霞たつ夕暮れと詠む大寒。周囲に樹木がほとんどないのにわびすけにメジロ

    22日の夕暮れ、かすみかかったような西の空に夕日が沈むさまは、「春」を想起します。





















　この二三日の天候は三月中旬の気温とか、花粉も昨年特に多く発生しましたが、その三倍は降り注ぐとのことですから、「花粉症」の方のみならず要注意の三か月間になりそうです。

　わが家の「わびすけ」がどんどん花開いてきました。今朝そのわびすけにメジロが二羽蜜を吸いにやってきていました。






















　周囲を住宅にはさまれ、ほとんど樹木が見当たらないこの小さな庭に、何を目印に「花開いたわびすけ」を察知して蜜を吸いに来たのでしょう。驚くべきことです。小鳥たちの持つ感覚は人間では計り知れないものがあるのでしょうね。






















　アメリカの野球殿堂入りが決まったイチローさん。快挙ですね。女子高校生との試合でピッチャーを務めている印象、現役時代いつもグローブを捕獲するのに最適な状態にしておくための手入れ姿、とにかく走る、ボールに食らいつく、可能性があるならばライトから三塁へ送球しアウトを勝ち取るなど、目に焼き付いています。野球することが楽しくて仕方ない、野球を通して若い皆さんと語り合うことが楽しくて仕方ない人生を送っておられるように見受けます。阪神淡路大震災も神戸で合い、復興へ野球を通して尽力されており、これからも若い皆さんをそだててほしいと願います。


　自公・石破政権が衆議院で過半数割れを起こし、24日から始まる通常国会は、「予算案」の成立が争点になります。すでに石破政権は、国民民主に対し「103万円の壁」引き上げで協議、日本維新の会へは「教育無償化」で譲歩するかの姿勢を示し、「予算賛成」へ誘導しています。
　103万円の壁問題では、「課税」全般の見直し論議をする中で、収入に応じた税負担が論議されるべきであり、「財源論」も応能負担を原則に協議されるべきでしょう。



　将来の我が国を背負って立つべき若者の教育費は基本無償化すべきだと思います。「無償化」を予算成立のための取引材料に使うなどもってのほかです。日本維新の会が社会保障費負担の改善を言い出したのは驚きです。私の認識では背を向けていた政党だからです。単発的に財源論抜きに「国民受けする言葉・政策」を打ち出したように感じてしまうのです。単に若者受けするだけのようにも見えてしまいます。
　特に高齢者、年金生活者にとって「社会保障費・保険料」は重くのしかかっており、その皆さんの多くが現役時代はしっかりと税金を納めてきているのです。自公政権は「若い世代」のために「高齢者」は社会保障費をもっと負担せよと言っているわけで、その考え方が変わらない「予算」であるならば、維新が具体的にどの年代に「社会保険料下げよ」と言っているのか、明らかにされるべきでしょう。単発的な政策に与党が同調しただけで「予算案賛成」はあり得ないことでしょう。



　与党提出法案59本の中に「学術会議法案」が含まれているとのことです。真実・真理を学問の立場で自主的に協議をする学術会議。菅元首相時代、学術会議委員6名の任命拒否が行われ、その問題を棚上げしたまま歴代首相は、学術会議の「自主性」を何とか政府「言いなり組織」に改変しようと、学術会議委員の任命権を政府が取り上げるべく画策してきています。その仕組みを盛り込んだ法案ではなかろうかと、この間のニュースなどで予想できるのですが、学術会議の自律性・自主性を脅かし、「学問の自由」を踏みにじる在り方を選ぶならば、まさに「亡国」の道へ転落し、やがては国民を戦争へ総動員する１００年前の国家再現になることでしょう。日本国憲法に真っ向反する国づくりを「自公政権」は臆することなく提出してくるのですから、平和、倫理、技術の進化に逆らう政権と言わなければなりません。

103万円の壁、1億円の壁、応能負担原則の壁はだれのため

　ひる間のニュースで、トランプ・アメリカ大統領が「ＡＩ新規事業に多額の資金投入」を打ち出したと、事業推進するソフトバンク孫会長、オープンＡＩサム・アルトマンＣＥＯ、オラクル・ラリー・エリソン会長など幹部を引き連れての会見が放映されていました。











　常に財界の大物との連携、中国習主席をはじめ、世界の大物政治家と直に話ができる人物としての自己評価をすることで、世界最高峰のおのれの姿「ドナルド・ジョン・トランプ」を宣伝している姿は、世界のマスメディアを活用することで支持獲得と世界情勢を有利に進めるやり方を会得し４年間を突っ走る計算のもとで国内外にアピールしているかのようだ。
　しかし、私が不公平に判断しているせいか、トランプ氏にバイデン前大統領と同じで「老い」を見てしまう。年齢的にはわたしと一歳の違い、生活環境が極端に違うので、年齢だけで判断はできないが、大統領初日の顔色と比べ疲れ気味な姿が見えてしまった。
　
　中国に１０％の課税を課すとのことで、その背景にメキシコへの輸出をしていることを上げている。メキシコとカナダへは25％の関税をすでに決めており、日本企業にも大きく影響が広がることでしょう。


　大統領就任式に出席した岩屋毅外務大臣がアメリカのマルコ・ルビオ国務長官と会談したことも報道されていました。これまでの連携を強化しさらに前に進めていくことを合意されたとのことです。日本は長年経済交流にしても軍事協力にしても独立国家としてではなく従属関係で推移してきた国であり、戦後80年、それを断ち切り、対等平等の真の独立国家として友好的な日米関係を築くときと思うのだが、石破政権にはその勇気はなさそうです。


