以下の記事によると、来年は金融市場が激しく乱高下する年になるそうです。
今年よりも遥かに落ち着かない年になりそうです。世界中の人々が東京に集ま、東京五輪もありますし、何事もなく平穏無事に来年の夏が過ぎればよいと思うのですが。。。
今年は株価も乱高下しましたが気圧がかなり乱高下しました。大きな被害も出ています。
地球で起きていることを見るといろんなものが乱高下していますね。まるで地球のあらゆるものが誤動作をしているようです。これも地球の支配層が人工的に地球環境を狂わせているからでしょうか。それとも二ビルのせい?それとも銀河系そのものが変化しているせい?
どこを見てもあまり良いニュースがありませんね。

https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/mauldin-2020-will-be-the-most-volatile-year-in-history-2984320.html
(概要)
9月10日付け
この数週間で世界経済は転換点を迎えました。
これは米中貿易戦争だけが原因ではありません。経済は脆弱であるという不安がこれまで持ち続けてきた自信に取って代わってきています。
確かに我々の経済は脆弱であり、2020年を大きなダメージもなく乗り切ることができればラッキーと言えます。

では来年どのような経済的リスクが待ち構えているのでしょうか。



供給ショック財・サービスの供給を変化させ、財・サービスの価格を変化させるような突発的な出来事)

ニューヨーク大学のNouriel Roubini教授(経済学者)によると、以下の3つのショックにより不況が引き起こされる恐れがあります。
 
1)米中間貿易戦争及び通貨戦争

2)長期間にわたる大規模な米中テクノロジー冷戦

3)イランとの緊張関係が中東の石油輸出を脅かす



1)は今後益々悪化するでしょう。2)は改善は見込まれません。3)の可能性は殆どなさそうです。

どの場合でも、2008年の需要ショックとは異なり、これらの3つのショックは様々な製品の供給を脅かすことになります。そして、工場は減産となり、原料、半製品、消費者製品の価格が上昇しますから、1970年代に発生したスタグフレーションと同じような状態になるでしょう。




もしRoubini教授の分析が正しいなら、今回は需要ショックではなく供給ショックなので、2008年のリーマンショック時に用いた財政金融政策は今回は効果がないばかりか害を及ぼすことになるでしょう。

利下げは経済成長を刺激するどころか物価インフレを悪化させ消費者の支出を抑えるため不況をもたらします。

●成長遅延

我々が抱える問題の殆どが債務に由来しています。

債務を生産的に使えばよい結果を生みますが、殆どの債務がそうではありません。

理論的には、非生産的債務まみれの経済は過度なリスクを生み出しますから金利は上昇するはずです。しかし実際は、世界的に利下げが行われています。
Hoisington Managementのレイシー・ハント氏によると、政府の債務が増えれば事業状態を悪化させます。経済成長が鈍化すれば金利も下がります。債務が増えれば増えるほどGDPを着実に減少させます。


しかし、問題は中央銀行もトランプ大統領も問題を解決するには利下げが必要と考えているということです。

彼等は残念ながら誤った見方をしており、金利をゼロからマイナスに引き下げようとしています。このようなことをすると現行の問題をさらに悪化させます。


ハント氏の分析が正しいなら、FRBは利下げをし米経済をさらに衰退させようとしています。また、2018年に突然FRBが利上げをしたことも間違いだったのです。彼等は2013年から徐々に利上げを行っていればよかったのです。彼等は利上げの時期を遅らせてしまい、誤った政策を長期間続けてきました。
彼等は最善策を持っていません。最善策すら考えられない状況です。


●麻痺する事業活動

トランプの米中貿易戦争は世界貿易の拡大に貢献していません。ただ、反グローバリゼーションの動きはトランプが大統領になる前から既に始まっていました。

工業のオートメーション化や他のテクノリジーの導入により、先進国の製造部門が中国などの低賃金の国(現在は賃金が上昇したことで製造コストも上昇)で製造することの有益性がなくなったのです。
こうなることを踏まえて中国に進出した米企業は徐々に中国から撤退していく必要がありますが、トランプの貿易アドバイザーのピーター・ナバロ氏は今、米企業の撤退を求めています。最近、トランプ大統領が米企業に中国からすぐに撤退するよう求めたのは単なる脅しではないと思います。

