日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

爆弾テロ事件が起きたブリュッセルの空港のセキュリティ管理会社はイスラエルの会社です。


福島第一原発の警備システムもイスラエルのマグナム社が請け負っています。そしてあのような(テロ)事件が発生しました。あれはイスラエルやアメリカが仕掛けたテロ事件と言われています。
そして今回もまた、爆弾テロ事件が起きたブリュッセルの空港のセキュリティ・サービスはイスラエルの会社(ICTS社)が請け負っている事が分かりました。以前にもこの会社がセキュリティ・サービスを請け負っていたいくつかの空港でも爆弾テロやテロ未遂事件起きていました。
イスラエルの会社といっても政府系の会社なのは間違いありません。イスラエルのシオニスト政府がテロを指揮していると言っても過言ではありません。イスラエルはISISも支援しており、ヨーロッパに大量のイスラム系偽半民を流入させたのもイスラエルの策略とも言われています。
今回もイスラエルがブリュッセルでのテロに関与していると思います。
恐ろしいことに。。。イスラエルのICTS社は日本の空港のセキュリティ・サービスも請け負っています。日本で最も重要な施設のセキュリティがイスラエルに支配されてしまっているようなものです。日本がイスラエルの機嫌を損ねると、空港や原発でテロが起こされる危険性もあります。
日本の安全のために、日本から中国系や韓国系だけでなく、イスラエルの(特に)セキュリティ・サービスに携わる会社を追放するべきです。

http://tapnewswire.com/2016/03/former-israeli-intel-operatives-run-security-at-brussels-airport/
(概要)
3月23日付け

航空及び空港のセキュリティー・サービス全般を請け負うICTS社が爆弾テロの事件現場となったブリュッセルの空港のセキュリティも管理しています。
ICTS社は、Shin Bet=イスラエルの国内諜報機関(英M15や米FBIと同じような機関)の元メンバーによって1982年に創設されました。
現在、この会社は世界中の主な空港(オランダ、ドイツ、スペイン、イタリア、ポルトガル、日本、ロシアの空港)のセキュリティを請け負っています。
ICTS社はイスラエルで使われているセキュリティ・システムを海外の空港でも導入しています。 それは、乗客の年齢、氏名、国籍及び質問をした時の乗客の態度などで乗客の潜在的脅威を判断するというものです。
ICTSの監査委員会の会長はMenachem J. Atzmon氏です。この人物はリクード党の元党員であり1996年にチャリティーで得た資金を横領した罪で有罪判決を下されました。また、彼はドイツのロストックの港湾管理委員会のCEOでもあります。

ICTS社によるセキュリティの過失によりイスラム過激派のテロ事件が起きたのはブリュッセルの空港だけではありません。

ICTS社は、アムステルダムのスキポール空港、ユナイテッド・エアライン、USエアウェイズのセキュリティ・サービスも任されていますが、この空港でも、2009年のクリスマスの日に、デトロイト行きのノースウェスト・エアライン(253便)に(下着に爆弾を隠して旅客機を爆破させようとした聖戦士=Umar Farouk Abdulmutallab)を搭乗させました。
Abdulmutallabは、アフリカで最もお金もちと言われているナイジェリアの金融王兼ナイジェリア政府の閣僚(Alhaji Umaru Mutallab,)の息子でした。つまり彼らはアフリカのエリート一家であり、アフリカ版オールドボーイ・ネットワークの一員です。このテロリストはロンドンのウェストエンドにある高級アパートに住んでおり、他のテロリストとは違い、様々な国に自由にアクセスできるビザを所持していました。下着に爆弾を隠しもった彼は空港でVIPとして男にエスコートされてゲートの中に進入しました。

中略

また、2001年12月にICTS社は、パリの空港で靴に爆弾を隠し持ったテロリストをマイアミ行きの便に搭乗させてしまいました。このテロリストがテルアビブ行きの便に乗ったときにも、彼が爆弾を所持しているのをICTS社は発見することができませんでした。

ICTS社は、2001年9月11日に、テロ事件に関わったハイジャッカーらをボストンのローガン空港で飛行機に搭乗させました。
さらに、2005年7月7日に、ロンドン発の長距離バスが自爆テロの攻撃を受けた時にも、ICTS社はロンドンのバス網のセキュリティを管理していました。
自爆テロの事件現場(ロンドンのタビストック・スクエア)はICTS社のイギリスとヨーロッパの支社の所在地でもあります。
なぜICTS社はこれらのテロ事件を阻止することができなかったのでしょうか。その結果、多くの罪のない人々が犠牲になってしまいました。

結局、このようなイスラム過激派のテロ事件で最も利益を得る権力者は、イスラエルの政界エリートなのです。
イスラエルはパレスチナの国土を奪って建国されました。イスラエルはイスラム国家に囲まれています。イスラエルという国の存続を正当化するためには、イスラム過激派のテロの脅威を利用する必要があります。
常軌を逸したイスラエルのアジェンダを強行するために、欧米諸国にイスラエルのパレスチナに対する姿勢を受け入れさせようとしています。
パレスチナとイスラエルの状況は、ナチス・ドイツの再来を予期させます。しかしナチスドイツ下のユダヤ人の立場が今はパレスチナのイスラム教徒となっています。

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