　NHKテレビ日曜討論・党首に聞くで、日本共産党田村智子委員長が「年収の壁」問題でも発言されています。NHK側の質問として「年収の壁、あるいは教育無償化についてどう思うか」との問いに対し、田村委員長は、「税制のゆがみ」を考えるべきと答えています。
　それは、最低限の生活費には税金をかけないということや負担能力に応じて税金を支払うという税制上の基本がゆがんでいるとの指摘です。物価が上がっている、賃金が上がっているのに「課税最低限」は引き上げないというゆがみ。それを考えるときに現在の「税制」が妥当なのか、例えば「証券優遇税制」で、1億円までの課税は収益つれて上がっているが1億円を超えると税率が下がるのが公平な課税といえるのか。現在大企業は儲けを上げ内部留保も増加している。ところが大企業に対する法人税は40%超えていたものが今や23.2%であり、優遇税制など駆使すれば法人の実質納税は10%台まで引き下げられているのが、「応能負担原則」に合致しているのかというゆがみ。
　また大企業の負担軽減対応として持ち入れられている「消費税」は、所得の低い人ほど負担率が高く、所得のない人も「課税」されている。これが公平な税の在り方と言えるのかなど、「税」のゆがみがいたるところで噴出し、「年収の壁」「教育費の無償化」問題として脚光を浴びている。公正な課税制度、最低限の生計費には課税をしないという原則をしっかりと課税全体に貫いていけば、多くの問題は解決すると訴えておられました。



　午前4時に目覚め新聞配達に出かける。帰宅して新聞を読むのだが眠くなり、目覚ましついでに散歩に出かける。この二三日寒さが緩んできていたので素手のままでも過ごせた。
かカモの一団、アオサギといつもの風景。












　朝日が昇ってきた。






















　この時間夏場はよく見かけるのだが真冬の今日、カワセミの姿はと最明寺川沿いを下った。
　いましたね、






















　最近はこの場所でよく見かける。流れが緩む場所で、若干周囲よりは深く、小魚にとっては落ち着ける場所のようだ。数分間見ていたが飛び込むそぶりもなかった。
　今日も楽しい一日になりそうだ。

トランプフィーバー、富の一極集中狙い、富裕層の儲けのためなら何でもやる! のか?

　トランプ第二次政権が発足し、歓喜と失望が入り混じったアメリカの状況を、テレビ等から映し出されている。トランプ大統領は、アメリカの民を裕福にし、世界政治の要として平和の国際状況を自ら引っ張って築いていくのか、手腕が問われることになります。単なるはったりだけでなく、リーダーとしての役割が果たせるのか、世界中が注目していることでしょう。もちろん私も注目しており、特に「平和」、「環境保全」、「民主的な国連中心活動」を前進させるリーダーとして期待したいところだが、「アメリカ一国主義」は、私が期待する方向へ向かわないように感じるのだが・・・、どうであろうか。

　就任初日、40もの事案に「大統領署名」を行い、即実行するという手回しの良さは、トランプ支持者にとっては「我々の大統領、よくやってくれた」となるであろう。当然その逆もあり、時計を後戻りさせるものも含まれている。関税問題を含めてアメリカ第一主義に儲ける国づくりを始めているのです。果たしてそれが国際的な協調として行うことができるのかというのは、トランプ自身が感じているように、「アメリカの利益第一・富裕層の儲け第一」を目指しており、富が集中すればその富はやがて、トランプ支持者の利益となって還元するとの信念で、意気揚々のトランプ大統領の姿が全世界に映し出されている。しかし、それで本当に国民の利益になっていくのかは、10年先の検証で明らかにされることでしょう。

　このトランプ政権に対し日本は、相も変わらず「アメリカべったり・従属姿勢」を貫くことになるのでしょう。当然日本に対しても他国と同じように「高関税」がかかり、物価高騰に対し最終的には日本国民が「負担」させられるのであるが、まわりまわってアメリカ国民にとっても高い物価、高い社会保障となって降りかかってくることでしょう。


　この日本政府の立場に対し、日本共産党田村智子委員長が、NHKテレビ番組、「日曜討論・党首に問う」で、短い持ち時間の中でも、経済、外交、ジェンダー問題で日本共産党の政策を訴えておられました。経済問題で、30年来の経済の停滞は、この国の「ゆがみ」そのものであると断罪し、その歪みのもとが、顕著であった元安倍首相の「アベノミクス・企業が儲かればその利益はやがて国民にしたたり落ちてくる」という、企業第一主義の考え方」であり、企業の儲けは空前の規模になっているのに、労働者の賃金は上がっていないという事実は、儲けが企業と株主や役員報酬に回され労働者には回っていないという現実を直視し、このゆがみこそ改善させなければならぬと訴えておられます。


　目指す事柄が曲解されやすく説き、国民に期待を持たせるが実態はついてこなかったという事実は、アベノミクスの失敗を物語り、アメリカ、トランプ大統領の「アメリカ第一」も、同じ方向に向いていくのではないかと、初日の今日の動きで、感じた次第です。当然、10年、20年先でなければ検証できないでしょうから、多分に私はその世界情勢を判断できる「生存」が難しい年齢でもあります。でも4年後まではもしかしたら頑張れるかもしれません。検証したいものです。