これまでメディアが一切報道しなかったアイスランドに関するすごい情報が暴露されました。
今頃になってやっとアイスランドが経済を回復させるために何をやったかが明らかになりました。

2008年にアイスランド経済が崩壊した時、政治家や銀行家にその責任を負わせただけでなく、アイスランド国民の住宅ローン免除したのです。国民が返済し続けてきた住宅ローンがゼロになったということです。いいですねえ。。。住宅ローン返済がなくなれば景気はかなり回復します。アイスランド経済が回復したのも、国民がお金を使うようになったからです。

世界で唯一まともな国はアイスランドということになるかもしれません。
日本は、ロスチャイルドの金融帝国である欧米諸国のやり方に従っているために、財政再建という口実で国民に増税をします。さっすがに、イルミナティ(シオニスト)のメンバーが仕切っている財務省だけあります。
苦しい国民から税金を取ることに快感を覚える変態組織です。増税して経済が活性化した国など皆無です。経済が良くならなければ税収も増加しません。悪魔の館の財務省では、増税に成功した官僚が偉くなるのです。

日本の経済を復活させるためには減税をするべきなのに国民に増税を押し付け続けています。このようにイルミナティ主義が実施されている多くの国々(欧米やBRICSを含む世界各国)では、理解不能で道理に合わず理不尽なナンセンスが公然と行われています。

http://beforeitsnews.com/politics/2016/02/iceland-forgives-entire-populations-debt-mainstream-us-media-silent-2775542.html
(一部)
2月2日付け:

Disclose TVから:

ついに、真剣に考えているエコノミストらが2008年の金融メルトダウン以来私がずっと唱えてきた解決策を考えるようになりました。
つまり、現行の構造的な金融危機を解決するには、世界的に債務免除を実施するしか方法がないのです。
アメリカ系ロスチャイルドが支配するメディアは、アイスランドの債務免除に関するニュースを完全にブロックしました。
“ICELAND FORGIVES ENTIRE POPULATION OF MORTGAGE DEBT” とグーグルで検索すると、359000件の結果が出てきます。そのどれもがアメリカのメディアによって配信されたものではないのです。アメリカでこのニュースを報道したメディアは1つもありません。
アメリカではメディアの検閲と報道規制が徹底しています。アメリカのメディアは誰が支配しているかが良く分かります。
アメリカのメディアは暴力、拷問、流血、死にそうなガダフィの様子などを報道してばかりいますが、アイスランドの債務免除については一切報道しません。

“DEBT FORGIVENESS”とグーグルで検索すると百万件以上の結果が出ます。しかし1件を除いては、債務免除について伝えているものはありません。当局が債務免除について伝えている記事を全て削除してしまうのです。

2008年にアイスランド政府はアイスランド国民の多くが抱える住宅ローン問題を解決するために、国民の住宅ローンを免除しました。アイスランドは、自国の経済危機を阻止するために他のヨーロッパ諸国とは異なる対策を講じたのです。
2008年に経済が崩壊したアイスランドでは、政府が国民の要望を聞き取り、政治家や銀行家を被告として扱い、彼らにどのような責任を取らせるかについて3年間審議しました。

国民が立ち上がると、大きな力となり、腐敗した銀行家や政治家に勝利することができます。
アイスランドは国民が返済している住宅ローンを全て免除してしまいました。
アイスランド国民は政治家や銀行家の汚職に対して裁判にかけたのです。

これからは、世界中の人々がアイスランドと同じことを行うべきです。
全世界の人々が立ち上がり、銀行や政治家の汚職や詐欺と対決すべきです。腐敗した政治家は、銀行や企業のパペットでしかありません。

アイスランド政府は寄生虫の銀行家にお金を流すのではなく国民の住宅ローンを免除したことで、お金の流通量が増し、アイスランド経済が活性化しました。
本当に素晴らしいアイデアだと思います。もしアイスランドがもっと温かい国ならば、私はすぐにでもアイスランドに移住するでしょう。
アイスランドのこのようなやり方はロスチャイルドの世界的な金融システムを破壊するためのメッセージになっています。 
アイスランドは世界で初めて世界銀行詐欺カルテルに攻撃を開始した国です。アメリカ人も早速同じことをやるべきです。
ファニーメイ、フレディマック、FHAが持つ全米の住宅ローンのうちの96%が不良債権ですが、米政府がそれらの全て抱えています。
米政府は自らが担保権を行使しています。つまり自滅の道を進んでいるということです。
大手銀行の住宅ローンの不良債権率はたった3%です。これは銀行の問題ではありません。政府の問題です。政府がローンを抱えているのです。