シリーズ記事 新・広島市に地下鉄が実現していたら‥‥

ブログ主からのお願い
 
 この記事は他の記事とは異なり、事実と相違する歴史if世界をブログ主の思い付きで書いています。物語上外せないものは史実を一部取り入れていますが、後は完全にフィクション-作り話、創作-の世界です。言いたいことは山ほどあるとは思いますが、寛大な心を以て読んで頂ければ幸いです。ブログ主の暇つぶし記事にお付き合い頂ける方のみ、先に進んでください。

【前回までの話】
 75年2月前市長の急死に伴う広島市長選で、3度目の挑戦で初当選したうえき市長は、争点にもなったHATSⅡ案の見直しに就任後、着手した。『広島市基幹公共交通検討会』を立ち上げ、新しい地下式鉄・軌道系公共交通の整備の方向性を打ち出す。引き継ぐ形で『広島市基幹公共交通導入検討会』を立ち上げたが、途中からナカタ元首相の思わぬ援護射撃もあり、国鉄可部線と広電各線を乗り入れさせる『HATSⅢ案』()を最終提言案としてまとめた。同案は77年春、『中国地方陸上交通審議会』で答申案となり、広島高速鉄道設立の準備、基本設計、付随する関連事業-広島駅、西広島駅再開発、地下街建設、路面電車の再活性化-の具体化に向けた種まきをした。78年は、広島高速鉄道の設立、そして『路面電車活性化委員会』を立ち上げ、高速化に向けた手順をまとめた。79年2月の選挙でも圧倒的な支持で再選された。80年4月、広島市は政令指定都市に昇格し、90年アジア大会の開催構想、広島空港の沖出し案、広島大学の西条移転の修正案、広島都市高速道路構想も引き続き打ち出し、政財界、市民からは『うえきマジック』と称賛された。広島市は確かな足取りでライバル福岡市を射程に捉えていた

【登場人物などの紹介】
うえき広島市長(モデル 荒木武元市長) 
 前市長の急死により、75年2月3度目の挑戦で初当選を果たした。無所属候補だったが、民社党の元県議で、三菱重工の労働組合が出身母体。選挙戦の地下鉄導入論議では、フル規格地下鉄のHATSⅡ案、広電の存続を前提とした公共交通整備などどの案にも組せず、反対意見が多かったHATSⅡ案のゼロベースからの見直しだけを主張した。当選後、
『広島市基幹公共交通検討会』を立ち上げ、議論の仕切り直しを始めた。その後立ち上げた『広島市基幹公共交通導入検討会』で的確な手段を講じ、HATSⅢ案を最終提言案にまとめた。広島駅再開発などの関連事業も同時に立ち上げ、地下鉄導入を契機に真の中国地方の中枢都市を目指すべく邁進している。79年の選挙ではナカタ元首相のお墨付きをもらい再選を果たした

HATSⅢ案(モデル 旧西ドイツのシュタットバーンなど)
 広電の路面電車への愛着が強い多くの市民の反対の世論をバックに、HATSⅡ案の代替え案として浮上した。国鉄可部線を移設・複線・高架化させ路面電車規格に改め、広電各線と片乗り入れさせる路面電車の地下鉄案。建設㌔数は僅か8.1㌔だが、深刻化する市北西部の交通渋滞も解消させ、広島都市圏全体の公共交通網全体も一気にリメイクするという役割も担うウルトラC的な計画。運輸省補助による建設する地下鉄線だが、車両は保有せずインフラ設備のみ保有し運営は一切乗り入れる国鉄と広電に一任する方針。79年着工し、85年頃の開業を目指している。地下鉄線部分の建設費は1,790億円(市負担411億円)。うえき市長が掲げる『広島百年の大計』の基幹事業の一つ

