日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2019年01月

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

インフルエンザ

2日前からインフルエンザにやられてしまい、情けない状態です。

ブログ更新はまだできない状況です、すみません。

皆様もお気を付けください。

大手製薬会社の殆どがリベラル左翼!

リベラル左翼の政治家らを買収すれば大手製薬会社も大きな利益を得ることができます。
彼らはリベラル左翼の政治家らと結託して人口削減計画を次々に実現していますね。既に、アメリカのテックジャイアンツ、芸能界やメディアを含む多くの産業がリベラル左翼に支配されていますが、大手製薬会社も同様です。
そのため、リベラル左翼の強い州(カリフォルニア州など)では有害なワクチン接種を義務化することができています。
数日前に目にした記事によると、ワクチン接種を世界中に広め、巨額を得ながら世界の人口を大幅に削減しようとしているビルゲイツは自分の子供たちにはワクチン接種を一切させていないそうです。それでも彼の子供たちは健康に成長しているそうです。

さらにリベラル左翼の強い州では大麻の合法化も積極的に進められています。世界中で大麻合法化が進んでいますが、恐ろしい事だと思います。
治る見込みのない癌の痛み止めに限定して大麻を使うだけでなく、一般的に大麻が使えるようにしてしまっていますから恐ろしい限りです。
大麻を使い続けると刺激的な麻薬に手を出すのだそうです。そうなると麻薬常習者となりゾンビになります。さすがに気が狂っている(人格障害)左翼のやることは人類滅亡が目的ですからどうしょうもありません。
1960年代に始まったヒッピー、大麻常習、フリーセックス、フェミニスト、同性愛、サイケデリック、ハードロック、オカルト、他は全て左翼の色をしています。

https://www.investmentwatchblog.com/the-pharmaceutical-industry-is-largely-run-by-leftists-stunning-new-research-finds-vaccine-mandates-drugging-of-children-chemotherapy-and-more/
(概要)
1月28日付け

Image: The pharmaceutical industry is largely run by Leftists, stunning new research finds… vaccine mandates, drugging of children, chemotherapy and more

(Natural News)
 無党派の世論調査団体(Crowdpac)が行った産業別の選挙キャンペーンの寄付金に関する調査結果によると、大部分の大手製薬会社が、芸能界、ニュースメディア、大学、ックノロジー企業及び他の影響力の強い産業と同様に、リベラル左翼を支持していることが分かりました。
アメリカでは、全体的にリベラル左翼が主要産業を独占しており保守派の競争相手がほとんどいない状態です。

イデオロギーの反響室はソーシャルメディアだけでなくあらゆる産業に存在します。
社会全体が左翼、急進派のイデオロギーに飲みこまれてしまっているのはそのような理由からです。
現在の大手テクノロジー企業を見ても、その殆どがリベラル左翼に支配されており、彼らは保守派の意見を検閲し保守派の意見は全てヘイトスピーチであるとして非難、削除しているのです。
保守派のテクノロジー企業は存在しませんから、彼らの権力の乱用を阻止するものはありません。
同様に大手製薬会社も左翼が経営していますから、左翼が押し進めている、個人の選択の自由を奪うワクチン接種の義務化、医療拉致(患者を病院内に監禁し続ける)などの行為をずっと行うことができるのです。

Crawdpacの調査結果で分かったことは、企業側が選挙キャンペーン中に民主党候補者に巨額の寄付金を候与えて当選させれば、その議員は彼らのパペットとして動いてくれるようになります。一方、寄付金の額を減らせば、彼らによる政界への影響力が軽減します。
アメリカの主な産業の政治的傾向を見ると、その殆どが赤(保守)よりも青(リベラル左翼)に傾いているのが分かります。


[情報元: Crowdpac]

以下のグラフは大手製薬会社がどちらの党に選挙キャンペーンの寄付金を与えたかを示しています。彼らの多くが青のリベラル左翼の候補者に寄付金を与えています。

[情報元: Crowdpac]

上記のグラフを見ても、大手製薬会社の多くが(極左の大手テクノロジー企業、メディア、大学、芸能界ほどではないにしろ)リベラル左翼に傾いているのが分かります。

 

大手製薬会社はワクチンの義務化、有害な化学療法、医療拉致によって大きな利益を得ています。
大手製薬会社にとって大きな政府の民主党政権と密接な関係を持つということは巨額の利益を生むということです。
彼らは単に民主党を当選させるためだけに寄付をするのではなく、当選した民主党議員にワクチンの義務化を要求します。
大手製薬会社と深い繋がりのあるカリフォルニア州のリチャード・パン(民主党)上院議員はカリフォルニア州におけるワクチンの義務化を実現した一人です。この議員は2010年の選挙キャンペーン中に大手製薬会社のMerck社から95000ドルの寄付金をもらいました。彼は別の大手製薬会社からも数百万ドルの寄付金をもらい、当選後にワクチンを義務化する法案と通したのです。

