委託契約を行うことは、顧客に対するメリットを提供することになるため、一概に否定はできません。

しかしそうではない、単なる「人貸し」で「人材調整弁」にしているケースが非常に多いのが実状です。

このような構造は、どのような問題をもたらすのでしょうか。

(1) 実際に働く技術者に、十分な給料が渡されない

これは、上図を見れば一目瞭然。

会社がひとつ挟まれば、そこで当然「中抜き」が起こります。

4次受け・5次受けなんてことになれば、いったいどれだけ「中抜き」されることか。

ネットで見かけた事例では、発注元に提示された月単価が100万円の技術者が、実際に受け取っている手取り給料が20万円台だった、といった事例も目にしました。

こんな状態ではモチベーションも上がらないし、この会社・このプロジェクトに長く貢献しようという気も起こらないでしょう。

それは結局、成果物のクオリティにも影響するでしょう。

(2) 労務管理が曖昧になりがち

発注元は、上図の構造で常駐してくる技術者に直接指示を出してはいけません。

発注元はA社と開発契約をしているのであり、技術者の管理はA社の責任です。

(しかし実際には、発注元が手元にいる技術者に指示をしている「偽装請負」も多々あると思われます)

つまり発注元としては、技術者がどれだけ長時間労働していようが、関知するところではないわけです。

しかし、A社も業務委託契約で下請けから人材を調達しているので、実はA社も労務管理をする責任はないことになります。

そうすると、労働基準法が守られているかどうかって、どこで見ているんですか?という状態に容易に陥るわけですね。

(3) 報酬と成果物のクオリティがリンクしなくなる

ここが、件の「高度プロフェッショナル制度」とかかわってくるところです。

A社は、開発契約によって契約金額を決め、成果物によって発注元から売上を立てます。

しかし、人材を供出しているB社〜G社は何によってA社から売上を立てるかというと、

「技術者一人あたり単価 × 時間」

で売上を立ててるわけです。

単純に、技術者が働いた時間が売上に換算されるのです。

ここが超重要。

B社〜G社の立場としては、当然技術者の労務コストを払わなければなりません。残業すれば残業代を出さなければなりませんし、有給だって取らさなければなりません。

しかしA社の立場としては、発注元と契約した契約金額は決まっているわけで、その中でもしB社〜G社にダラダラと残業されたり、トラブルを起こして開発期間延長なんてことになったらたまらんわけです。

しかもそうして費やした時間は、成果物のクオリティとは多くの場合リンクしません。

ここに至って、各社が、「時間ベースで人件費を払わなくて済むやり方がほしいなぁ」と考える動機が生まれるわけです。

ここで「高度プロフェッショナル制度」が求められるわけです。

しかし、よく考えてください。

コスト高になる原因は、上記の構造そのものにあるのではありませんか?

きちんとクオリティ管理・スケジュール管理ができる優秀な人材を自社で育成することを怠り、下請けに丸投げしていたら「生産性が低い」のは当然です。

原因を現場の働く人に転嫁し、もっとこき使うための制度を作ろうなどと、本末転倒もいいところだと思います。

官製ワーキングプア防止を求めて

この3月の板橋区議会予算委員会で、私は「官製ワーキングプア防止を求めて」と題して質問を行いました。

以下は、そのときに提示したグラフです。

板橋区の正規職員の平均給与と、板橋区の施設の管理を委託されている会社「指定管理者」に勤務する被雇用者の平均給与の、平成24年度〜平成28年度の推移を比較したものです。

区の正規職員の平均給与は、平成26年度まで下落していますが、その後回復しています。

しかし、指定管理者の職員の平均給与は、平成25年度以降、ずっと下がり続けています。

これはおかしくありませんか?

景気回復基調と言いながら、同じ板橋区の仕事をしながら、指定管理者の職員の給与が下がり続けているのは。

公共の仕事で安く買い叩かれる「官製ワーキングプア」防止のために、「公契約条例」を定めて、報酬の下限額など待遇条件を条例で定め、自治体が非正規職員の待遇に責任も持とうという動きが広がっています。

東京都では、渋谷区、世田谷区、目黒区、千代田区、足立区、多摩市、国分寺市、日野市などで制定されています。

板橋区でも公契約条例を制定するべきと予算委員会で主張しましたが、色よい返事はいただけていません。

板橋区を公契約条例制定に向けて動かすためには「事例」が必要だと思っているところです。

板橋区の仕事をしていて、何かひどい契約をさせられた、劣悪な労働条件だった、というような事例をご存知でしたら、ぜひ私までご連絡ください。

経済成長とは、GDPが伸びることか?

