今度はアメリカで起きる可能性のある大停電についてです。
政府が大停電の可能性を警告しているのですからわけが分かりません。何らかの原因で大停電が起きるのですが、それが内戦なのか、災害なのか、中国やロシアのサイバー攻撃やEMP攻撃なのか分かりません。もし極寒の冬の間に大停電となれば大変です。

ところで、日本では火力発電の燃料価格が高騰したということで2月から電気代が大幅に値上がりします。
一般の人々が益々暮らしにくい世の中になっています。日本は燃料を輸入せずにメタンハイドレートがあるじゃないですか。いつまでたっても開発が進みません。まあ、わざとでしょうけど。。。どこの政府も自国民の生活が楽になるような政策は絶対にしませんから。

https://beforeitsnews.com/v3/prophecy/2018/2502016.html
(概要)
12月25日付け

12月22日の真夜中に政府機能(一部)の一時閉鎖が発表されました。今年に入り3度目の閉鎖となりました。
主要メディアのニュースでは、トランプが求める国境の壁建設の予算について民主党議員らと合意に達することができなかったためと説明していますが、閉鎖時期がクリスマス・ホリデーにあたることに驚きを感じませんか。しかも今回の閉鎖は国土安全保障省が大規模な停電の備えを行うようにと警告した2週間後のことです。
トランプ政権の基盤構造顧問委員会の報告書によると、アメリカ全土で6ヵ月間も続く恐れのある大停電が発生する可能性があり、そうなると、米人口の4分の1の7500万人が影響を受けることになります。
どのような影響が出るか:
・相互扶助ができなくなるくらい未曽有の危機に直面。

・ サイバー及び身体的攻撃により未知の結果をもたらす。
・停電状態が数週間続き物的なインフラがダメージを受ける。

- 多くの州や地域及び数千万人が深刻な被害を受ける。

- 非常に重要なセクター(飲料水と廃水システム、通信、輸送、医療、金融サービス)に深刻な影響を与える。

このような荒廃した状態の中でFEMAの「2018年~2022年の3つの戦略的目標」を忘れないでください。

1. 即応能力の文化を構築

2. 壊滅的災害に向けた国家的準備を行う

3. FEMAの簡素化と政府の即応能力の継続(COGCON)


これらは、首都圏に対する潜在的脅威及び4COGCONレベルに基づき管理部門の即応能力のレベルを確立する制度です。
政府或いは影の政府は一体何に対する準備をしているのでしょうか。彼らは米国民に何を受け入れさせるためにこれらの条件付けをしているのでしょうか。