路面電車高度化事業
 国鉄可部線と広電各線が地下鉄線に片乗り入れするHATSⅢ案の具体化と同時に浮上した。地下鉄建設後も存続する12.2㌔の市内軌道線区間と新設される3.6㌔の区間を軌道の改良、停留所の統廃合、優先信号の設置、最高速度制限の緩和、一部交差点の立体交差化、新型車両への置き換えなどを85年の地下鉄開業時に合わせ、行うもの。改良前の旅行速度12.0km/hから地下鉄乗り入れ区間も含め、22.0km/h以上にするとしている

【歴史if世界その23】
第2回広島都市圏パーソントリップ調査



画像1 一般的な人間の交通行動(画像 京阪神都市圏交通計画協議会HPより)

 81年も終わり、82年に入った。運輸省主導による『第2回広島都市圏パーソントリップ調査』が行われた。パーソントリップ調査-パーソン=人、トリップ=動き (以下 PT)とは、『いつ』『どこから』『どこまで』『どのような人が』『どのような目的で』『どのような交通手段を利用して』移動したのかについて調査し、人の1日のすべての動きをとらえるものだ。人の動き(地域別・交通手段別等の交通実態)を総合的に把握し、公共交通、道路計画などの総合的な交通計画づくりには欠かせない。前回は67年開催で、既に15年が経過し都市圏内の人口分布にも大きな変化が見られ、移動行動もまた同様だと思われ実態を知る必要があった。82年現在、地下鉄3線の広島高速鉄道線、国鉄可部線の移設・高架・複線化、広電路面電車の高度化などの工事が本格化しているが、これら一連の工事終了を以って、公共交通整備が終わるわけではない。新たな需要が発生すればそれに対する備えも考えないといけなし、道路に関しては経済インフラの観点から都市高速道路の導入が急がれた。昨年、念願の広島都市高速道路公社を県と共同で設立した。山陽自動車道の広島東ICと温品地区を結ぶ旧安芸府中道路が1号線となり、昨年度から工事に入った。渋滞が酷い県道広島中島線のBP機能も兼ね、一般道路(4車線)と自動車専用道路(当面は2車線)の2本立てになる。他の都市高速道路については、県が造成中の広島湾海田地区、湾岸道路として構想されている広島南道路などが検討されているが、他の路線については白紙状態だった。具体的なネットワークの策定が求められ、その下地となるのが今回のPTである。前回よりも調査範囲が広がり(下記画像2と3参照)、対象人口も75万人から150万人となった。調査期間は、82年4~5月にかけての1カ月半の予定だった。


画像2(左) 第1回調査時の対象地域
画像3(右) 第2回調査時の対象地域(画像共に国土交通省HPより)