最後に、もう一度多重請負の図を思い出してください。

これらの会社、それぞれが売上を立てています。法人税も払っています。

つまり、この構造のもとでもGDPは伸びるし、税収も伸びるのです。

現場の人材をこき使い、「ピンハネ」を常態化させてGDPを伸ばし税収を伸ばすことが「経済成長」なのでしょうか?

これからの日本の働き方を、一緒に考えませんか

トランプ政権下の司法省が大量の医療従事者を検挙、告訴します。

アメリカの医療制度の下で、病院では詐欺が横行し腐敗しきっています。特に薬による詐欺行為が酷いようです。医師、薬剤師、製薬会社が手を結び、患者に不必要な薬やオピオイドなど危険な薬を大量に処方しながら大儲けをしているのが現状のようです。
そこにメスを入れているのがトランプ政権下の司法省です。このような犯罪に関与してきた医療従事者を大量検挙、告訴するそうです。小児性愛犯罪に関与してきた2万人以上のエリートも逮捕されたと言われていますが、今度は医療業界です。
日本の医療界も徹底的に調査してもらいたいと思います。。。
アメリカほどではないのでしょうが、悪徳製薬会社と悪徳医師が手を結び、不必要な薬を大量に患者に処方して大儲けをしているケースもあるのかもしれません。
患者は医師から大量の薬を処方されれば、処方通りに薬を飲み、毎日薬漬けにされています。特にお年寄りの場合は、悪徳医師らはカネ儲けのために患者がいつどうなっても問題にならないからと不必要な薬を大量に与えているのかもしれません。ですから高齢者医療は良いビジネスなのでしょう。日本の健康保険制度を悪用しているのは中国人などの外国人詐欺師だけではないのかもしれません。

http://www.thedailysheeple.com/boom-trumps-doj-criminally-charges-76-doctors-23-pharmacists-19-nurses-raking-in-billions-in-medical-fraud-to-push-toxic-drugs_062018
(概要)
6月29日付け
 

トランプ大統領は医療業界の沼の泥水を排水しています。アメリカの医療制度は、不誠実な医師や薬剤師らの詐欺、悪用、不当利益行為が後を絶たず汚れきっています。
蔓延する詐欺行為に対抗するために、トランプ政権下の司法省は、20億ドル以上の医療詐欺に関与していたとみられる600人以上の医療従事者ら(76人の医師、23人の薬剤師、19人の看護師、他)に対して、前代未聞の一斉検挙を行うと宣言しました。

セッション司法長官によると、司法省は保健社会福祉省の協力を得ながら、追加で162人(オピオイドの不正流通に関与した32人の医師を含む)の医療従事者らを告訴しました。
司法省が一度にこれほど多くの医療従事者を検挙し告訴したのは初めてです。

セッションによると、ある医師は、22万服もの不必要な薬(オキシコドン、フェンタニルを含む)を患者らに処方することでメディケア(高齢者向け医療保険制度)から1憶1千2百万ドル以上を騙しとっていました。


アメリカの医薬品中心の医療制度は、悪徳医師や悪徳製薬会社に大規模な薬の不正商売を行なわせる制度だったのです。犯罪に関与した医師や製薬会社は多くの患者に有害な薬を処方し続けながら大儲けをしていたのです。彼らは医療のプロとしての道を捨て単なる薬品密売業者と化していたのです。


セッションは、「我々は全米に明確なメッセージを送っている。我々は医療界の犯罪者らを検挙し彼らを裁判にかける。彼らは自分たちがやったことに大きな代償を払うことになるだろう。」と述べました。


トランプのMAGA( Make America Great Again)の手がアメリカの医療分野にも伸びてきました。司法省は医療詐欺に対してはクズリと同じくらい卑劣な態度で対処します。

さらに、これから行うべきセッションの仕事は、違法行為で金儲けをしているクリントン財団とディープステートの沼の生き物たちに対する600件以上の告訴状の提出です。そうすれば、我々はやっとこの国を前に進めることができるようになります。



ベネズエラの惨状 続編

ベネズエラのインフレ率がすごいことになっています。これでは市民は最低限の生活すらできません。ですから、市民の間で物々交換が流行っているのだと思います。社会主義独裁政権の下でベネズエラはめちゃくちゃになってしまいました。
それでも嘗てのジンバブエほどではないですが。。。
ウィキ:
ジンバブエの2009年1月時点のインフレ率は。。。非公式ですが、年率6.5×10108(6,500,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000, 000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000,000)%でした。この数字は、24.7時間ごとに価格が2倍になっている計算だとか。。。
今でもジンバブエは政治的にも不安定ですねえ。

http://theweek.com/speedreads/782359/simple-case-study-trumps-everchanging-stories
(概要)
6月28日付け