さらに、最近、パン上院議員はワクチンの危険性を議論することを犯罪行為とみなす法案を作成しました。また、大きな政府が強制的に子供(患者)を医療拉致(病院に監禁)できる法案も作成しました。

大手製薬会社は政治家だけでなく全ての連邦政府機関を買収しています。ワクチン製造会社と共謀しているCDC米疾病対策予防センターは完全に大手製薬会社に買収された汚職まみれの機関です。

CDCは、CDC財団と呼ばれる闇の団体を介して大手製薬会社から間接的に巨額の資金をもらっています。CDC財団とは大手製薬会社や他の大手企業から資金を受け取り、政府機関へ資金を注ぎ込む役割を果たしています。
2016年のケースでは、CDC財団は、Bayer Corporation, Cargill, Inc., The Coca Cola Company, Genzyme Corporation, Johnson & Johnson, Merck, Pfizer Foundation, United Industries Corporationを含む有名企業数十社から42000万ドルの寄付金を受け取りました。

このような汚職は政府主導で行われています。さらに悪いことに、アメリカでは医療拉致の被害件数が増えています。これも大手製薬会社と政府の共同作業であることは確かです。



中国の超高層ビル建設ブームが崩壊するとき

中国はめちゃくちゃな投資を行ってきました。
以下のグラフの超高層ビル完成数を見ても中国が群を抜いています。これほど多くの超高層ビルを建築する理由は、中国経済の崩壊を隠すためなのか、世界中に生息するイルミナティのエリートらに中国に移住してもらうために用意しているのかは分かりませんが。。。いくら何でも建てすぎでしょう。
それに中国の消費者信頼感指数アメリカ合衆国の民間経済研究所のコンファレンスボード(全米産業審議委員会)が発表する、消費者のセンチメント(消費者マインド)を指数化した景気関連の経済指標)が1993年レベルに戻っているそうです。爆買い中国人観光客はもはや存在せず。。。
中国の不動産バブルがいつ崩壊するのでしょう。。共産主義独裁政府が何とか誤魔化してバブル崩壊を隠しとおすのかもしれませんが。

https://www.investmentwatchblog.com/wonder-how-bad-the-malinvestment-situation-is-wonder-how-big-the-bubble-and-its-collapse-will-be-well-look-at-the-sheer-lunacy-in-china/
(概要)
1月27日付け

中国の愚かで誤った投資の行きつく先は?巨大バブルが崩壊するとどうなるでしょうか?中国がやって来たことはキチ害沙汰です。

↓2018年に完成した超高層ビルの高さの合計:中国は20974m、米国は3581m。
2018年に最も多くの超高層ビルを完成させた都市のトップ5:シンセンが16棟、ドバイが10棟、ニューヨークが
9棟、瀋陽と北京が8棟ずつ


↑2018年の中国の都市別超高層ビル完成数(高さの合計)  


中国の資本流出が再び加速しています。香港から中国本土への宝石の輸入量が全体の輸入量の69%を占めています。これは2015年8月の人民元のミニ切り下げ以来、最大となっています。


中国の消費者信頼感指数が1993年のレベルに近づいています。つまり1993年に逆戻りしているということであり、既にピークは終わり、過去30年間に起きた世界金融市場の崩壊直前の現象と同じです。1993年には1日で上海市場がピーク時から78%も暴落し人民元はが3分の1まで切り下げられました。


↓ 人民元での金ドの価格の推移です。

中国の財務的不均衡が世界の全てのマクロ問題の核心です。今後、数ヵ月間は人民元の切り下げが行われる可能性が高いでしょう。



ベネズエラ:ロシアがベネズエラの現体制保護のために傭兵を送り込みました。

ベネズエラも、アメリカ、中国、ロシアの介入が顕著になりつつあります。
ロシアはベネズエラの石油を強奪するために、傭兵を送り込み、社会主義独裁者のマデゥロ大統領を守ろうとしています。米政府関係者がベネズエラから退去すると同時にロシアの傭兵がベネズエラに到着しました。ベネズエラでの動きもシリアと似てきたのでしょうか。ロシア軍がカオス状態で崩壊中の国を統制するようになるのでしょうか。

https://www.naturalnews.com/2019-01-26-russia-sends-400-armed-mercenaries-venezuela-tyranny-socialist-maduro.html
(概要)
1月26日付け

