もう何度も何度も何度も「アップしていますが、登山ブームは過ぎさっていて800万人いた登山人口は600万人、200万人も激減しています。登山ブームではないのです。呆れてものがいえません。

地方の郊外の小さな登山用品店は閉店、ショッピングセンターの店内の売り場面積は縮小し、大手の登山用品店も関西でも何店も閉鎖して旗艦店に集約され、全国の温泉地のある登山口の旅館などもコロナに関係なく数年前より廃屋状態です。

登山ツアーも5-6年前より「独り勝ちしている、会社のほかは40人クラスの大型バスで登山ツアーにいくということはもうありません」丹沢の小屋主さんも7-8年前より団体客はこなくなり今は個人客が主流ですといっており、尾瀬周辺も観光客・ハイキング客は激減しています。辛うじて「まだ景気のよい東海・関東だけは元気ですが、地方はガタガタです」

「山ガール」ブームは過ぎさリ、本当に山好きの女子がソロ登山に目覚めて「登山女子」となっているものの少数です。

マナスル世代80代は引退、団塊世代含めて郊外の山にシフトしていて高山は中高年は減っています。山の会も養老院のようになりほとんど若い世代はいませんし、いてもお世話をしたくない世代で安く行きたいと理由のみで衰退です。

第二団塊を含めて経済状況は厳しく「宿泊」や費用の掛かる「遠征」やツアーにくる若い世代は「正社員」の30-40代の独身男女のみ、山の趣味はお金もいるのでなかなかバイトや非正規雇用では厳しい趣味です。

本当に報道各社や山岳関係者がいまだに言っている「登山ブーム」というのはなんの根拠もないしその記事を書いた個人の印象でしょう「認識は事実と大きくかけ離れています」

関係者の浅慮の勘違い要因は「警察・消防はソロは実力が無ければやめてくださいというのに、単価の高い
ソロ登山商売の煽り」と「他社承認欲求サイト・アプリ」の印象、ホテルに隣接する「グランピング」の流行。

コロナ禍でのリスクの少ない場所へのファミリーキャンプの報道、アウトドアを始める芸能人、ソロテントの好きな芸能人の記事、登山を始める芸能人、グルメや秘境番組・旅番組ばかりのテレビ、「ワークマン女子」など地方ではまったく品揃えもなく店も少ないのですがこうした東海・関東の「ファッション」との連動するお店の宣伝でしょう。

関東・東海では「ガイド不足」が続くくらい記事にする要素はここ数年続いていましたが、地方はまったくでガイドが多すぎでコロナで壊滅です。登山人口が200万人減ったという事は事実です。

「登山人口が減っているのに山岳事故が減らないというのが、問題なのです」ここをしっかり山岳関係者が検証もせずに間違った認識を持っていることも大きな問題と思います。一部こうした発信をする関係者もいます。

原因は学校の山岳部やサークルの減少、社会人登山職場登山の減少、山の会の衰退など基礎からしっかり「先輩の薫陶を受けながら学ぶ場がなくなったこと」

「記事の中の他社承認欲求サイトの情報を真に受けて参考にすること」「山のサイトの似非情報を学ぶこと」で全国のガイドの共通認識は「以前と比較して登山者の山の実力が大きく、低下してきていること」は間違いのない事実と思います。

解決策はコロナ感染症対策同様「安全心理学」というのは確立されていませんが、この分野の発信「災害心理学」などから関係者が学び生かしていかないと山岳遭難は減らないでしょう。
あと5年経てば「団塊世代も引退」となるので20-30%は減るかと思いますが、関係者がここで「効果」があったと発信しないかと思います。

いずれにせよ「趣味の世界に」費用と人員を割く余裕のある「自治体」はないので、コロナ禍には改善は見込めないものと思っています。