ベネズエラで最低賃金の仕事をしている労働者は1ヵ月に5杯のコーヒー以外何も買えなくなっています。

500万ボリバル(ベネズエラの通貨単位)を米ドルに換算すると、1ドル45セントの価値しかありません。そしてこれがベネズエラの最低賃金労働者の月給です。

超インフレのお蔭で、ベネズエラのカフェでは1杯のコーヒーが100万ボリバルもするようになりました。
100万ボリバルは最低賃金(月給)の5分の1です。コーヒー代を払うのに100ボリバル札を1万枚使います。

ブルームバーグはベネズエラのコーヒー1杯の値段を2016年から記録してきましたが、2016年のコーヒー1杯の値段は450ボリバルだったのが、昨年、インフレ率が 43,378%上昇したために今日のような天文学的な値段となったのです。


嘗てのベネズエラは繁栄と自由の象徴的国でした。しかし残忍な独裁者のマドゥロ大統領統治下でベネズエラの民主主義が破壊されました。

さらに、この3ヵ月間のインフレ率が今後も続けば、(ブルームバーグの推定では)1年後には482,153%上昇することになります。


中国海洋調査船 日本の排他的経済水域で調査か

中国は周辺海域は全て自分たちのものと決めていますので日本の存在感は何もないようです。
撃沈することもできない海保は中国にとっては玩具の船です。しかも中国共産党のパペット翁長知事がいる限り、中国は沖縄周辺で好きなだけ活動できます。いくら海保が警告しても政府が中国に「遺憾の意」を伝えても一切無視。
凄いですねえ、世界覇権を目指している中国共産党は。東シナ海でガス田開発を勝手にやりましたから、今度は範囲を広げて日本の豊富な海底資源を日本開発する前に奪ってしまおうとしているのでしょう。
中国共産党は泥棒の集まりですから、国際ルールなど通用しません。
実際にイルミと中国が手を結ぶと世界は一気に暗黒の時代が到来するでしょう。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180628/k10011499531000.html

中国海洋調査船 日本の排他的経済水域で調査か 沖縄



















28日午後、沖縄県の硫黄鳥島沖の日本の排他的経済水域で、中国の海洋調査船が調査と見られる活動を行っているのが確認され、海上保安本部は「同意のない調査活動は認められない」として中止するよう求めています。

第11管区海上保安本部によりますと、28日午後0時半ごろ、沖縄県の硫黄鳥島の西、およそ132キロの日本の排他的経済水域で、中国の海洋調査船「科学」が船体の側部からワイヤーのようなものを海中に延ばしているのを海上保安本部の航空機が確認しました。

海上保安本部は、この船が何らかの調査活動を行っていると見て「日本の排他的経済水域で同意のない調査活動は認められない」と活動の中止を求めましたが、応答はなかったということで、警告と監視を続けています。

ことし、中国の調査船が日本の排他的経済水域で調査と見られる活動が確認されたのは4月以来、2回目です。

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ついでに、中国共産党のパぺットの日本代表の一人が在日帰化の小沢一郎議員ですが。。。
この人、まだ政治家やってるなんて信じられませんけど。。。もういい歳だし、政治屋ビジネスでたんまりと私腹をこやしたではないですか。もう引退しなさいよと言いたいです。何の役にも立っていないのですから、というより日本にとっては害です。
産経記者が暴露しましたよ、小沢の汚い政治資金の使い方を。
マンション不動産を買いあさるなど、中国人と同じことをしているんですね。さすが!

http://seikeidouga.blog.jp/archives/1071450327.html



阿比留瑠比「小沢一郎さんなんてかつて本会議ですらほとんど出ない感じだった。何やってるんだと思ったら政治資金でマンションを買いあさってた。何で都内でマンション十数件も持たなきゃいけないんだと秘書に聞いたら『先生は体が弱いから休みたい時に休める場所が必要』だと。嘘、単なる利殖」

ビル・ゲイツが数十億ドルのワクチン開発費を寄付していました。

軽井沢にはビル・ゲイツが所有する悪魔崇拝の別荘がありますから、ビル・ゲイツは日本で何を企んでいるのか。。。気になるところです。
ビル・ゲイツと言えば、マイクロソフトよりも、ワクチン開発と人口削減計画で有名です。日本に滞在中に危険なウイルスをまき散らすのではないでしょうねえ。
以下は1年半以上も前の記事ですが。。。ビル・ゲイツや他のグローバリストは数十億ドルもの開発資金を寄付して様々な新種のワクチンを開発させているそうです。
ワクチンは生物兵器に使うことができますから、多くの殺人ワクチンを開発し、同時に感染性の高いウイルスをまき散らし世界中に伝染病を流行させ、世界中の人々にワクチンを強制接種すれば、人々はこれまで以上に弱くなっていきます。
政府は、ワクチンの中に何が含まれているのかをしっかりと検査した上で安全性が確認できたなら国民に接種を促すというやり方をせずに、グローバリストが押し売りするワクチンを税金を使って大量に輸入し、何の検査もせずに国民に接種を呼び掛けます。ワクチンの被害が出ても政治家は誰も責任を取りません。
これがワクチンの実態です。

https://www.naturalnews.com/2017-01-05-bill-gates-quietly-funding-effort-to-develop-thousands-of-new-vaccines-that-conveniently-might-become-pandemics.html
(概要)
2017年1月5日付け