トランプは本気でそれを望んでいるのであり、強制的に撤退させる手段もあります。ただ、彼が本当にその手段を使うかどうかはわかりませんが。
中国との問題に取り組まなければならないのですが残念ながらどの方法も望ましいものではなく実行可能であるとは言えません。

関税引き上げは非生産的で良いやり方ではありません。
何十年もかけて構築したサプライチェーンをほんの2,3年で壊してしまいます。その結果、米国では部品が調達できなくなり工場が閉鎖し数百万人の労働者が職を失うことになります。そして事業活動を麻痺させる恐れがあります。



CEOも理事会もコストリターンが確実でない限り大規模な資本コミットメントは行いません。トランプは多くを不可能にしています。


●大混乱のヨーロッパ
ヨーロッパの問題が急激に大きくなっています。マイナス金利による影響が出てきています。イタリアは既に不況に突入しました。ドイツの第一四半期の経済成長はマイナスとなり、もうじきドイツ政府は不況に突入したことを認めるでしょう。

ドイツは輸出に大きく依存しています。通貨をユーロに統一した目的はドイツの輸出産業を儲けさせるためでした。それもこれまでは上手くいっていたのです。しかしユーロはドイツの輸出産業を儲けさせる一方でギリシャを破産させてしまいました。。ドイツの大得意先の一つが中国ですが、中国の輸入量も減ってきています。
ドイツの不況は世界経済に影響を及ぼします。ドイツの自動車販売台数が減少しており、ブレキシットが実行されればドイツの自動車販売台数はさらに減少するでしょう。その結果、ドイツだけでなくヨーロッパ全体が不況に突入します。そして米国の輸出や雇用にも影響を及ぼします。



イギリスとEUの離脱合意案が成立するかどうかはわかりませんが、イギリスは離脱を強行するかもしれません。離脱後、イギリスが受ける影響ばかりが注目されていますが、影響を受けるのはイギリスだけでなくヨーロッパ(主にイギリスとの貿易が盛んだったドイツ)も同じです。

イギリスとEU(特にドイツ)のサプライチェーンは米中間のサプライチェーンと同じくらい複雑に構築されています
。これらのサプライチェーンを壊し再構築するには時間とコストがかかります。そのコストも膨大です。



●乱高下


専門家らは政治と投資戦略を切り離せと言っていました。

もう選択肢はありません。
世界中の政治決断と選挙結果が市場にダイレクトに直ちに影響を及ぼすようになりました。ブレキシットはその一例です。
しかし、それよりも遥かに大きな影響を与えるのが2020年の大統領選です。どのような結果になっても特に良いとは言えません。我々が望む最善の道は手詰まり状態がこのまま続くことです。

今から来年11月の間に何が起こるかは誰も分かっていません。
今後は、次々に発表される世論調査の結果(民主党優勢か共和党優勢か)に人々の目が集中することになるでしょう。
市場は世論調査結果に影響され乱高下します。なぜなら、市場は政治家や中央銀行のバンカーが誤ったことをするのではないかと不安視するからです。

Roubini教授の分析が正しいなら、利下げも金融緩和もうまくいかないでしょう。なぜなら利下げも金融緩和も経済成長を刺激することにはならず、どちらも債務バブルを膨らますだけだからです。

2020年の市場は、私が生きて来た中で最大に乱高下するでしょう。




●大規模リセット:人類史上最大のバブルの崩壊

ニューヨークタイムズのベストセラーであり著名な金融スペシャリスト、ジョン・モールディン氏によると、
5年以内に人類史上最大の金融危機が起こる恐れがあります。しかし投資家の殆どがすでに金融危機に向けた容赦ない圧力が増大していることに気がついていません。