 6月に入り、運輸省からうえき市長に調査の結果が報告された。67年調査時は【各郊外地区⇔都心部地区】の移動需要が全体の80%以上占めていたが、今回の調査では無論この移動軸を中心としながらも、郊外地区間の移動の流れが強まっていた(下記画像4参照)。これは広島市のスプロール現象(ウィキペディア)を意味するもので、都市計画の原理原則論で言えばモーターリゼーションの弊害そのもので、経済成長が鈍化して、少子化が進み都市の成熟局面に入ると由々しき問題になるが物語のような高度・安定成長期においては都市の成長として日本では概ね歓迎されていた。82年当時に話を戻すが、アジア大会の誘致、それと呼応した西部丘陵地区(沼田、石内地区)の開発凍結解除、必要となるかも知れない鉄・軌道線の導入、道路整備などを想定した『第2回広島都市圏パーソントリップ調査』だった。広島市に限った話ではないが、都心部地区にありとあらゆるものが集中(一極集中)しているから、酷い交通渋滞が起きてしまう。それならば、交通至便の地に複数の極(副都心など)を配置し、都心部地区の機能を分散すれば移動需要も程よく分散されバランスが取れた都市構造になるのでは?と言った多極分散都市論が当時の日本の都市計画の潮流だった。それを実現するには、都市高速道路、国道のBPなど幹線道路の整備は不可欠である。この調査を基に翌83年度に、市議会内に『広島都市交通問題調査特別委員会』を設立し、その中で議論されることとなる。82年度の動きを書き記すと、前年度に広電に広島市より路面電車の一部廃止と広電バス路線のフィーダーバス化による営業補償金が合計300億円支払われ、その後近畿車輛に新型LRV車両が発注された。大まかな内訳は、当初の予定に変更が加えられ、3連接車両が80編成、2連接車両が20編成、単行車両が10編成で計80億円。うち26.6億円が『路面電車走行空間改善改築事業』の補助対象となり、残りの53.4億円が広電負担となった。82年から、4年に分けて納車された。停留所の統廃合と軌道のセンターリザベーション化&同ポール化は83年度内に整備が終わり、新線と広島高速鉄道線との接続部分以外は、高度化委事業はひと段落する。広島高速鉄道鯉城線の始発駅となる新白島駅の工事に入る。移設する可部線は、市道長束八木の中央分離帯での高架工事が始まった。付帯事業の各前再開発は南口広場の再整備は既に始まり、今後は工事が本格化する。再開発事業の目玉である再開発ビルのテナントに、広島駅前Aブロック-福屋、同Bブロック-西武百貨店&藤田観光のホテル、同Cブロック-ホテルオークラ&業務系ビル、西広島駅Aブロック-広電&ダイエー、同Bブロック-イズミ&西区図書館(区民文化センター)が決まった。地権者間の意思の共有が上手く図れた。来年度の第3セクターの設立に備える。


画像4 『第2回広島都市圏パーソントリップ調査』時の区間全交通(全目的、全手段)流動図

【歴史if世界その24】
アジア大会招致の現状など
90年アジア大会招致を目指していた広島市


画像5 内閣閣議の様子(あくまでもイメージ) 画像 ウィキペディアより

 82年の初冬、広島市及び広島県のアジア大会招致に向けた活動が実を結び、発足したばかりのソネナカ内閣の手で昭和65(1990年)年第11回アジア競技大会の広島招致について』の閣議決定が行われた。ソネナカ内閣は、ナカタ元首相の傀儡政権とも言われ『ソネナカタ政権』とマスコミから揶揄された。閣議決定の付帯事項として正式決定した場合、競技施設などの大会施設と関連する都市インフラ施設の整備は、国庫補助の増額を以って広島市の負担を極力減らすこと、大会開催費用も国の全面支援の元で行い、『地方の時代』を象徴し、スポーツイベントで国際平和に貢献できるような大会とすることが加えられた。この決定にナカタ元首相の威光が強く働いていたことは言うまでもない。言われるがままの事を新政権も面々はやってのけただけだ。うえき市長は、閣議決定までは余裕でなされるであろう予測の元、81年度に県との極秘共同作業で、関連部局の幹部職員を集い概算での加大会開催計画の素案づくりをしていた。大会のメイン会場は、西部丘陵地区(沼田、五日市石内地区)の大塚の市有地(約40㌶)に大型の陸上競技場などの運動公園を造成、現在の県と市の主要スポーツ施設の建て替えと大規模改修、政令指定都市移行後の各区のスポーツセンターの建設促進、近隣自治体の廿日市市、呉市、東広島市との役割分担、民間の大学、企業の施設との連携なども視野に入れると十分開催可能との結果を得ていた。県に調整を依頼し下話もそれとなく進めていた。90年まで、時間にして8年弱しかなく、開催決定が83年9月に行われる韓国のソウルで開かれるアジア・オリンピック評議会総会なので、それまでに計画概要を決める必要があった。82年ニューデリー大会(印)にも県と市、商議所から構成される一大視察団を送り込んだ。うえき市長はアジア大会開催に並々ならぬ思いが強い。市長自身がひ市長自身が密かにライバル視する福岡市との関連だ。過去のアジア大会開催は、全て国の首都で開催された。東京が58年第3回東京大会を開催している。実は福岡市も78年開催の実現に向け72年8月、正式に立候補表明をした。他の候補都市はこの時は、シンガポールだったが、福岡市の敵ではないと予想されていた。ところが、軍配を上げたのはシンガポールだった。これは欧米ばかりに目を向け、アジア諸国の競技力向上を軽視している日本スポーツ界への反感がシンガポールへの支持となった。かくして福岡市は格下国の都市に敗れた。これには後日談があり、シンガポールは翌73年10月に財政上の理由で開催を返上。その後パキスタンのイスラマバードが代替地に立候補し、対立候補がないまま74年9月にすんなりと決まったが、これまた財政上の理由で75年6月に返上したため、第8回大会は流会の危機に。JOCは慌てて福岡市に打診したが、同市の熱は既に冷めきっており、断った。その福岡市は破れ、開催しなかったアジア大会の開催は広島市の存在を誇示するには十分なステージだった。