ロシアは社会主義のマデゥロ独裁政権を保護するためにベネズエラに400人の武装傭兵を送り込みました。
Image: Russia sends 400 armed mercenaries to try to defeat Venezuela’s uprising against the tyranny of socialist Maduro  

(Natural News)
ベネズエラの経済が崩壊し政治不安や社会不安が高まる中で、ロシアは、四面楚歌のマデゥロ大統領をサポートするために400人の武装傭兵をベネズエラに送り込みました。

米外交官らとその家族らがマデゥロ大統領の命令(トランプがベネズエラの反体制派指導者を支持しているため米外交官らをベネズエラから追い出すことにした。)に従いベネズエラから帰国するための荷造りをしている一方で、ロシアの傭兵らがベネズエラに到着しています。
反体制派指導者のJuan Guaidoは、自分こそがベネズエラの大統領であると宣言した後に逮捕を逃れるためにどこかに身を隠しています。


英デイリーメール紙によると、ロシアは、反マデゥロの軍部或いは反体制派からマデゥロを守るために武装傭兵をベネズエラに送り込みました。

1998年に社会主義者のチャベツ大統領が就任する前は、ベネズエラは南米の石油王国として重要視されていました。

当初、チャベツ大統領は憲法を改正し、医療費の無料化、貧困対策、一般国民の生活改善を約束しました。
しかし2013年にチャベツ大統領が死去しマデゥロ大統領が誕生した時にはベネズエラは社会主義政策が原因で経済が悪化していました。
当時すでに基礎医学やサービスが不十分は状態であり、食料、生活必需品が不足或いは全くない状態でした。


これまで何万人ものベネズエラ人が仕事のチャンスを求めて国外へ逃げだしました。

トランプが「マデゥロを権力から引きずり降ろすためにあらゆる選択肢が用意されている。」と発言した時にロシアの傭兵らがベネズエラに到着しました。

ロシア政府の関心事は、ベネズエラの豊富な石油とロシア(及び中国)に対するベネズエラの巨額債務です。

またロシアの鉱業会社(複数)がベネズエラに興味を示しています。ここ数年間、メンテナンス不足と予備部品の不測からベネズエラの石油生産量と掘削及び精製インフラがかなり荒廃しています。そのため石油生産量及び輸出量が減少したことでベネズエラの財政が悪化していきました。



日本IWC脱退表明受けデモ/英

これも左翼のデモです。
こんなことをやっている暇があるなら、乳幼児を拉致し人身売買し性的暴行を加えて殺害し、乳幼児の血を飲み人肉を喰う食生活をしている人間もどきの支配層のエリートらに怒りをぶつける抗議デモをやりなさい、と言いたいです。彼らは黄色人種の日本人が鯨を殺すことは許せませんが、白人のノルウェー人が捕鯨しても、オーストラリア人がカンガルーを殺しても黙認します。
東京五輪をボイコットしたいならすればよいのです。日本人だってそれほど熱意はないのですから。

https://news.nifty.com/article/world/worldall/12198-174628/

日本IWC脱退表明受けデモ/英

日本のIWC脱退表明受け、ロンドンでデモ

日本のIWC脱退表明受け、ロンドンでデモ


 日本がIWC=国際捕鯨委員会から脱退し、商業捕鯨を再開すると決めたことに対するデモイギリス・ロンドンで行われました。

 「ロンドン中心街です。日本のIWC脱退に反発するデモ隊が行進を続けています」(記者)

 26日のデモは、日本が先月、IWCから脱退を表明し、日本の排他的経済水域にかぎって商業捕鯨の再開を決めたことを受けたものです。

 「(IWC脱退は)恐ろしいニュースでした。日本は優れた文化・文明の国なのに、この決定で自らを貶めているんです」

 「(IWC脱退を聞いて)とてもがっかりしました。日本側の論理も、事情もあるでしょうし、文化もあって、それは尊重しますが、何とか考え直してほしいです」

 およそ350人の参加者たちは「捕鯨をやめて」などと声をあげながらロンドン中心部を練り歩きました。その後、デモ隊は週末で閉館中の日本大使館前に集まり、抗議の声をあげました。掲げられたプラカードの中には「捕鯨をやめなければ東京オリンピックのボイコットを」と呼びかけるものもありました。

 和歌山県太地町の漁協などは今年7月から商業捕鯨を再開するとしていて、こうしたデモは今後も反捕鯨国を中心に行われるとみられます。(27日03:04)

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