Image: Bill Gates quietly funding effort to develop thousands of new vaccines that conveniently ‘might’ become pandemics  
(Natural News)
ビル・ゲイツとメリンダ・ゲイツは、ゲイツ財団を介して、多くに人々に害を及ぼす新種のワクチンを開発するための資金として数十億ドルを寄付しました。
現在、約百万種類のウイルスが存在することが分かっていますが我々はウイルスについて何も理解していないのが現状です。
ゲイツ財団などのグローバリスト集団は、世界人口を削減することができる新種のワクチンの開発に巨額の資金を投入しています。

ビル・ゲイツの過去の発言により、彼が人口削減のためのワクチンの開発に関与していることは確かです。


The Weekの記事の通り、人類誕生以来、ウイルスは人類にとって大きな脅威となっています。何世紀にもわたり進化し続けたウイルスは最終的には人類を殺害する生物兵器となるでしょう。
今では、新種のウイルスが大被害をもたらし始めており、医学界は、ウイルスに効くワクチンを考案するというキャッチアップ・ゲームを行っています。 
カリフォルニア大学の科学者(Jonna Mazet氏)は、The Weekのインタビューで、「ワクチン以外の方法を考えなければならない。Global Virome Project(ウイルスの感染のリスクを低減するための世界的共同戦略)の活動を通して、世界に存在するワクチンの全てを特定し分類する必要がある。」と述べました。

ゲイツは世界人口を削減したいと述べました。

現在、世界的な保健機関や科学者らは新種のウイルスが発見されると同時にウイルスに対抗できるワクチンの開発を加速させているようです。

WHOも、クリミアコンゴ出血熱を含む最も危険な感染病の治療法や対策手段を開発するためにR&D Blueprintと呼ばれるプロジェクトに着手しました。

このプロジェクトに関わっている世界経済フォーラム、ゲイツ財団、ウェルカム・トラスト(英)は、共同でCoalition for Epidemic Preparedness Innovationsと呼ばれる組織を結成しました。
彼らの(表面上の)ゴールは、伝染病に必要とされる新種のワクチンの開発(ワクチン・メーカーにとっては利益にはならない開発)を促すために開発資金を提供するというものです。
7年前に着手したPREDICTと呼ばれるパイロット・プロジェクトによって、これまでに約1000種類のウイルスが発見されています。

しかし、彼らの本当のゴールは、できる限り多くの人々の命を救うのではなく、2010年にビル・ゲイツが語った通り、新種のワクチンの開発と気象変動や温暖化詐欺によって世界人口を削減することです。
ゲイツは、「現在の世界人口は68億人だが、今後、90億人まで増加するだろう。しかし新種のワクチンの開発、ヘルスケア、生殖医療サービスに取り組むことで世界人口を10%から15%削減することができるだろう。」と言ったことがTruthWiki サイトに記載されていました。
TruthWiki サイトは、ゲイツが様々な方法で人々にワクチンを接種させると同時に、地球上の生命維持に必要な二酸化炭素を削減してしまうことで、世界人口を削減できると考えていると記していました。

ワクチンに起因する伝染病を流行させることで世界人口を削減します。

ワクチンには水銀などの有害な重金属が含まれていることが、CWCの実験室で行われた実験によっても証明されています。さらに多くのワクチンにはアルミニウムやホルムアルデヒドも含まれており、ワクチン接種により人々は気が付かずにゆっくりと死んでいくことになります。

さらにワクチンは生殖能力を低下させる或いは無くすため、世界中で少子化が進みます。

実際にヨーロッパの工業国では既に少子化が進んでいます。
ワクチンは流産や堕胎にも使われています。このようなワクチンの使い道はエスタブリッシュメント側の科学者らに好まれています。

さらに、人々にワクチンを接種させることで(ワクチンが原因の)伝染病を流行させ、何億人、何十億人もの人々を殺害することができるようになるでしょう。
最も効果的な方法として、非常に危険なインフルエンザ・ウイルスを開発し流行させた後で、世界中の人々にインフルエンザ・ワクチンを強制接種させることで人口削減が容易になります。
ビル・ゲイツのゴールは温暖化詐欺とワクチンを使った世界人口の削減です。




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