 大会開催の直接の費用はナカタ元首相の勅命にて、国の全面支援を取り付けた。競技施設の建設、っ大会関連の道路、鉄軌道系公共交通整備など割り増し補助も内定しており、問題はない(この時点)。直近の中国新聞の世論調査では市民の80%前後が賛成し、開発で広島市がより発展することを望む声が圧倒的だった。懸念材料はこの時点ではほぼ皆無だったが、『何せ、欧米相手ではなくアジアが相手が相手だと常識を覆すことがあっても不思議ではない』と気を引き締めていた。これは後日、現実のものとして起きる。82年初冬時点では90年第11回大会に立候補している都市は広島市だけだが、勝負は最後まで分からない。HATSⅢの地下鉄建設に向けた基金で『都市高速鉄道建設基金』を創設して、積み立てたが、建設が佳境に入った現時点でも停止にしていない。残高が本来の予定では目標額の半分程度に目減りしていてもおかしくないが、その後の積立額が増えたので相殺どころか350億円まで増えてしまった。この年の暮れ、うえき市長は『広島西部丘陵都市構想』を発表した。市北西部に位置するデルタ地区に匹敵する約4,570㌶の土地に、『住む』『働き』『学び』『憩う』といった複合機能を持つ人口10万人規模の新都市を、21世紀初頭までに建設するといったものだった。その先行事業として、国立広島大学の文系学部の専門課程(3~4年生)の移転、市立大学の開校、アジア大会のメイン会場となる広域運動公園(仮称)の整備とし、インフラ設備として工事中の市道中筋沼田線、草津沼田道路、立ち上げたばかりの広島都市高速道路公社の同地区とデルタ地区とを結ぶ路線の新設、広島高速鉄道の新規路線の検討などを朧げにイメージしていた。地区ごとの開発指針を明確にし、先行事業とインフラ整備のみ市が率先して整え、後は構想の主旨に沿うものに指導し民間主導の開発とする。都心部地区を補完し、そろそろ極として限界に達しつつある同地区の負荷を下げる。そう副都心として位置づけ、21世紀を遠く睨んだものにするつもりだった。多極分散型の構造に改めないと道路、公共交通などの都市交通問題の解決は永遠にあり得ないと結論付けていた。

【歴史if世界その25】
この当時の広島市の評価


画像6 世界遺産の原爆ドームと平和記念公園を望んだ姿(画像 ひろたび)

 少し、『歴史if世界』であるこの物語の82年当時の広島市の評判を書きたい。うえき市長が登場する70年代半ばまで、『マニュアル通りのことしかできない』『先進気鋭の発想は皆無で保守的かつ排他的』『新たな潮流には疑い近づかず、石橋を叩いても渡らない』など散々だった。良くも悪くも日本人のメンタルを体現したかのようなものだった。80年に入ると、周囲の評価にも変化の兆しが出てきた。『今の市長になって面白いまちづくりをしている』『広島市のうえき市長は中々の人物』などである。この1~2年は、さらに評価が高まり『株式会社広島』と評されつつある。意訳は、都市開発などの都市経営全般に民間企業並みの合理性を導入し、都市経営の鏡、である。フル規格地下鉄計画を破棄して、路面電車規格の地下鉄計画に舵を切り直したことも大きいが、地下鉄計画を団子の串としてそれに連なる各駅前再開発や地下街計画を軌道に乗せ、美味しい団子に仕立てた。しかも、市民が望む味にし直してである。広島市は地方中枢4都市-札・仙・広・福-の一翼を担ってるのは有名だが、中枢性については他の3都市よりも劣っていた。中枢性の指標となるべきものは様々なものがある。人口の『転入超過』と『転出超過』が一番分かりやすい。『転入超過』とはその都市を何らかの理由で入ってくる人(転入)が去る人(転出)が上回れば『転入超過』で(人口の社会増)、逆の場合は『転出超過』(人口の社会減)になる。人口の自然増減はその都市で出生数が死亡者数を上回ると人口の自然増、逆だと人口の自然減となる。都市の人口の増減は人口の社会増減と自然増減とで計算される。東京23区の例を見てもお分かりだろうが、『転入超過(人口の社会増)』は都市の吸引力=都市の魅力の裏返しでもあり、すなわち高い中枢性を示す。人口増加数や増加率は都市の成長の物差しで、数こそ力の源泉というのが80年代-安定成長期-の一般概念だった。この考えに疑問を持たれ始めるのは少し先の話となる。その転入超過数は、広島市の場合70年代は毎年5,000人前後で推移していたが、80年を境に1万人台の大台に乗った。自然増も含めた広島市の人口増加は、年間2万人台を超え82年当時の人口は、106.5万人となっていた。

 高度成長期よりも都市の成長曲線が鈍化する都市が多い中、広島市は高度成長期並みの成長曲線を80年代に入り、再び描き始めていた。近隣の国内最大の人口を擁する五日市町(80年人口8.7万人)との合併を控え、21世紀には150万人都市に達するとの見方が大勢だった。要因として考えられたのは、72年の山陽新幹線の部分開業が当初は岡山までだったのが、ナカタ元首相の鶴の一声で広島まで延伸されたことがある。中央資本の中国地方支店が岡山と広島で分散されていたのが、ほぼ広島に集約化された。従来より中国地方の都市には、プライメイトシティ-地域の中で最も大きく、規模において2番目の都市を大きく引き離している都市(首座都市、首位都市)-が不在とされてきた。類似都市である他の地方中枢3都市がプライメイトシティであるのに対し、広島市は立地上のハンディ、岡山市の存在などもあり中国地方最大都市でありながら、そうではなかった。72年頃から大きな差が付き始め、うえき市長就任後の積極的な公共投資が功を奏して、その流れが加速した。プライメイトシティに成長しつつあった。その確かな流れをさらに強固なものとして、ライバル都市である福岡市に追いつき、追い越すためにアジア大会の招致を決め、国費の強力な後押し受け民間投資環境を整える、これがうえき市長の先の市長選(79年)で掲げた、『広島大都市構想』の根幹となるものだ。広島市内においてはHATSⅢ案の広島高速鉄道の地下鉄建設を軸に、各駅前再開発と紙屋町地下街を建設、西部丘陵都市構想の実現を目指し、広島空港の沖出し、山陽自動車道、本四架橋【呉~今治ルート】などの交通インフラを整備を行う。そのためのアジア大会招致だった。被爆より27年が経過して、被爆の負の遺産を清算するまちづくりとは決別しないといけない。これが揺るがぬうえき市長の政治信念だ。広島市の評価が中央資本辺りで上がり、投資が喚起されると投資しないと流れに乗り遅れてしまう、的な空気感が醸成され、投資が新たな別の投資を呼び込むという好循環が生まれる筈、そうなれば東京一極集中にも一矢を報い、地方の時代ならぬ『新・広島の時代』が本格的に到来する、と信じて疑っていないうえき市長だった。

その13へ続く

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